先行き不透明な時代。わが子に最良の選択肢を、と親が考える時、莫大な「教育費」が家計を直撃する。

　今、国内での学歴を得るだけでなく、グローバルな教育を子どもに与えたいという親は多い。都内で保育施設を経営する女性（47）もそんな一人だ。娘は11歳。世帯年収約3千万円という財力を背景に、存分に教育費をかける。インターナショナルスクールの学費は年額で200万～250万円。夏休みは毎年、海外のサマーキャンプに通い約150万円…。十分な収入がある女性でも、娘の今後の教育費に頭を悩ませる。

　さらに、教育投資の回収方法にも思考は巡る。仮に娘がアメリカのトップ大学を卒業してグーグルやフェイスブックなどに就職したとしても、激しい競争にさらされ淘汰されてしまったら、それまでの投資がムダになる。そう考えると、アメリカよりも学費の抑えられるヨーロッパの大学のほうがいいのか。ワーク・ライフ・バランスの取れた働き方ができる、たとえば北欧系の企業に就職を目指すほうが希少価値も生まれ、リスクヘッジになるかもしれない。

「親の教育センスが問われる、地球規模の情報競争の時代に入ったプレッシャーを感じます」

※AERA 2015年6月8日号より抜粋

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