米倉昭仁

50歳を前にして病に倒れ「自分の命が撮影の対象になった」　写真家・三島正が作品で出した答え ＊　　　＊　　　＊

アサヒカメラ三島正写真展

8/16

「暑い夏にサッカーをする意味は？」　熱中症対策に取り組む日本サッカー協会が向き合う「現実」 全国各地で「災害級の暑さ」「命に関わる危険な暑さ」が続いた8月上旬、さまざまなスポーツのイベントが開催された。熱中症のような症状を訴える参加者が出るたびに上がるのが、「もう夏に実施するのを見直すべきでは」という声だ。気温の上昇という「現実」の前に、日本サッカー協会（JFA）は熱中症対策の指針を示すとともに、開催地の見直しも含めた対応に取り組んでいる。そして、「夏はサッカーをしない」という議論にも踏み込もうとしている。

サッカー猛暑熱中症対策熱中症

8/12

原爆投下から78年　今も被爆地・長崎を撮り続ける写真家・松村明 ＊　　　＊　　　＊

アサヒカメラ松村明

8/9

日大アメフト部の違法薬物問題はなぜ起きた？　悪質タックルからの「再建」を担った専門家の見解 乾燥大麻と覚醒剤成分を含む錠剤を所持していたとして、日本大学アメリカンフットボール部の部員（21）が警視庁に逮捕された。日大アメフト部といえば、2018年5月の試合中に危険なタックルで相手選手を負傷させたとして問題になり、チームの刷新が図られたはずだった。アメフト部の再建のために「正しい生き方」を選手たちに考えてもらうプログラムに取り組んだ専門家は「大学スポーツでは部員が4年で入れ替わる。再建プログラムが継続されていれば……」と嘆く。

日大アメフト部日大アメフト

8/8

高齢者をカモにする「中古車買い取り業者」の３つの手口　強引に車を持っていく、売らないとキャンセル料請求も 「査定時に強引に契約させられ、車を持っていかれた」「契約後すぐにキャンセルを申し出たら、高額のキャンセル料を提示された」など、中古車の売却をめぐるトラブルが増え続けている。昨年、全国の消費生活センターなどに寄せられた中古車売却に関する相談件数は過去最高となった。なかでも目立つのが、高齢者がトラブルに巻き込まれるケースだ。高齢となった親の車を代理で売却しようとした息子や娘が相談窓口を訪れることもある。特に多いトラブルと対処法を取材した。

中古車

8/5

「ギフテッド」は天才児だけではない　『七色ギフテッド！』発売延期が浮き彫りにした本質的な問題 「ギフテッドの子どもたちへの偏見を助長する作品である」――保護者からの強い抗議を上がった。その後、株式会社KADOKAWA、角川つばさ文庫編集部は、7月12日に発売予定だった『七色ギフテッド！　天才だらけ!?　学校生活はがけっぷち！』（著者・深海ゆずは）について、「事実とは異なる誤解をまねく表現があることがわかりました」と謝罪し、発売を延期した。いったい、何が問題だったのか。取材を進めると、「ギフテッド」という言葉の定義をめぐる難しさがみえてきた。

ギフテッドKADOKAWA

7/30

「なぜ寺や神社で猫を見かけることが多いのか」　猫をテーマに全国の神社仏閣を訪ね歩く写真家・小森正孝 ＊　　　＊　　　＊ 　小森正孝さんは全国各地にある、いわゆる「猫神社」「猫寺」を撮影し、4年前から雑誌「猫びより」（辰巳出版）で連載してきた。

OM SYSTEM GALLERYアサヒカメラ写真家写真展小森正孝猫

7/26

「給食がなくなる」夏休みの困窮世帯の不安　一袋20円のうどんに草を分け合い、冷房もない 子どもたちが待ちに待った夏休みが始まった。しかし、生活が困窮している家庭の子どもたちにとっては、学校給食がなくなることで栄養不足に、電気代を抑えようと冷房を使えない自宅では熱中症になりかねない「危険」な夏でもある。「無事に乗り切れるのか」「命の危険にさらされている」と、困窮する子育て世帯を支援する人たちは警戒している。

子育て貧困

7/26

相次ぐ悲惨な水難事故　「人はあっという間に静かに沈む」筆者が体験した川で溺れることの恐怖 夏休みに入り、各地で悲しい水難事故が相次いでいる。7月21日には福岡県宮若市の犬鳴川で川遊びをしていた小学6年生の児童が一度に3人も亡くなった。警察庁によると、昨年7～8月の水難発生件数は459件。特に中学生以下の子どもの事故は夏に集中し、昨年の水難事故の48％がこの2カ月間に集中している。さらに子どもが溺れて亡くなるケースの約半数が「川」で起きている。筆者が実際に体験したケースを踏まえ、危険な川の特徴と溺れたときの対処法を取材した。

水難事故

7/25

「撮影罪」から除外された「アスリート盗撮」　それでも「悪質な事案は逮捕される」と弁護士が語る理由 盗撮を罰する「性的姿態撮影罪（撮影罪）」が7月13日から施行された。正当な理由なくひそかに性的な部位や下着などを撮影した場合、3年以下の懲役または300万円以下の罰金が科せられる。一方、ユニホーム姿のアスリートの胸や尻をねらって撮影する、いわゆる「アスリート盗撮」は規制の対象外となった。インターネット上には卑劣なアスリート盗撮画像があふれる。それに対して、「選手の撮影をすべて禁止にすればいい」との声も上がる。ところが、アスリート盗撮の撲滅に奔走してきた日本陸上競技連盟（陸連）で評議員・法制委員会副委員長を務める工藤洋治弁護士は「撮影の全面禁止には絶対反対」だという。真意を聞いた。

アスリート盗撮

7/24