辞世の句まで詠み、死をも覚悟した芥川龍之介　（ｃ）朝日新聞社 娘の運動会や女中の観劇まで徹底的に3密を回避した志賀直哉　（ｃ）朝日新聞社 子供が次々感染した与謝野晶子は政府の対策を批判　（ｃ）朝日新聞社 　全国で緊急事態宣言が解除された。とはいえ、5月30日段階で新型コロナウイルスによる死者数は約900人を数え、第2波への警戒は怠れない。約100年前にパンデミックを起こしたスペイン風邪では、都合3回の感染拡大があり、国内でおよそ40万人が命を落とした。スペイン風邪と闘った文豪たちの姿から、我々は今、何を学べるか？ 「僕は今スペイン風邪で寝ています。うつるといけないから来ちゃだめです。熱があって咳が出てはなはだ苦しい」 　1918（大正7）年11月2日、芥川龍之介は友人への手紙にこう記し、末尾に「胸中の凩（こがらし）咳となりにけり」という俳句を添えた。呼吸のたびにヒューヒューと音がする自身の病状をこがらしに喩えた一句である。 　その翌日には作家仲間への手紙で「スペイン風邪で寝ています。熱が高くってはなはだ弱った。病中髣髴として夢あり。退屈だから句にしてお目にかけます」と書き、末尾に、「凩や大葬ひの町を練る」と、死者の増加を伝える句を記し、「まだ全快に至らずこれも寝ていて書くのです。頓首」と続けた。 　芥川の病状はかなり重かったようで、「見かへるや麓の村は菊日和」という辞世の句まで書いている。回復後の11月24日に、漱石の長女と結婚した作家・松岡譲の肺炎入院見舞いとして「僕もインフルエンザのぶり返しでひどく衰弱していた。辞世の句も作った」「御互に今度はと命拾いをしたほうだろうと思う」と書いた手紙を送っている。 　新型コロナウイルス同様、スペイン風邪にも「再感染」があったようだ。回復したはずの芥川が再び感染したのは翌年2月。田端の実家に戻り、療養した。半月ほど実家で過ごし、ようやく床を上げ、鎌倉の家に帰宅したのが3月3日。12日に友人に書いた手紙の末文で「目下インフルエンザの予後ではなはだ心細い生き方をしています」と記し、「思へ君庵の梅花を病む我を」との句を書いた。 　芥川が2度目の感染から回復した直後に、実父・新原敏三がスペイン風邪で入院してしまった。芥川は病院に寝泊まりして看病したが、実父は3日後に死去。亡くなる前の晩には、芥川の手を取り、自分が所帯を持ったころの話を語り出し、涙を流したという。 　世界で5億人の感染者を生み出したスペイン風邪では、数千万人が亡くなったとされる。日本で最初の流行があったのは大正7年8月。3回の感染拡大の波を経て、約40万人が亡くなった。芥川だけでなく、多くの文豪が感染した。 　芥川とともに東大同人誌「新思潮」のメンバーだった久米正雄も、スペイン風邪で生死の境をさまよった一人。大正8年2月1日に自作の戯曲が上演されていた大阪から帰京すると、翌日には風邪を自覚。5日に予定されていた知人の結婚式を欠席すると、診察した友人の医師は、自らの手には負えないとノーベル医学賞候補にもなった東大病院の名医・呉建に助けを請うたほどだった。そのおかげもあって回復した。 　もう一人の「新思潮」メンバーだった菊池寛もこの時期、危うくスペイン風邪になりかけた。菊池は2度目のスペイン風邪から回復した芥川と大正8年5月4日、長崎旅行に出発した。車中で菊池は頭痛を感じて岡山駅で途中下車。もしものときは故郷の高松に渡り、養生するつもりだった。その気持ちを察したのか、芥川は下車する菊池に「君は讃岐で生れたのだから、讃岐へ死にに帰るというわけになるのじゃないかなあ」と言ったという。 　芥川に不吉なことを言われた菊池は駅前の安宿に宿泊。菊池はのちにこの旅について、「流行性感冒以来、病気に就いては極端に憶病になっている。このまま、長崎へ行って病みついたりしては事だと思ったので、芥川に一足先へ行って貰って、自分は岡山で一旦下車することにした」（「長崎への旅」）と書いている。菊池がスペイン風邪を疑ったのは、旅の前日に病後の久米正雄に会ったことも関係していた可能性がある。 　それでも旅を続けるのが菊池の菊池たるゆえんである。頭痛を抱えたまま、翌日からは尾道、下関などを経由して5月7日、芥川から2日遅れで長崎に着いた。恐れていた感冒ではなかったようだ。 　長崎滞在中の芥川は、歌人の斎藤茂吉と面会している。茂吉は大正6年末から長崎医学専門学校教授に任じられ、併せて県立長崎病院精神科部長として赴任していた。まるでスペイン風邪が芥川の後を追いかけるように、茂吉のいる長崎でもこの年の暮れ、スペイン風邪が猛威を振るった。医師として、歌人として、茂吉は長崎を襲ったスペイン風邪をこう詠んでいる。 「寒き雨　まれまれに降りはやりかぜ　衰へぬ長崎の年暮れむとす」 　その茂吉が感染したのは大正9年1月だった。6日に東京から訪れた義弟とホテルで食事をして帰宅した後、急激に発熱して寝込んでしまった。ウイルスは茂吉の肺を襲い、肺炎を併発。一時は生死の境をさまよい、命も危ぶまれた。妻と子にも感染した。茂吉が床上げしたのは2月15日、勤務を再開したのはその10日後だった。茂吉の勤務した長崎医学専門学校では、同僚の教授と校長がスペイン風邪で命を落としていた。今でいう「クラスター」だろう。このとき茂吉が詠んだ歌が、「はやりかぜ　一年（ひととせ）おそれ過ぎ来しが　吾は臥（こや）りて　現（うつつ）ともなし」だ。茂吉の予後は悪く、6月には喀血し、しばらく温泉を転々として療養する一年となった。 　死を招きうるウイルスを警戒したのは昔も今も一緒だ。多くの文豪は過剰なまでにスペイン風邪を恐れた。川端康成はこの時期、感染が広がりつつある東京を避け、伊豆を訪れている。一高生だった大正7年秋、19歳の川端は、スペイン風邪を警戒して伊豆・修善寺から湯ケ島を旅した。この旅で出会った旅芸人一座との思い出を描いたのが後の名作「伊豆の踊子」である。 　当時、千葉県・我孫子に住んでいた志賀直哉は大正8年発表の短編「流行感冒」で、徹底したスペイン風邪対策をとった様子を「事実をありのままに」（あとがき）描いている。「流行感冒」の主人公は、感冒を恐れ、医師が勧めるのに娘を運動会に行かせない、女中を街に出すときにも店での無駄話や芝居見物を禁じる。近くの工場で300人規模のクラスターが発生するなか、女中は禁を破って芝居見物に出かけ……という物語。 　実の娘を病気で失っていた志賀は「子供のために病的に病気を恐れていた」と書いているとおり、今で言う「3密」を排した。 　志賀の「3密回避策」は新型ウイルス感染拡大中の現在にも通用する感染拡大防止策だが、歌人の与謝野晶子の主張も今に通じるものを感じる。大正7年、与謝野の10人の子の1人が小学校でスペイン風邪に感染したのをきっかけに、与謝野家は家族が次々と感染してしまったのだ。与謝野はこの体験を「感冒の床から」と題して「横浜貿易新報」（現・神奈川新聞）に論評記事を書いた。 「政府はなぜいち早くこの危険を防止するために、大呉服店、学校、興行物、大工場、大展覧会等、多くの人間の密集する場所の一時的休業を命じなかったのでしょうか」 　今も昔も国は十分な対策を打てなかったようだ。 　新型コロナウイルスで大切な人を失わないために、先人の失敗から学ぶことはたしかにある。スペイン風邪は収束まで2年以上かかり、第2波では高い死亡率となった。新型コロナウイルスの流行が長期化する恐れは多くの専門家が指摘している。油断は禁物だ。（本誌・鈴木裕也） ※週刊朝日 　2020年6月12日号

スマホ漬けの子ども　※写真はイメージです　（ｃ）朝日新聞社 スマホ依存度チェックリスト　（週刊朝日２０２０年５月１日号より） 　新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言が発せられて2週間。学校は休校、店や施設も休業に入り、外出もままならない。子どもも大人もそしてお年寄りさえも、スマホやネット漬けという家庭も少なくないだろう。だが、スマホは、依存症や認知症を引き起こす「最凶の依存物」なのだ。 ＊　　＊　　＊ 「ママ、充電が切れたぁ」 　オンラインゲームに没頭していた7歳の娘が、バッテリーの切れたゲーム機を片手に、ドスンと背中に飛びついてきた。 　新型コロナウイルス対応の安倍晋三首相の緊急事態宣言を受け、小学校5年生と1年生の娘が通う地元の公立小学校は、1カ月半以上休みが続いている。塾も習い事も休止が続く。 　和枝さんは自宅でテレワークをしているが、10分おきに子ども2人が話しかけてくる状態では、集中できずいらだちが募る。 「スマホでYouTubeの動画や、オンラインでのゲームやアニメ番組もすべて解禁です。見放題にさせて、静かにしてもらっています」 　子どもに怒鳴るよりマシ、と割り切った。 　この小さな「魔法の箱」。大人にとっても、これほど便利なものはない。 　先日、こんな場面に出くわしたことがある。 　祖母と思しき初老の女性が、自転車の幼児座席に乗った3歳ほどの男の子にスマホを黙って渡した。 　なんの気なしに眺めていると、女性はひとりで郵便局に入り、ATMの列に並んだ。 　男の子は、スマホ画面に熱中しておとなしく幼児座席に座っている。だが自転車の30センチ先を、トラックがビュンビュン通りすぎてゆく。慌てて郵便局の職員に声をかけたが、スマホを子守代わりに赤ちゃんや子どもに与えるのは、いまや見慣れた光景だ。 　新型コロナの感染拡大を受けて、学校や塾もスマホやタブレットを使ったオンライン学習を強化している。親はもちろん祖父母世代も、「これからはITとプログラミングの時代だから、IT機器には慣れたほうがいいでしょう」と、警戒感もないまま幼児や子どもに与えているのが現状だ。 　だが、久里浜医療センターで精神科医長を務め、『スマホ依存から脳を守る』の著者、中山秀紀医師はこう警鐘を鳴らす。 「とんでもない。スマホは、『最凶』の依存物です。スマホやオンラインゲームへののめり込みを、『依存』という病気であると意識せずに生活を送る人がどれほど多いことか。徐々に身体や精神をむしばむ、スマホやゲームがどれだけ危険か知ってほしい」 　同センターは、アルコールなどの依存症治療を手掛けてきた。2011年からは、「ネット依存」外来を新設した。小学校5、6年生から中学・高校生が受診者の7割を占め、2カ月先まで予約はいっぱいだという。 　依存症になるほどネット漬けの生活を送る子どもたち。「特殊な環境で育った、特殊な子ども」で、わが家には関係ないと感じる人も多いだろう。 「そうでもありません。小学校にあがるくらいの時期から、ゲーム機や親のパソコンを使い、中学生前後で、自分用のスマホを与えられるといった、ごく普通の環境です」（中山医師） 　子どもらが依存に陥るのは、「学校で友達とうまくいかない」「部活をやめて時間が余った」など、ちょっとしたきっかけだ。 　教室の友達とはうまく話せなくても、オンラインゲームやSNSのサイト内ならば、話しベタが目立たずコミュニケーションできる。 　そして、夏休みをきっかけにさらなる依存に陥る。 　不特定多数とのオンラインゲームに、朝方まで没頭。昼すぎに起きる生活が続くと、2学期が始まっても朝起きられず、学校に通えなくなる。 　典型的なパターンだ。そもそも依存症とは何か。 「まず『やる』『やらない』の制御が困難になる。さらに、学校や会社に行けず、社会生活に深刻な支障をきたすほど執着する状態を指します」（同） 　アルコールやギャンブル、ゲームやネットなど依存性のあるものの共通点は、「手軽に快楽を得られる」という点だ。仕事で疲れていても、ビールの缶は簡単に開き、たばこの火は2、3秒でつけられる。 　学校から帰宅した子どもは、トン、トンと指で数回タブレットの画面に触れるだけでYouTubeの動画を再生しゲームを始められる。現実の世界で「天下統一」は無理でも、シミュレーションゲームならば王様になることもできる。 　やっかいなのは、スマホやタブレットが、子どもにとっては「便利で飽きず」、親や祖父母にも「コスパに優れた」道具である点だ。 　遊園地に遊びに行っても、室内でパズルに熱中しても、ある程度、遊べば子どもは飽きてしまう。親は、お金を出して新しいレジャー先か新しい玩具を探す必要がある。しかし、ネット環境があれば、子どもが食いつく動画は無限に出てくるし、新しいゲームが次々に開発される。小型で持ち運びも苦にならず、電車でもレストランでも場所を選ばず、子どもを静かにさせてくれる。まさに「魔法の箱」だ。 　親の側でも、子どもに持たせるべきか否かのハードルは確実に下がった。 　おまけに東京都をはじめ全国の自治体でも、「防災の観点から」という理由で、公立の小中高校へのスマホや携帯電話の持ち込みを認める方向に動きつつある。 　子どもにスマホを与える大義名分は増え、逆に禁止をする理由は、「子どもには早い」「目が悪くなる」というあいまいな理由ぐらいしか思いつかない。 　19年度の内閣府の調査によれば、小学生の動画やゲームを含むネット利用率は86.3％にもおよぶ。 　小学2年生と5歳の子どもを育てる母親もこうため息をつく。 「娘たちがYouTubeやLINEのスタンプ機能をおもしろがってずっとスマホを持っている。取り上げると怒りだして、手がつけられない」 　依存物に熱中しすぎると、次に待ち受けるのは、「不快」を伴う離脱症状だ。中山医師が続ける。 「スマホなどを使えず快楽が得られない時間が続くと、イライラなどの不快感に襲われます。人間は快楽を我慢することはできても、不快感に耐え続けるのは難しい」 　不快感を解消するため依存物をまた手に入れようとするのだ。 　世界保健機関（WHO）は、「ゲーム障害」をギャンブル障害やアルコール依存症などと類似の疾病と位置づけた。18年、厚生労働省の研究班は、ネット依存の疑いのある中高生は5年で約40万人増えて、93万人にのぼるとの推計を発表している。 　中山医師によれば、親にスマホやオンラインゲームを取り上げられた子どもが、家具を壊したり家族を殴るなど、暴力行為に走るケースも少なくない。 　依存状態から脱却するためには、スマホから物理的に離れ、使わない時間をつくる必要がある。久里浜医療センターでは、スマホやオンラインゲームからどうしても離れられない人のために、入院による心理療法や治療キャンプも行っている。 　一方、60～80代の高齢者も緊急事態宣言後、ほとんど外出できず、スマホなどでSNSと向き合う時間が増えているという。だが、落とし穴がある。 「高齢者の場合、依存するほど使い続ける人はあまり多くありません。問題になるのは、スマホやタブレットを使うことによって引き起こされる脳過労です」 　そう警鐘を鳴らすのは、おくむらメモリークリニック院長の奥村歩医師だ。 　脳外科医として、認知症やうつ病に関する「もの忘れ外来」で多くの高齢者を診察してきた。 「物忘れがひどい。何もやる気がしない」 　奥村医師の「もの忘れ外来」を訪れ、こう訴える高齢者は少なくない。だがMRIで脳の状態を見ても、記憶や学習をつかさどる海馬の萎縮は見られない。 「たいていは、スマホやネットを使いすぎて、脳が過労を起こしている状態です」（奥村医師） 　つい最近までネットともスマホとも、さほど縁のない生活であった高齢者が、定年退職をきっかけにスマホにはまるケースもある。 　高学歴のインテリ層ほど年齢を重ねても勉強熱心だ。「社会とつながっていなければ」という強迫観念も強く、ネットにのめり込む傾向がある。 　また最近は、共働きの家庭の孫を預かる祖父母が増えてきた。孫と触れあう時間が増えてうれしい一方で、奥村医師にこう打ち明けるお年寄りも増えた。 「スマホやネットを使えないと、孫に『おじいちゃんやおばあちゃんて、何もわからないんだね』と言われてしまう。孫と会話が弾むようになりたい、との焦りもあり、携帯をスマホに買い替えました」 　加えて、お年寄り自身も家族も、デジタル機器で脳に刺激を与えたほうが、脳のトレーニングや認知症防止にもよいだろうと、熱心にスマホを使う。 　しかし奥村医師は、脳を使うことが、必ずしもいいわけではないと言う。 「疲れているときにデジタル機器を使ったり、脳トレをやりすぎたりすると、記憶や、感情のコントロールをつかさどる脳の前頭葉部分が疲労を起こしてしまう。刺激どころか、逆効果です」 　脳の疲れが進むと、うつ病を発症し、本当の認知症に進行する可能性もある。 　奥村医師は、子どもも大人もスマホを遠ざける時間をつくり、なるべくアナログの生活を意識することを勧める。触覚、味覚、嗅覚といった五感を使うほうが、むしろ脳への刺激は強い。 　新型コロナの影響で、不要不急の移動や外出の自粛が強く要請されるなか、自宅に閉じこもる生活が続く。 　それでも、五感を使った生活を心がけることはできる。SNSに日々の生活を記録する代わりに、紙とペンを使って絵日記に挑戦してもいい。学校の課題も、ネットのサイトで調べて終わるより、自宅にある百科事典や図鑑をめくろう。本を棚から取り出し、ペンを持ち、文字や絵を描く。すべての作業は五感を刺激し、脳を使う。 　人の少ない早朝に、スマホを自宅に置き、地図を片手の散歩もいい。状況がよくなったら公園や川べりに足を運び、花や新緑の香りに包まれてはどうだろうか。（本誌・永井貴子） ※週刊朝日 　2020年5月1日号

古橋忠晃さん（撮影／金城珠代） 古橋さん（右から3人目）とストラスブール大学病院セクターの訪問医療チーム（本人提供） 　8050問題が注目を集め、事件の背景として報じられることもある日本のひきこもり問題。同じひきこもりでもフランスでひきこもっている人たちは、メディアに登場したり、講演会で将来の夢を語ったりすることが多いという。その違いは何なのか。3年前に現地でやひきこもり専門窓口を立ち上げ、現地の医療チームと訪問診療にも関わっている日本人の精神科医、名古屋大学学生支援センターの古橋忠晃さん（47）に聞いた。 ＊　　＊　　＊ 　日本では、ひきこもりという言葉に、暗いイメージが付きまといます。親を亡くした後の生活をどうするかという8050問題もあり、明るい未来を描いている人のほうがまれでしょう。国内には100万人以上いるとされ、その規模の大きさからも医療機関や福祉施設が関わって社会復帰を促す「支援」が必要だとされています。しかし、ひきこもりの人たちのなかには手を差し伸べる人に対して「支援臭がする」と嫌う人もいるくらいです。そこがかみ合わないことが、日本のひきこもり問題の大きな課題です。 　しかし、フランスではひきこもりに日本のような暗いイメージはありません。講演会や市民講座に呼ばれて話していると、本人がフロアから発言することもあります。ある男性は「5年ぐらいひきこもって、家でゲームをしています。いつかは教師になりたいのですが、いつ社会に出るのが一番望ましいか考えています」と話しました。メディアで「Je suis Hikikomori.（私はひきこもりです）」と語る人もいます。 　日本ではひきこもり最中の人が講演会に来ることはあまりないですし、マスコミに出ることもありません。 　一方、フランスでは家族が将来を心配することはありますが、本人の生き方として肯定的にとらえ、そこから何かポジティブなものを見いだそうと考える傾向があります。その違いに、当初はすごく衝撃を受けました。 ■面会を拒絶されることがない 　フランスの訪問診療では日本のように拒絶されたり、会うのに苦労することは全くありません。渡仏のたびに毎週会って1時間ほど話す現地のひきこもりは10人以上いますが、初対面のときからすんなりと受け入れてくれました。国や地域によって、家族制度や個人主義的な考え方がどの程度強いのかが違い、その影響もあります。 　さらに、私が外国人であることも拒絶されない理由の一つだと考えられます。ひきこもりというのは内にこもるイメージがありますが、私は「社会の外」という感覚があるのではと考えています。つまり、私のような外国人は「自分と同じ外の人間」として受け入れられるわけです。35年間、通院も訪問診療も拒否したある男性も、インターホンごしに「私は日本から来た専門家です。もしよかったら会えませんか」と言うと、「どうぞ」とドアを開けてくれました。 　精神病で妄想があるなら「自分は病気じゃない、会いたくない」と拒否されるでしょうけれど、ポジティブな概念であるひきこもりの専門家が来たとなると大歓迎。お茶やケーキを出してくれる人までいます。 　ひきこもりは空間的な問題と思われがちですが、社会的なつながりがないという意味なので、匿名の状態ならコンビニでジュースを買ったり、外出したりでき、「外こもり」と呼ばれるように旅行に行ける人もいます。それはどの国でも変わりません。今、フランスのひきこもりに人気なサービスは、ウーバーイーツです。24時間営業で、食料品や日用品を買って運んでくれサービスもあるので便利なんですよね。 　ひきこもりになる背景も違います。日本ではいじめや不登校、仕事の失敗などがきっかけになっていることが多く、フランスでは移民や失業問題がとても多いです。社会に統合できないことがひきこもりにつながりやすく、圧倒的に低所得者、貧困層の家庭で起きることが多いです。私が訪問を続けている方たちも、フランスと聞いてイメージされるような町並みとはかけ離れたエレベーターのない寂れた公団住宅に住み、インターネットやゲームに張り付いていることがほとんどです。中流以上の家庭であることが多い日本の状況とは違いますね。 　年齢層も日本より上です。それは、フランスでも研究されてきた不登校問題と高齢者の「ディオゲネス症候群」（日本でいう「ゴミ屋敷」問題）の間の世代に起きる問題として、日本から新たな概念がもたらされ、広がったことが理由の一つでしょう。既にひきこもっている期間が20、30年となっている人も結構います。公的な補助をもらうなど、生活面の改善は必要です。フランス国内に180万人程のニートがいると主張している専門家もいて、その大半がひきこもりになっている可能性も考えられ、今後は国として対策を考える必要が出てくるかもしれません。 　欧州各国でも近年、この問題が注目され、イタリアやイギリス、オランダ、スウェーデンなどからも講演依頼が来るようになりました。イタリアは3年程前から大手メディアでもひきこもりが取り上げられるようになりました。特に北部では日本のように家族制度が強いので、ニートがひきこもり化する傾向は高いかもしれません。個人主義の強い国にひきこもりがいないというわけではありませんが、ドイツではそこまで広がりがないように感じています。イギリスでは、2018年に政府が「孤独問題担当国務大臣」という役職を設けました。 　貧困や同調圧力、社会からの孤立など、あらゆる国や地域で人々が抱えている歪のようなものが、ひきこもりという形で現れています。彼らの声に耳を傾けると、社会の課題も見えてくるのです。 ■うつ病などの精神疾患と誤診も 　訪問診療への関与や医師への助言のほか、各国でひきこもりという概念を伝えるのも私の仕事の一つです。フランス国内での市民講座を開くと、100人以上が詰めかけ、質疑応答が2時間続くということもありました。街中でふと「甥がひきこもり状態だ」という話が耳に入ったり、カフェでスタッフの会話を聞いて「息子がひきこもりなんです」と相談を受けることがあります。それほど注目され、「ひきこもり」という言葉が定着していると感じます。 　しかし、誤ってうつ病や統合失調症などと診断され、抗うつ薬を処方されたり緊急入院させられたりするケースがまだまだあります。 　例えば、ひきこもり始めた最初の1～2年は、無理やり外に引っ張り出そうとした親を殴るなど、家庭内暴力が起きることがよくありますが、精神病による一過性の錯乱と判断されて緊急入院になるケースなどがあります。ひきこもりの場合は、薬は効きませんし、退院させてひきこもっている現状を認めてあげれば暴力自体は減ります。 　長期的にひきこもっている場合、フランスでは医療との関わりを続ければ最低限の生活を続けることができる障害者年金を受取ることができるようになりつつあるので、その手続きがなされることもありますし、本人が望めば社会に参加する道をみつける手伝いをしています。 　日本でもフランスでも、外とつながるにはきっかけが必要です。彼らはひきこもってゲームに張り付いていても、ニュースをチェックしていたり、パソコンを通して外の世界を観察していることがあります。一見、すべてを閉ざしているように見えますが、それぞれに小さな接点が必ずあります。そこを見つけてつなげてあげれば、外へ出るきっかけになるかもしれません。例えば、ゲームが好きなら、誰かとつながるようなオンラインゲームをやってみないかと提案する。ゲーム内のチャットや掲示板を見ているだけなら「ちょっと書き込みもしてみたらどう？」と言葉をかけてみる。その一言で、本人は外へと動いていきます。 　私の訪問を受け入れてくれたある男性は、10年近くひきこもり、毎日15時間もゲームに費やす状態になっていました。やり方を詳しく聞いてみると、ゲーム内でコメントを書き込んだりせず、他のプレーヤーたちのやり取りを見ているだけでした。 「これだけやっていたら、すごく知識があるでしょう？　書いてみたらどう？」とアドバイスすると、攻略のコツやゲームに関する情報を書き込むようになり、プレーヤーからコメントをもらったり、ネット上の友だちができたりするようになりました。彼はその後、外出も増えました。 　こういった方法は日本での臨床経験がベースにありますが、本人の生き方を認めて外につなげていくという方法はフランスで教えられたものです。フランスを中心としてヨーロッパの各国を行き来しながら、ひきこもりにとってよりよい生き方を模索しています。

適正に服用すれば効く薬でも、飲みすぎると危険な場合がある　（※写真はイメージ）　（ｃ）朝日新聞社 同一の薬局で1ヶ月に調剤された薬剤種類数　（週刊朝日２０２０年１月２４号より） 高齢者で特に慎重な投与を要する薬物　（週刊朝日２０２０年１月２４号より） 　症状を改善するために飲んでいるはずの薬も、量や種類が多すぎると副作用の危険が高まる。代謝機能が衰える高齢者ではなおさらだ。多剤服用が原因で認知症のような症状を示す場合もある。薬を減らして症状が改善したケースを取材した。身に覚えのある方は、医師に相談してみよう。 ＊　　＊　　＊ 「もうほとんど寝たきりで記憶もあんまりないような状態でした。一度ならず、死にたいと思ったこともありました」 　と言うのは、東京都世田谷区に住む80歳の女性。10年前くらいからうつ症状があり、心療内科で診察してもらい投薬治療を続けていた。症状が改善しないので病院を渡り歩くうちに、飲む薬が増えていき、抗不安薬、抗うつ剤、睡眠薬、降圧剤など10種類以上の薬を飲むようになっていた。 「飲むだけでも大変な量の薬を飲んでいましたが、飲まないのは不安なので飲み続けていました。でも具合はどんどん悪くなっていく。また別のお医者さんに行って相談しても、もう出す薬がありませんって言われるほどでした」 　立ち上がるとふらつくことが増えてきたのは3年前。ある夜、トイレの前で倒れているところを夫に発見される。「倒れて体をぶつけてあざだらけでした。顔なんてお岩さんみたいになっていた」と夫は当時を振り返る。このあとほぼ寝たきりの状態になってしまう。ついには味覚や嗅覚も失い、何を食べても砂を噛んでいるようだったという。衰弱も進み、家には夫婦しかいないのに「誰かいる」と口にすることもあった。「要介護4」と認定された。 　ある日、誤嚥性肺炎で入院。咳止めや痰を切る薬も加わった。退院時に、地元で訪問診療を行う医師を紹介された。ふくろうクリニック等々力の橋本昌也医師だ。高齢者の医療に詳しい橋本医師の指導で、飲みすぎている薬を減らしてみることにした。 　少しずつ減薬し、最大で11種類飲んでいた薬を4種類にまで減らすと、みるみる症状が改善してきた。女性は「目の前が晴れていくような感じ。味覚も戻り、歩けるようになり、今では要介護度も1になりました。この前は夫と北陸旅行に行ったんですよ。死にたいと思っていたほどだったのに、こんなに元気になるなんて思ってもいませんでした」と笑う。 　最新の研究では、高齢者は服用する薬の種類が増えるほど体に異常が起こりやすくなることがわかっている。特に多くみられる症状は、ふらつき・転倒、物忘れ、うつやせん妄、食欲低下など。6種類以上の薬を服用する「多剤服用」の場合、そのリスクが高まることもわかっている。この女性の症状も多剤服用によるものだと、診察した橋本医師は考えたのだ。 「多剤服用による副作用で認知症のような症状を示す事例は増えています。若い人と比べると、高齢者は薬を代謝する肝臓や排出する腎臓の機能が衰えるため、リスクも高くなる」（橋本医師） 　それにもかかわらず、高齢者ほど薬の数が増えているというデータもある。厚生労働省によると、1人の患者が1カ月に一つの薬局で受け取る薬の数が7種類を超える割合は、40～64歳で10％、65～74歳で13％、75歳以上で24％。これが5種類以上だと、それぞれ24％、28％、41％となる。 　橋本医師によると多剤服用の原因のひとつに「いつのまにか診断」があるという。たとえば、うつっぽい症状があっただけのAさんの例。B病院で症状を伝えると「抗うつ剤を試してみましょう」と言われて抗うつ剤を飲み始める。それでも症状がよくならないのでC病院に行く。C病院でAさんは「B病院で抗うつ剤をもらっている」と伝えると、「うつですね。薬を増やしてみましょうか」と薬を追加される。こうして、ただのうつ症状だったAさんはいつのまにか「うつ」と診断され、複数の薬を服用することになる。 「認知症の場合もそうです。物忘れが多くなり、相談に行った病院で『認知症予防薬を飲んでみましょうか』と言われて薬を飲み始める。これもいつのまにか診断。多剤服用の入り口になりやすい」（同） ■減薬に踏み切る判断は難しい 　埼玉県の70代男性の場合も、物忘れがひどくなり、かかりつけの医師に相談に行き、そこで専門の認知症外来のある病院を紹介されたのが始まりだった。専門病院で検査をした後、アルツハイマー病の疑いがあるとされ、予防薬を飲み始めた。もともと高血圧と高脂血症の薬を飲んでいたところに、アルツハイマー予防薬と睡眠導入剤、精神安定剤、胃薬などが追加されたことになる。認知症の症状は一進一退だったが、数年後、心筋梗塞を起こし入院。抗血栓薬、睡眠薬、便秘薬など10種類近い薬を飲むようになると、せん妄、不眠、よだれなどの症状が出た。家族が入院先の心臓外科医に服用薬の相談をするとアルツハイマー予防薬、精神安定剤の服用を中止。すぐにせん妄、よだれの症状が改善され、まもなく退院した。家族が医師に服用薬の相談をしなかったら、心臓外科医は認知症の薬をやめる判断はしなかったと話したという。 　なぜこの心臓外科医は相談されるまで薬の中止を決断しなかったのか。千葉大学医学部附属病院薬剤部の新井さやか医薬品情報室長は、「多剤服用には“これが原因”というはっきりしたものはありませんが、医師の側、患者の側ともに減薬に踏み切れない理由がある」として、こう話す。 「医療者の側からすると、ほかの病院のほかの専門分野の医師が決めた投薬に口を出しづらいということがある。また、大きな病院だとどうしても一人ひとりの患者さんごとの細かい病歴や服用薬まで把握しきれないこともある。また、患者の側からすると、どこか具合が悪いとすぐに病院に行き薬をもらいたがるという面がある」 　たとえば、高齢者で睡眠困難を訴える患者から「どうしてもしっかり眠りたい」と訴えられると、医師は薬の種類が多いのを知りつつも眠れる薬を処方してしまいがちなのだ。特に複数の病院を受診している場合、それぞれの病院で投薬されるため多剤服用に陥りやすくなる状況が生まれていた。 　行政も手をこまねいていたわけではない。厚労省は2017年に、多剤服用の害に加え、膨れ上がる医療費の約6割を占める高齢者医療費対策のためにも、処方薬の適正使用に向けたワーキンググループを立ち上げ、18年5月には高齢者医薬品適正使用のためのガイドラインを策定した。同ガイドラインは、医療機関に向けて、不要な薬の処方を減らす必要性や、薬物療法の適正化のための具体的なプロセスを説いたもので、安易な薬剤の使用に警鐘を鳴らしたもの。19年6月には、「外来患者」や「入院患者」、「医師が常勤する介護施設の入所者」など療養環境別のガイドラインも公表し、それぞれの環境で薬剤治療を見直す手段を、より具体的に記載した。 　ガイドラインを受けて、18年10月に減薬プロジェクトをスタートさせたのが有料老人ホーム等を運営する「らいふ」だ。同社は1都3県で48の有料老人ホームを運営し、入居者約2400人の約7割が認知症である。入居者の平均年齢は87.5歳、毎食前食後の平均服用薬数は7.2錠だった。 　医師・薬剤師・介護職員などからなる専門チームを立ち上げ、半年かけて薬の量が適正かどうかを検討した結果、7割の入居者で薬の量や種類に改善の余地があることがわかった。医師の指導のもと減薬を開始したら、さっそく効果が表れ始めた。 　18年暮れに入居した88歳の男性は、認知症による“歩き回り”があり、施設にいることを理解できない見当識の低下があった。病院ではやむなく体幹ベルトなどの身体拘束をされていたが、らいふでは身体拘束ができない。車椅子から立ち上がり勝手に歩き回るため、介護職員の見回りで危険回避に努めていた。また、見当識障害のため、入居者に対して「君は誰だ！」「俺のものだ！」と大声で怒鳴り、興奮状態になることが毎日のように繰り返されていた。抗不安薬を変更し、2種服用していた認知症薬の1種を中止、さらに検査と経過を見ながら胃薬や高脂血症の薬の内服も中止。5種類飲んでいた内服薬を2種類に減らしたところ、約1カ月で症状が改善し始めた。まず、対人トラブルがなくなり、笑顔で入居者と会話ができるようになり、興奮状態もなくなった。見当識や物忘れの改善はできないが、認知症に伴う不安・不穏の症状は改善された。 ■適正な減薬で認知症状が改善 　17年11月に入居した際に9種類の内服をしていた91歳の女性は、入居当日から大声を上げ、夜間は眠らずに廊下を這（は）いずり回り、ほかの入居者の部屋に侵入し奇声を発した。物をたたき、入居者へ暴言を吐くなどの症状により、退去を勧告しなければならない状態だった。家族と相談して精神科に入院してもらい、症状が落ち着いた2カ月後に再入居。そのとき薬は12種類に増えていた。だが、暴言・暴力こそなくなったが、夜間の這い出し、奇声は変わらない。内服薬の適正化を試みたのは18年4月。抗不安薬を変更し、長年飲み続けていた胃薬や痛み止めを中止し、まず7種類まで減薬し、症状を見ながらさらに睡眠薬と数種類服用していた下剤も1種類だけに減らした。すると、夜間の這い出しや奇声がなくなり始め、2週間たつと日中も車椅子で落ち着いて過ごせるようになり、1カ月後には入居者や介護職員との会話に笑ったり、つじつまは合わないとはいえ会話も可能になった。また、車椅子を自力で動かせるようになる。2カ月後には他者を気遣う言葉も出るようになり、今では車椅子で自由に移動して過ごせるようになった。そんな女性を見て家族は「病院も精神科もダメで、薬の増量もできない状態で、このまま一緒に死のうかとまで考えたことがあったが、減薬してもらって本当によかった」と話している。 　このほか、減薬を試みた認知症入居者の約3割で何らかの改善が見られたという。 　同社の「認知症高齢者減薬取り組みプロジェクトチーム」を率いる小林司取締役は、この取り組みは同社だけでなく業界全体にメリットがあると言う。 「薬の適正使用については、本来であれば適正に投与されれば効くはずの薬が、飲み合わせが悪い、重複投与、過量投与などで、果たすべき役割を発揮できない。服用薬の数が増えれば、ご本人は飲むのが大変だし、ご家族は薬代の負担となります。しかし、薬剤数を減らして費用を減らせばよいというわけではありません。われわれは介護施設運営者ですから、入居者の生活の質（QOL）、日常生活動作（ADL）の改善が何より大切だと考えるからです。減薬によって入居者の認知症の進行が改善すれば、現場の負荷も軽減するというメリットもある。ご入居者、ご家族、現場がハッピーになります。今後もこのプロジェクトを続けるとともに、介護業界全体の発展につながればいいと思い、減薬のデータや報告内容を開示していくつもりです」 　このプロジェクトを監修した医師は、「医療法人至高会たかせクリニック」の高瀬義昌理事長。認知症治療の権威でもあり、厚労省のガイドラインが公表される何年も前から多剤服用の有害反応について研究を続けていた。 「多剤服用の副作用により認知機能が低下する患者は多くいます。患者のQOLを向上させるためにも医薬品の適正使用は重要です。しかし、これは薬を使わなくていいということではありません。薬は、正しく使えば病気の予防やQOLの向上に役立ちます。ただ、同じ年齢、同じ体重の患者さんに同じ向精神薬を同じ量処方しても効き方は同じではありません。かかりつけ医やかかりつけ薬剤師に、薬の量と数について相談してみてください。自己判断で中止しないことが何より大切です」 　高齢者で特に慎重な投与を要する薬物を上に示した。あてはまる薬を数多く飲んでいる場合は、かかりつけの薬剤師に相談したり、かかりつけの医師に「お薬手帳」のチェックをしてもらったりしたらどうか。（本誌・鈴木裕也） 【高齢者で特に慎重な投与を要する薬物】 抗精神病薬、睡眠薬、抗うつ剤、抗パーキンソン病薬、ステロイド、抗血栓薬、強心薬、高血圧治療薬、制吐薬、緩下薬、経口糖尿病治療薬、過活動膀胱治療薬、抗炎症薬、消化性潰瘍治療薬 ＊服用中の薬は、必要があって処方されているものなので、決して自己判断で中止しないこと。必ず医師・薬剤師と相談してください。 参考資料：日本老年医学会「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」 ※週刊朝日 　2020年1月24日号