あいりん労働福祉センターに集まる日雇い労働者 あいりん労働福祉センター あいりん地区の自動販売機。一本50円から売られている 　やはり働く人がいちばん偉い――日雇い労働者やホームレスの人たちが集う、大阪市西成区・釜が先のあいりん地区では、“白手帳”と呼ばれる「日雇労働被保険者手帳」を持つ労働者がここに住む人たちからもっとも尊敬のまなざしでみられている。 「あいりんの職安におる奴らは、俺らから言わせると“お堅い勤め人”や。白手帳持ち、それだけで尊敬されるで。なかでも手に職のある工員ゆうたら俺らとは別世界の人間や。超エリートやな。奴らが街なかを歩いとったら、まるで後光が差してるようにみえるで」 　“三角公園”の通称で知られる釜が先の中心広場である萩の茶屋南公園を根城にするホームレスのマサヨシさん（仮名・58歳）は、JR・南海線新今宮駅西口から徒歩1分にある「あいりん労働福祉センター」に集う日雇い労働者たちについて、こう話す。 「夏の暑いときも冬の寒いときでも、朝3時や4時から白手帳持ちは動いとる。朝6時には、もう奴らはマイクロバスに乗って現場や。お日様が照ってるうちはどこぞの工事現場でシノギしたはる。俺はそういうことがでけへんねんな。手に職もない作業員の仕事やと人に使われる。それが耐えられん」 　ホームレス生活約20年のベテラン、マサヨシさんが、この釜が先に流れ着いたのは数年前のことだ。九州、宮崎県の中学校を卒業後、就職のため大阪に出てから、10代半ばの数年は、中華料理店や寿司屋、スナックなど、飲食業を中心に職を転々としてきたという。 「いろいろやったよ。でもな、結局、どこも“見習い”のままやねん。一丁前になるまで続かんのや。上の奴からあれこれ言われるのがどうも好かん。せやから、ちょっと偉そうに言われると頭に血が上ってな。そのまま喧嘩別れや。ホームレスやる奴のほとんどがそうや。誰かに束縛されたり指示される。それが嫌なんや」 　マサヨシさんは自身の経験に重ねてホームレス生活を送る人の心理をこのように問わず語りに語った。飲食業で身を立てたいと思っていたマサヨシさんだが、職人の世界は若いうちからの修行がモノをいう。さすがに25歳を超えると、見習いとして雇ってくれるところはもうなかった。 「仕方ないから日雇いでずっと食いぶちを稼いどった。でも、毎日稼がんでも何とかなるもんやで。空き缶や雑誌拾うて売ったり。そんなこんなで気がついたらこの歳になってたゆう感じやな。なんぼも稼ぎにはならんけど。食うにはそんなに困ってへん」 　ホームレス生活も長いマサヨシさんを行政やホームレス問題を取り扱っているNPOも放ってはいない。時折、生活保護受給を申請しアパートの世話もしようとの声がかかる。 「生活保護ちゅうんは、国に日和るゆうことやろ。保護受けると市役所の役人からあれこれ指図されるて聞く。そんなんは俺、耐えられんで。これまで好き勝手に生きてきて、この歳なって人のゆうこと聞いて食べさせてもらう。それ、筋通らんとちゃうか？」 　三角公園ほか、西成のホームレスには20代はもちろんのこと、30代、40代の年齢層の者をみることはめったにない。マサヨシさんはその背景をこう明かす。 「若い子ほどあれこれいわれるんは好かんやろ。ホームレスにもモラルゆうか秩序があるんや。たとえば公園でやな。誰がここに寝る、座るとか暗黙の了解がある。新参者が入り込むのは難しいもんや。せやから、若い子はここ西成に来てもすぐ保護に頼って出て行くんや。そら保護受けたら雨露しのげる屋根付の家に住める。役人にあれこれ言われることさえ我慢したら快適やろう」 　このマサヨシさんの声を裏付けるように、3か月前に西成にやって来たという大阪府出身の30代後半のホームレスは次のように語る。 「もう出て行きます。公園でブルーシートを張って寝られるまで何年かかるやわからへん。ベテランがぎょうさん詰まっとるし。夏場、路上で寝たけど暑さに耐えられんかった。財布も取られたし、明日にでも生活保護受給の相談に行きますわ」 　こうして20代から40代前半の若年ホームレスは西成を去り、生活保護受給へとなびく。二度とホームレス生活に戻りたくないとの思いもあるが、同時に、恵まれた生活保護受給生活で、働きたくないとの思いもまた強くする。西成でのホームレス生活から、現在は、生活保護受給を受けている40代男性のひとりがいう。 「元は消費者金融の営業マンでした。どこかお金をなめてたところがあった。ホームレス体験や生活保護受給によって、お金のありがたさが身に染みたけれども、これほど自由で快適で、穏やかな日々を手放したくはない」 　西成の“お堅い勤め人”、白手帳持ちの日雇い労働者たちは、ホームレスたちを尻目に今日も建設現場で汗を流す。 「朝6時から夕方日没時まで働いても1日6000円しかもらえへんこともある。公園でブルーシートで寝泊まりするほうが楽といえば楽やろうな」（日雇労働被保険者手帳を持つ日雇い労働者・58歳） 　大阪市関係者によると、「将来的には三角公園のブルーシートを全面撤去、夜、公園での寝泊りを禁止する方向で調整」しているという。 　だが、懸念されるのはブルーシートの撤去によって、生活保護受給の申請が増えることだ。大阪市は生活保護受給率全国ワースト、これ以上の生活保護受給者増は行政としても耐え難い。ホームレスたちが大阪市以外の地方自治体に行けばいいという訳にもいかない。 　しかし、この生活保護受給の問題。世論の盛り上がりは大きいが、解決策となるといまだ見えてこないという現状がある。 　そもそも現行の生活保護申請のシステムに制度上の穴がある。大阪市によると、「申請時、大阪市に住んでいるという証明さえ出せれば受給は可能」だという。たとえば賃貸アパートの契約書といったものでいいという。申請者の本籍地も住民票も関係ない。 　もっとも生活保護受給が決まれば、「住民票を大阪市に移すよう指導する」（大阪市）という。だがこれは強制ではない。なので、東京都に住民票、本籍地を置いたままでも大阪市から生活保護費の受給も認められるのだ。 　前出の大阪市関係者は、「生活保護受給者の多くは大阪以外の地方出身者だ」とその実情を明かす。こうした傾向は、産業経済が発展した首都圏や中京圏でもみられる。 　生活保護費は国がその4分の3、地方自治体が4分の1を負担している。財源の乏しい自治体よりも「都市部のほうが受給申請が認められやすい」のではないか、という申請者側の心理も働く。その結果、申請者は3大都市で保護受給を申請する。 　大都市に保護受給申請が集まれば、おのずとその財源は疲弊する。生活保護費を大都市にのみ負担させる現行のシステムは、今こそ見直さなければならない。全国の自治体すべてで取り組むべき問題だ。 （フリーランス・ライター　秋山謙一郎）

「老後の不安よりも今の不安が強くて。1年先のことも考えられない」（※イメージ） 　厚生労働省の調査によると、派遣労働者の数は約126万人（2014年）。減少傾向にあるが、中高年（40～50代）の占める割合は04年の21.6％から12年には35.7％まで上昇した。労働問題に詳しい三浦直子弁護士は言う。 「派遣法は1999年に大幅に自由化されました。その頃に派遣労働者になった人たちが、40～50代になっています。ただ、若い頃は派遣先が決まりやすくても、40代で働ける職種が狭まり、50代になるとさらに厳しくなる。家庭を持ち、子どもがいれば最も支出が増える年代に、収入がどんどん減っていくのです」 　最近、定年後に受け取る年金が少なく、貯蓄もないために生活費に困る「下流老人」の増加が問題となっている。中高年の派遣労働者は日々の生活が厳しく、下流老人の「予備軍」になっているのが実情だ。 　埼玉県に住む大沢俊樹さん（51、仮名）は、大手印刷会社子会社のA社で、プリント基板や内蔵部品基板を作る工場で仕事をしていた。昼夜2交代制で、1日の労働時間は12時間。10年前に働き始めたが、08年のリーマン・ショックを機に仕事が激減。09年に解雇された。 「時給は1060円で、月収は20万～25万円ぐらい。交通費の支給は月6千円が上限で、毎月4千円ぐらいが持ち出しでした」 　大沢さんは収入が少ないために年金を滞納しがちで、老後にどの程度の額の年金が受け取れるかわからない。老後の生活についてたずねると、こう言った。 「老後の不安よりも今の不安が強くて。1年先のことも考えられない」 　フルタイムで仕事をしていたのに、給料が少なかったのは雇用契約に問題があったからだ。大沢さんはA社との雇用契約はなく、A社の子会社であるB社に雇われていた。ただ、B社に行くのはタイムカードを押すときだけ。B社から仕事の指示を受けることはなく、実態はB社からA社に派遣されている派遣労働者だった。これは違法な「偽装請負」にあたる。 「さらに、B社とA社の間にC社が入っていて、ここがA社と業務請負契約をしていました。A社がC社に払っていた時給は2100円。それがB社を経由して私の手元に入るときには、時給が1060円になっていた。B社とC社が違法なピンハネをしていたのです」（大沢さん） 　明らかな違法行為に憤りを感じた大沢さんは、09年にA社を提訴。今年3月に出た判決では、労働基準法6条と職業安定法44条に違反する偽装請負にあたると認められたものの、損害賠償請求は棄却された。 「違法に賃金がピンハネされても罰則なし。これが派遣労働者の実態です」（同） ※週刊朝日 2015年8月14日号より抜粋

河井さん宅に取材に行ったのは午後３時ごろ。母の目線の先には、近所の子どもたちと遊ぶ娘の姿が。子どもたちには「避難者」かどうかは関係ない（撮影／写真部・植田真紗美） 福島県は6月15日、いわゆる「自主避難者」への住宅無償提供を2017年3月で打ち切ると発表した。復興の加速と帰還促進を目指す国の意思だという。（フリーライター・吉田千亜） 「うるせぇ！　帰るところがあるヤツは、帰れ！」 　スポーツセンターの広いロビーに、初老の男性の怒号が響いた。身をすくめる子どもたち。言葉を向けられた河井加緒理さん（33）も咄嗟（とっさ）に返す言葉がない。 「私たちは、認められない存在なんだ……」 　そう自覚した瞬間だった。2011年3月下旬。栃木県内のスポーツセンターでのことだ。 　東日本大震災に伴う原発事故からの避難者が身を寄せていた。誰もが同様の境遇なら、冒頭の発言はなかったかもしれない。だが、避難者は政府による避難指示の有無によって、自宅に帰りたくても帰れない「強制避難者」と、物理的には帰ることが可能だが避難を選んだ「自主避難者」に二分されていた。 「原発が爆発して、安全なはずがない」 　と、当時5歳と3歳の子どもを連れて福島県いわき市の自宅を出発、この避難所へ来た河井さんは、後者だった。 　1カ月後の4月に埼玉県へ。現在まで、災害救助法に基づく福島県による住宅の無償提供を受けて公営住宅に暮らしてきた。その無償提供が16年度いっぱいで打ち切られる。河井さんは言う。 「このままでは、追いつめられた親は子どもと路上生活するしかない。『もう大丈夫。ありがとう』と言える日まで、家を追い出さないでほしい」 　自主避難者にとって今回の決定は、「2度目の切り捨て」とも受け取れるものだった。 　最初の「切り捨て」は、政府が原発事故後、避難指示を出す基準を「年間被曝（ひばく）線量20ミリシーベルト」と定めたことだ。 ●国の避難指示出ると信じた 　原発事故以前の日本の年間被曝限度は1ミリシーベルト。原発事故後は、これが20倍になった。自主避難者の多い福島県の中通りやいわき市の事故直後の放射線量は、この基準には達しないものの、平時の数百倍から1千倍。正確な放射線量や被曝の影響についての情報が錯綜（さくそう）する中、自分の住む地域にも避難指示が出ると信じて避難した人も多くいた。 　6月15日の記者会見で内堀雅雄・福島県知事は無償提供打ち切りを「帰還や自立を促すため」と説明したが、戻る場所がないケースや自立できないケースも少なくない。 「原発離婚」という言葉がある。子どもの被曝リスクを減らすために避難を選択した妻と、避難は必要ないと考えた夫。避難生活を支えるために離れて暮らすうち、気持ちがすれ違ってしまった家族。取材の過程で多くの避難者に出会ったが、原発事故後に離婚したという夫婦は5組や10組ではない。 　冒頭の河井さんも避難を巡る意見の食い違いで夫と離婚していた。栃木県内の避難所、親戚宅などを転々としてたどり着いた埼玉県の公営住宅。避難に否定的だった夫は同行せず、避難先での生活費も自分で工面するしかなかった。すぐに保育園と仕事を探し、病院の看護助手としてフルタイムで働き始めた。慣れない土地での生活。仕事をしながらの孤独な子育て。夜が来るたびに泣いて過ごす半年間を経て、11年11月に離婚した。 　酒浸りになった時期もある。一番守りたかった子どもたちに一日中留守番をさせてでも働かざるをえず、精神的に追いつめられ、思わず子どもに手を上げかけた。そんな毎日を少しでも明るくしたくて、思いきってカーテンを買い替えたとき。新しいカーテンを見た近所に住む女性に投げかけられたのは、こんな言葉だった。 「避難者はいいわね、お金がもらえて」 　そもそも自主避難者は、複数の共通する困難を抱えている。 　一つは、経済的な困難。「すべての避難者には東京電力から高額な賠償金が支払われている」という誤解があるが、強制避難者なのか自主避難者なのかによって、受け取れる賠償金や支援には大きな違いがある。 　例えば、帰還困難区域から避難している4人世帯の賠償実績は、2013年時点で1億円（財物・就労不能損害・精神的損害）。これが自主避難者の場合、18歳以下の子どもと妊婦は1人につき68万円、大人は1人につき8万円が基本。河井さんが手にしたのはこれにわずかな追加賠償を加えた約150万円のみだ。母子3人の避難生活を支える金額としては、あまりにも少ない。住宅の無償提供は、自主避難者に対するほとんど唯一の経済的支援だった。 　二つ目は、孤独や孤立という困難。原発事故以前のコミュニティーから切り離され、河井さんがそうだったように、避難先では「勝手に避難してお金をもらっている人たち」という視線にもさらされている。 　三つ目は、未来の生活を描けないという困難だ。自宅のある地域の放射線量は、今後どう推移するのか。どこまで下がったら戻るのか。このまま下がらなかったら、避難先に永住するのか。避難先の人に「いつ帰るの？」と聞かれて困惑したという話はよく聞く。 　そして最大の困難は、避難に伴うあらゆることが「自己責任」とされてしまうことだ。 ●私のせいじゃなかったはず 　磯貝潤子さん（41）は、2人の娘とともに福島県郡山市から新潟県に避難し、現在もそこで暮らしている。避難を決めた当時、自宅の放射線量は、原発事故前の30～50倍。部分的には500倍にもなった。「ここで子育てはできない」と判断した彼女の自主避難を、「自己責任」と片づけてしまっていいのだろうか。 　福島県内で仕事を続ける夫の月収は、30万円に満たない。磯貝さんもパートで月に5万円ほどを稼ぎ二重生活を支えるが、自宅の住宅ローンの支払いも継続中で、保険を解約した払戻金や貯金を切り崩して、なんとか生活している。自宅売却も考えなければならないかもしれない。 　そんな矢先の無償提供打ち切り。避難先で家賃を支払う余裕はとてもない、と磯貝さんは言う。長女は来春、新潟市内の高校を受験する予定。すぐには地元に帰れない。それでも郡山市から住民票を移さず税金を払い続けるが、いまは地元から見捨てられた気持ちだと言う。 「地元に住み続ける人がいる中、自分たちだけ支援してほしいなんて思っていないんです。でも、『自己責任』と言われるたびに、『私のせいじゃなかったはず』と思ってしまう」 　3万6千人いるとされる自主避難者のうち、応急仮設住宅の居住者は2万5千人、およそ9千世帯と推計されている。住宅の無償提供費用は年に80億9千万円ほどとされ、1世帯にすると最高でも126万円ほどだ。一方で、居住制限区域では1世帯の除染費用が1億円に上るケースもあるという。 　今回、無償提供打ち切りに代えて示されたのは、「福島県内への引っ越し費用の補助」「低所得者への家賃補助」「公営住宅確保」「コミュニティー強化」の四つだが、財源も開始時期も未定の状態だ。 　磯貝さんと同様、福島県内の自宅のローンを抱えながら新潟県に自主避難中の男性（40）は、たとえ一家がそろっていても、 「貧困のリスクは高いですよ」 　と話す。 　原発事故直後の11年4月に妻の妊娠が発覚。「妊婦や子どもは放射線の影響を受けやすい」と知って避難を決めた。初産の妻を1人で避難させることは、当初から考えなかったという。 ●いま必要なのは社会全体の共感 　その年の夏に新潟県に避難してNPO団体で働きはじめたが、収入は原発事故前の半分以下になった。その後、2人目の子どもも生まれ、一家4人月収20万円以下の切り詰めた生活が続く。 「自主避難者でかつ夫も避難しているケースは、『働き手がいるだろう』と支援の枠から外れやすい。時間の経過とともに『二重生活を続けるのは厳しい』と判断して母子の避難先に夫が合流するケースもあるが、年齢によっては思うように転職ができないなど、みんな厳しい」 　災害対応を続けてきた津久井進弁護士は指摘する。 「いま必要なのは、それぞれの立場に対する社会全体の理解と共感。住宅支援は生活基盤に直結する最も大切な支援で、それを打ち切ることは避難者の生存権を奪うことにほかならない」 　そして、続けた。 「避難者一人ひとりが置かれている状況は違う。避難の権利を認め、実情に応じてパーソナルサポートをしていくべきだ」 　すでに打ち切りの決定は下ったが、撤回を求める署名活動が続いている。 ※AERA 2015年7月6日号