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「朝日新聞出版の本」に関する記事一覧

日本を余った食料の「輸出先」にしたアメリカ 記憶に刻まれたヤミ米と母の姿
日本を余った食料の「輸出先」にしたアメリカ 記憶に刻まれたヤミ米と母の姿 年々下降線をたどり、深刻的な状況となった日本の食料自給率。その背景には離農や国土の狭さなど農業の問題ではなく、戦後のアメリカの存在があると、愛知大学名誉教授で同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
世界の耕作放棄地は、中国の全耕地面積に匹敵する1億ヘクタール以上 何も栽培されない理由とは
世界の耕作放棄地は、中国の全耕地面積に匹敵する1億ヘクタール以上 何も栽培されない理由とは 途上国を中心に広がる食料不足。今後、さらに深刻化していくことはわかっているが、実は世界中で耕作放棄地は増えている。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
本当の食料自給率は政府公表の38%ではなく「18%」 専門家が独自に算出した「実態」
本当の食料自給率は政府公表の38%ではなく「18%」 専門家が独自に算出した「実態」 38%という低さが問題視される日本の食料自給率。しかし、その算出方法には問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘。独自の算出方法では、実態はさらに低いことがわかった。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
なぜ今も?「夫が働き、妻は家で子育て」自民党内は古い価値観に固執 安倍政権の罪深さ
なぜ今も?「夫が働き、妻は家で子育て」自民党内は古い価値観に固執 安倍政権の罪深さ 日本では長年、選択的夫婦別姓制度の導入が検討されてきたが、いまだに実現していない。1990年代半ば、男女平等や男女共同参画を背景に制度導入の機運が高まっていたが、小塚かおる・日刊現代第一編集局長は、「2023年の今の方がむしろ自民党内に反発や嫌悪感を示す空気が強い」と指摘する。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
「3年間、抱っこし放題」と発言した安倍首相 女性は喜ぶと疑わなかったズレの根深さ
「3年間、抱っこし放題」と発言した安倍首相 女性は喜ぶと疑わなかったズレの根深さ 安倍政権下、2016年に年間の出生数が初めて100万人を割り込み大きな話題になった。あれから少子化は歯止めがかからず、2022年には80万人割れを記録した。なぜ政府は有効な対策を打てないのか。背景には時代錯誤の家族観がある。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
政府が公表する日本食料自給率「38%」の根拠は? 専門家が指摘する5つの疑問
政府が公表する日本食料自給率「38%」の根拠は? 専門家が指摘する5つの疑問 日本の食料自給率は38%と公表されているが、その算出方法には不可解な点があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。

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「有事」になれば、大都市では多くの餓死者も 政府の検討する時代錯誤な「食料増産命令」
「有事」になれば、大都市では多くの餓死者も 政府の検討する時代錯誤な「食料増産命令」 先進国のなかでも最低水準にある日本の食料自給率。しかし、それだけでなく備蓄量にも問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は危惧する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
SNSで満たされる心の「三大欲求」とは スマホ時間の減らし方を米名門校の星友啓校長が解説
SNSで満たされる心の「三大欲求」とは スマホ時間の減らし方を米名門校の星友啓校長が解説 私たちの生活に手放せないものとなったスマホ。夢中になり長時間使ってしまうのはなぜか、またハマり過ぎと感じた場合はどうすればスマホの使用時間を減らすことができるのか。アメリカのスタンフォード・オンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、人間の心理的な欲求を満たすスマホの特徴と、使用時間を減らしたいときの効果的な方法を最新科学の研究をもとに解説。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、スマホとの理想的な付き合い方について紹介する。
安倍政権の「国会軽視」をさらに加速する岸田首相 「野党に7割の配慮をする」自民党の謙虚さはどこに
安倍政権の「国会軽視」をさらに加速する岸田首相 「野党に7割の配慮をする」自民党の謙虚さはどこに 安保法、特定秘密保護法など、強行採決があまりにも多かった安倍政権。国会軽視、国民軽視の姿勢は、岸田政権にも引き継がれている。だが、かつて自民党はできる限り野党の意見を聞く配慮をしていたという。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
公文書改ざん問題で、自死した赤城俊夫さんの苦悩を、妻・雅子さんが無念とともに明かす
公文書改ざん問題で、自死した赤城俊夫さんの苦悩を、妻・雅子さんが無念とともに明かす 今年9月、森友学園への国有地売却をめぐる財務省の公文書改ざんを関与させられ、自死した近畿財務局の赤木俊夫さんの妻・雅子さんが、元理財局長の佐川宣寿氏に賠償を求めた訴訟は、佐川氏らへの尋問を認めず結審した。小塚かおる・日刊現代第一編集局長が、俊夫さんの苦悩と雅子さんの無念を綴る。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して紹介する。(肩書は原則として当時のもの)
世界が認めたホラー漫画の鬼才・伊藤潤二がはじめて明かしたキャラクター創作の裏側
世界が認めたホラー漫画の鬼才・伊藤潤二がはじめて明かしたキャラクター創作の裏側 本日『NHKアカデミア』(NHK Eテレ22:00~)で2週にわたって特集される漫画家の伊藤潤二は『富江』『うずまき』の作者として知られ、いまや日本が世界に誇るホラー漫画家だ。「漫画のアカデミー賞」とも呼ばれる米アイズナー賞を4度も受賞し、今年は世界的な漫画イベント、仏アングレーム国際漫画祭や米サンディエゴコミコンで名誉賞を受賞するニュースも入ってきた。そんな伊藤氏がはじめて自身のルーツや作品の裏話、さらには奇想天外で唯一無二な発想法などについて明かした『不気味の穴――恐怖が生まれ出るところ』を今年書きあげた。ここでは、その一部を抜粋・再編集してお届けする。
スマホ「依存」はどんな症状? ハマりやすい人の特徴を全米トップ高の星友啓校長が解説
スマホ「依存」はどんな症状? ハマりやすい人の特徴を全米トップ高の星友啓校長が解説 スマホを使っていると、ついつい夢中になって長時間経っていた…という経験は誰しもあることではないだろうか。ある調査では、「自分はスマホ依存なのではないか?」と心配している人が多くいることがわかっている。では、スマホの“ハマり過ぎ”とはどういう状態なのか。アメリカのスタンフォード大学が運営するオンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、様々な研究結果をもとにスマホがおよぼすポジティブな影響を解説。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、スマホ依存になりやすい人の特徴について紹介する。

特集special feature

    「軍備の増強と、使わない外交をセットで」 “軍人”梶山静六が残した言葉の重み
    「軍備の増強と、使わない外交をセットで」 “軍人”梶山静六が残した言葉の重み 「軍備を増強しても、それを使わないという外交をセットでやらなきゃダメなんだ」。日本を取り巻く安全保障環境が厳しさを増し、岸田政権が防衛費を膨らませている中、「軍人」梶山静六氏の言葉は重みを増す。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して紹介する。(肩書は原則として当時のもの)
    防衛相がこぼした「安倍さんが約束しちゃったから」 米から武器を爆買いしたツケの「兵器ローン」
    防衛相がこぼした「安倍さんが約束しちゃったから」 米から武器を爆買いしたツケの「兵器ローン」 岸田政権が防衛費をGDP比の2%、5年間で43兆円に倍増することを決めた。財源確保に向けた防衛増税の背景には、安倍政権時代に米国製兵器の爆買いがあるという。その流れは岸田政権に引き継がれ、兵器ローンが重くのしかかる。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して紹介する。(肩書は原則として当時のもの)
    楽しんでいる人に「報酬」を与えたら楽しさ半減…全米トップ高・星友啓校長が警告するSNSの使い方
    楽しんでいる人に「報酬」を与えたら楽しさ半減…全米トップ高・星友啓校長が警告するSNSの使い方 18歳以上の大人は、世界平均で1日4時間半スマホを使っている。「スマホ依存」や「スマホ中毒」などの言葉も生まれるほど、健康や仕事へネガティブな影響となることも。一方で、ポジティブな影響をもたらす使用方法などが科学的に明らかにされてきた。アメリカのスタンフォード大学が運営するオンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、「私たちの脳や心が持っているポテンシャルをフルに活かすためのスマホ活用術が鍵となる。」と解説する。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、SNSの良いハマり方と悪いハマり方の違いについて紹介する。
    「安いニッポン」インバウンドはいいが…貧しい国、人権も尊重しない国に外国人は住みたいか
    「安いニッポン」インバウンドはいいが…貧しい国、人権も尊重しない国に外国人は住みたいか 長きにわたる日本経済の低迷で、物やサービスの内外価格差が拡大し、外国人にとっては「安いニッポン」。円安は日本の「貧しさ」をより際立たせた。経済成長がなければ、賃金は上がらない。外国人労働者は今後もやってくるのだろうか。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
    〈この国の首相はアホかホラ吹きか〉安倍晋三元首相の経済政策がのっけから躓いた当然の理由
    〈この国の首相はアホかホラ吹きか〉安倍晋三元首相の経済政策がのっけから躓いた当然の理由 第2次安倍政権において、安倍晋三元首相が主導した経済政策「アベノミクス」。金融緩和、財政出動、成長戦略の3本の矢を掲げ、日本経済の再生を目指したが、低迷を抜け出すことはできなかった。アベノミクス失敗の要因は、3本目の矢の「成長戦略」にあるという。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもので、一部敬称略)
    情報を受け取るよりポジティブな発信を 全米トップ高校長・星友啓氏おススメのSNSの使い方
    情報を受け取るよりポジティブな発信を 全米トップ高校長・星友啓氏おススメのSNSの使い方 今や私たちの生活に欠かすことのできないスマホ。電話やメールとしての機能はもちろん、知りたい情報にすぐに辿り着け、動画やSNS、ゲームなども楽しむことができる。一方で“スマホで集中力低下”、“うつ病を引き起こす”、“子供の健康への影響”などネガティブな研究結果も度々発表されてきた。アメリカのスタンフォード大学が運営するオンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、最新科学を踏まえスマホがおよぼすポジティブな影響を解説。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、近年確認されたメンタルに良いSNSの使い方について紹介する。

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