AERA with Kids+ Woman MONEY aerauniversity NyAERA Books TRAVEL
米倉昭仁

米倉昭仁

米倉昭仁の記事一覧

処理水への「猛反発」は中国の首を絞めつつある 裏目に出た「孫子の兵法」
処理水への「猛反発」は中国の首を絞めつつある 裏目に出た「孫子の兵法」 東京電力福島第一原発の処理水の海洋放出に対する中国の反発が止まらない。日本産の水産物の輸入を全面停止しただけでなく、中国国内での加工や調理、販売も禁じる徹底ぶりだ。そんな中国の激しい反発は、米中対立をめぐる戦いの一環である「認知戦(情報戦)」だと、中国の外交・安全保障政策を分析する防衛省防衛研究所・地域研究部中国研究室の飯田将史(まさふみ)室長は指摘する。
早稲田、明治、芝浦工大…広まる「100分授業」の功と罪 一部学生からの“不満”と大学側の“新たな悩み”とは
早稲田、明治、芝浦工大…広まる「100分授業」の功と罪 一部学生からの“不満”と大学側の“新たな悩み”とは これまで大学の授業期間といえば、半期で90分授業を15回行うのが主流だったが、最近は100分14回に変更する大学が増えてきた。2017年に明治大学や芝浦工業大学などが100分授業を導入して以降、上智大学、法政大学、立教大学、早稲田大学などが続いた。背景にあるのは、大学教育の質的転換に向けて13年に大学設置基準が改正され、多様な授業期間の設定が可能になったことだ。ただ、100分授業に対して「総授業時間が増えた」「昼休みの時間が短くなった」など、学生から不満の声が目立つという報道もある。早い時期に100分授業を導入した明治大学と芝浦工業大学に導入の理由や、学生らの反応を取材した。
第100回箱根駅伝で「学生連合」が編成されないのは一体なぜか 「明らかな規約違反」と憤る選手も
第100回箱根駅伝で「学生連合」が編成されないのは一体なぜか 「明らかな規約違反」と憤る選手も 来年100回を迎える「箱根駅伝」。記念大会のため参加資格が広げられ、全国の大学が出場できる。大会を主催する関東学生陸上競技連盟(関東学連)は昨年6月、例年20校の出場枠を23校に拡大することに加え、予選会で敗退した大学の選手で構成されるオープン参加の「関東学生連合チームは編成しない」ことを発表した。ところが今、学生連合チームが編成されないことについて疑問の声が上がっている。東京大学と東京工業大学を中心とした8つの大学は関東学連の決定を覆すためのプロジェクトチームを今年春に結成し、関東学連との話し合いが続けられている。中心メンバーの一人である東京大学大学院生の古川大晃(ひろあき)さんに話を聞いた。
危険な暑さなら「例外なく部活は中止」 三重県が思い切った熱中症対策をやり切れるワケ
危険な暑さなら「例外なく部活は中止」 三重県が思い切った熱中症対策をやり切れるワケ この夏、連日全国各地に熱中症警戒アラートが発表された。しかし、「命に関わる危険な暑さ」であるにもかかわらず、学校の運動部の活動は止まらない。そのような状況のなか、三重県教育委員会は「暑さ指数(WBGT)が31度以上の場合『運動を中止する』」という、従来より大きく踏み込んだ熱中症対策を学校現場に求めた。画期的な通知を出した背景と、その後を取材した。
ガンダム世代の設計者が開発した「モビルスーツ」風の搭乗型ロボット お値段「4億円」の性能とは?
ガンダム世代の設計者が開発した「モビルスーツ」風の搭乗型ロボット お値段「4億円」の性能とは? 8月19日、ツバメインダストリ(東京都江戸川区)は販売目的としては世界初の搭乗型ロボット「アーカックス」のプロトタイプを横浜の本牧ふ頭で報道陣に公開した。細部までこだわりが感じられる外観と動きはロボットアニメの金字塔「機動戦士ガンダム」に登場するジオン公国の「モビルスーツ」を思い起こさせる。たった15秒でロボットの姿から移動に特化したビークルモードに変形するところは映画にもなった「トランスフォーマー」に近いかもしれない。価格は4億円(国内先行販売参考価格)。主な顧客としては海外の富裕層を想定しており、将来的には重作業(建築、解体、荷揚げ)やレスキュー、災害復旧、宇宙開発などへの利用を目指す。
夏休み明けに「病む」教師たち 増え続ける子どものメンタルケアに教員の疲弊も限界に
夏休み明けに「病む」教師たち 増え続ける子どものメンタルケアに教員の疲弊も限界に 行きたくない学校に行かなければならない――そんなプレッシャーが日に日に高まり、限界を超え、死に追いやられてしまう子どもが毎年のように夏休み明け前後に増加する。しかし、心が悲鳴を上げているのは子どもたちだけではない。文部科学省は自殺予防対策として、悩みや困難を抱える児童生徒の早期発見に努めるよう学校にうながす一方、難しい対応をも迫られる教員にとっては大きな重圧となる場合も多い。2021年度、精神疾患で離職した教員は過去最多の1052人。1カ月以上の休職等は1万人を超えた。その原因の大半をうつ病が占める。長年、教員のメンタルヘルスの研究を行ってきた関西外国語大学の新井肇(はじめ)教授は、教員の疲弊は限界にきている、と指摘する。

特集special feature

    この人と一緒に考える

    カテゴリから探す