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「新型コロナウイルス」に関する記事一覧

岩田健太郎医師「この失敗は感染症の教科書で語り継がれる」 3密クルーズ船の“なぜ”
岩田健太郎医師「この失敗は感染症の教科書で語り継がれる」 3密クルーズ船の“なぜ” クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」に乗船しその内情を伝え、大きな反響を呼んだ神戸大学病院感染症内科の岩田健太郎教授。本誌コラムニストの思想家・内田樹氏と、クルーズ船の実態をはじめ政府の対応について、週刊誌AERAで対談した(対談日は4月3日)。その中から、ここではクルーズ船対応がなぜ失敗だったのかをあらためて語る。
感染の危険知りつつソープランドへ出勤…支援対象外で働かざるを得ない女性の実情
感染の危険知りつつソープランドへ出勤…支援対象外で働かざるを得ない女性の実情 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐための休校に伴い厚生労働省が新設した補償制度で、政府は当初、風俗関係者を休業補償の対象外とするとしていた。これは世論の反発を受けて撤回に追い込まれたが、法の下の平等という憲法の大原則を無視した事実は消せない。AERA 2020年4月20日号では、風俗関係者への支援の必要性について改めて考えた。

この人と一緒に考える

30万円給付金フリー記者が挑戦 区役所「国からの指示まだなし」
30万円給付金フリー記者が挑戦 区役所「国からの指示まだなし」 コロナで経済的に苦しむ人々の「命綱」が、政府が打ち出した1世帯に30万円の現金を配る「生活支援臨時給付金」。安倍晋三首相は緊急事態宣言を出した4月7日の記者会見で「なるべくスピーディーに行いたい。5月に直ちに出していくようにしたい」と語った。
プロ野球開幕延期いつまで 「給料減を覚悟しています」
プロ野球開幕延期いつまで 「給料減を覚悟しています」 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、プロ野球は公式戦開幕の見通しが立たない状況が続いている。当初は3月20日に開幕予定だったが、感染が収束しないため1カ月以上延期して4月24日を目指すことに。しかし、そのプランも崩れた。4月3日の12球団代表者会議で、開幕戦を24日からさらに延期することを決定した。開幕日は4月下旬~5月上旬をめどに決める方針とした。
安倍首相の“くつろぎ動画”炎上にカンニング竹山「撮ったの誰だ!?」
安倍首相の“くつろぎ動画”炎上にカンニング竹山「撮ったの誰だ!?」 カンニング竹山/1971年、福岡県生まれ。お笑い芸人。2004年にお笑いコンビ「カンニング」として初めて全国放送のお笑い番組に出演。「キレ芸」でブレイクし、その後は役者としても活躍。現在は全国放送のワイドショーでも週3本のレギュラーを持つ(撮影/今村拓馬) 星野源さん(左)の音楽に合わせてくつろぐ動画を投稿した安倍晋三首相(安倍晋三公式ツイッターより)  安倍晋三首相が、星野源さんの楽曲「うちで踊ろう」に合わせて自宅でくつろぐ動画をツイッターに投稿し、批判が殺到。菅義偉官房長官は記者会見で「ツイッターでは過去最高の35万を超える『いいね』をいただくなど多くの反響がある」とその効果を強調した。お笑い芸人のカンニング竹山さんは「感覚がズレてることを反省したほうがいい」と言う一方で、「こんなときに喧嘩しても意味がない」と持論も。
岩田健太郎×内田樹 日本のコロナ対応の遅さは「“最悪の事態”想定しないから」
岩田健太郎×内田樹 日本のコロナ対応の遅さは「“最悪の事態”想定しないから」 前例なき緊急事態宣言が打ち出された長い夜。ウイルスとの闘いは次なるフェーズへと移った。宣言から遡ること4日前──神戸大学病院感染症内科の岩田健太郎教授が、本誌コラムニストの思想家・内田樹氏とAERA2020年4月20日号で緊急対談した。その中から、ここでは「外出自粛の要請」までに時間がかかった政府の対応について論じる。
在宅勤務は仕事姿を見せるチャンス! 専門家ママに学ぶ「親子がイライラしない工夫」
在宅勤務は仕事姿を見せるチャンス! 専門家ママに学ぶ「親子がイライラしない工夫」 緊急事態宣言を受けて在宅勤務がますます奨励され、子どもと顔をつきあわせる時間が増えてきた。長期にわたる「巣ごもり」をマイナスととらえず子どもと触れ合う機会とポジティブに考えてみよう。AERA2020年4月20日号は、中学受験専門カウンセラー・安浪京子さんに、在宅勤務中の子どもとの接し方について意見を求めた。

特集special feature

    米国の失業者1600万人「金融パンデミック」に怯えるニューヨーカーたち
    米国の失業者1600万人「金融パンデミック」に怯えるニューヨーカーたち 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて7日に緊急事態宣言が出され、日本でも外出や営業の自粛が広まりつつある。そこで関心が集まるのが、経済へのダメージだ。政府は108兆円規模の緊急経済対策を閣議決定。収入が減った世帯に対する30万円の給付、中小企業向け特別融資などを含むが、それで十分なのか不安を抱く人もいる。感染者数が20万人に迫り(13日現在)、世界最悪の状況に直面する米ニューヨーク(NY)では、どのような対策がとられ、実際に人々の生活はどうなっているのか。NY在住記者がリポートする。
    マスクブローカーが暴露「世界的争奪戦に敗れる日本政府」の実情 「供給増」はウソだ!
    マスクブローカーが暴露「世界的争奪戦に敗れる日本政府」の実情 「供給増」はウソだ! 店頭から「蒸発」し、入手困難なマスク。深刻な品薄はなぜ解消されないのか。その背景に世界各国との争奪戦で歯が立たない日本政府の「お役所仕事」があるとブローカーが打ち明ける。官僚が「増産した」と胸を張るマスク供給量も、実は「例年並み」にすぎないことがわかった。AERA 2020年4月20日号では、マスク不足の裏側に迫った。

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