AERA with Kids+ Woman MONEY aerauniversity NyAERA Books TRAVEL

最新記事

ランドセルの“サブスク”に2カ月で300件超申し込みが集まった理由は? 利用者に聞くそれぞれの事情
ランドセルの“サブスク”に2カ月で300件超申し込みが集まった理由は? 利用者に聞くそれぞれの事情 今や小学校入学前の年の5月に、ランドセルを購入する家庭が増えている。人気モデルは早々に売り切れるなど“ラン活”が激化するなか、「サブスク」サービスが話題を呼んでいる。今年2月中旬、ランドセル事業を展開する大阪・コクホーが始めた「RandS」だ。どんな家庭がサービスを導入しているのか? 実際に利用を決めた家庭の声を聞いてみた。
20歳で「袴田事件」を知り司法試験に4回挑戦 戸舘圭之弁護士がどうしても「弁護団」に加わりたかった理由
20歳で「袴田事件」を知り司法試験に4回挑戦 戸舘圭之弁護士がどうしても「弁護団」に加わりたかった理由 1966年、静岡県の旧清水市(現在の静岡市)のみそ製造会社で一家4人が殺害された通称「袴田事件」。みそ工場の従業員で元プロボクサーの袴田巌さん(87)に死刑判決が下されたが、冤罪(えんざい)を訴えてきた袴田さんに対して、3月13日、東京高裁が再審を認める決定を出した。弁護団の一員を務める戸舘圭之(とだて・よしゆき)弁護士(42)は静岡大学在学中に袴田事件を知り、弁護士を志した。どこにでもいる大学生が一念発起して司法試験に挑み、袴田事件弁護団として再審決定を勝ち取るまでの、激動の日々を振り返った。
コロナが5類に移行したあと、私たちの日常生活はコロナ前に戻れるのか?
コロナが5類に移行したあと、私たちの日常生活はコロナ前に戻れるのか? 日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「5類に移行するコロナとこれからの日常生活」について、NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。

この人と一緒に考える

政治家を目指していた?襲撃事件の木村隆二容疑者24歳 「岸田首相批判」と慰謝料10万円国賠訴訟
政治家を目指していた?襲撃事件の木村隆二容疑者24歳 「岸田首相批判」と慰謝料10万円国賠訴訟 岸田文雄首相に爆発物を投げつけ、威力業務妨害の疑いで逮捕、送検された木村隆二容疑者。現在、和歌山県警が取り調べているが、黙秘を続けているという。なぜ、現役の首相を狙うという“テロ行為”に及んだのか。謎を解く鍵になるかもしれないのが、木村容疑者が昨年、国を相手取って起こした裁判だ。判決文には木村容疑者の選挙制度に対する主張や不満などが書かれていた。
今季のJリーグで“明暗”分かれる新戦力たち「躍動する5人」&「苦戦する5人」
今季のJリーグで“明暗”分かれる新戦力たち「躍動する5人」&「苦戦する5人」 開幕から2カ月が経過。J1リーグ戦は全34節中、約4分の1にあたる第8節までを消化した。すでに前評判とは異なる予想外の上位&下位争いとなっているが、その中で各クラブの「新戦力」に注目。チームの勝敗同様、“明暗”が分かれている中で、新天地で躍動している選手と苦戦している選手を5人ずつピックアップしたい。

特集special feature

    名古屋大「女性限定公募」を実現させた研究者の覚悟 教授選に2度応募「次世代に苦労はさせません」
    名古屋大「女性限定公募」を実現させた研究者の覚悟 教授選に2度応募「次世代に苦労はさせません」 教授や准教授への応募を女性に限る。こうした「女性限定公募」を昨年、東北大学と東京工業大学が相次いで実施して話題になった。先駆けること10年余、名古屋大学でこれを推し進めたのが、当時大学院理学研究科でただ一人の女性教授だった森郁恵さんだ。線虫という小さな生物を使って、行動をコントロールする神経の仕組みを解き明かしてきた。その業績が評価され、今年3月、江崎玲於奈さんを始め多様な分野のそうそうたる研究者が受賞している東レ科学技術賞を贈呈された。日本を代表する神経科学者の一人である。(聞き手・構成/科学ジャーナリスト・高橋真理子)
    「中国はもはや世界的格差に影響しない、問題はアフリカだ」“元世界銀行主任エコノミスト”ブランコ・ミラノビッチが断言、塗り替わる「2035年の世界地図」
    「中国はもはや世界的格差に影響しない、問題はアフリカだ」“元世界銀行主任エコノミスト”ブランコ・ミラノビッチが断言、塗り替わる「2035年の世界地図」 世界銀行の主任エコノミストも務め、日本などの先進国中間層の成長率の鈍化を見破り、的確に分析したブランコ・ミラノビッチ氏。パンデミックでのワクチン分配で露骨になった「世界的不平等」を振り返り、世界の格差をなくすためには、今後は中国ではなくアフリカが大きな影響力を持つと話します。最新刊『2035年の世界地図』で描いた資本主義の未来予想図を、一部抜粋・再編して公開します。
    近大生がマネー教育で「親孝行」起業 高校生社員は修学旅行中も仕事
    近大生がマネー教育で「親孝行」起業 高校生社員は修学旅行中も仕事 現役学生から公募したモデルが、受験時のエピソードや勉強法、キャンパスライフを明かす特別企画。今週は、「代表取締役」の肩書をもつ近畿大学法学部4年生・織戸弘暉さん(愛知県立名古屋西高校卒)が登場。学生起業家になった理由や、見据える未来などを語ってくれた。
    子どものスマホ、いつから持たせるべき? 専門家が示す「与えてOK」の判断基準とは
    子どものスマホ、いつから持たせるべき? 専門家が示す「与えてOK」の判断基準とは 子育てで避けては通れない「スマホ」。活用できるようになってほしい一方で、小学生が巻き込まれる“SNSトラブル”も気がかりです。いつから子どもにスマホを持たせたらいいのか、専門家にうかがいました。発売中の「AERA with Kids 2023年春号」(朝日新聞出版)からお届けします。

    カテゴリから探す