竹増貞信 竹増貞信「トラブル対応は『社会の常識で』」＜コンビニ百里の道をゆく＞ 竹増貞信（たけます・さだのぶ）／１９６９年、大阪府生まれ。大阪大学経済学部卒業後、三菱商事に入社。２０１４年にローソン副社長に就任。１６年６月から代表取締役社長 トラブル対応は『社会の常識で』（※写真はイメージ） 「コンビニ百里の道をゆく」は、40代のローソン社長、竹増貞信さんの連載です。経営者のあり方やコンビニの今後について模索する日々をつづります。 竹増貞信 2/5
コインチェック「460億円補填」は本当に可能か 1月26日、仮想通貨の大手取引所であるコインチェックは、日本円にして約580億円分の仮想通貨が不正に送金されたと発表した。過去最大規模となる今回の流出事件から、取引所のシステム不備や大金を生む取引所の収益構造など、熱狂する仮想通貨市場の盲点が浮き彫りになった。（「週刊ダイヤモンド」編集部 田上貴大） ビットコイン 2/5 ダイヤモンド・オンライン
平昌五輪公式服装に「若さの勢いがちっとも感じられない」とドン小西、嘆く 1月24日の日本選手団結団式で披露された、平昌オリンピックで日本選手団が着用する公式服装。ファッションデザイナーのドン小西氏がファッションチェックした。 平昌五輪 2/4 週刊朝日
ぐっちー ぐっちー「いま一つ『？』が消えない『はれのひ』トラブル」 経済専門家のぐっちーさんが「AERA」で連載する「ここだけの話」をお届けします。モルガン・スタンレーなどを経て、現在は投資会社でM＆Aなどを手がけるぐっちーさんが、日々の経済ニュースを鋭く分析します。 ぐっちー 2/4
「社会課題の解決自体が本業」ヤフーのCSRに見る企業のあり方 社会起業家にとって避けては通れないのが、企業と社会の利益を両立すること。どう向き合えばいいのか。企業の立場から社会貢献のあり方を模索してきたヤフー社会貢献事業本部長の妹尾正仁さんに聞いた。 2/3
「買物は投票と同じ」消費行動を変えられるかが未来のカギ 京都産業大学経営学部の大室悦賀教授によれば、ソーシャルイノベーションは四つの流れに分類できる。政治が主役の「イギリス型」、NPOやボランティアも含めた市民が主体の「ヨーロッパ型」、ビジネス、つまり市場の力を利用する「アメリカ型」、そして「消費行動型」だ。 2/2
USJ、メルカリ、仮装通貨事業…今年、大注目の新規上場候補は？ 1991年以来26年2カ月ぶりに2万4000円台を回復するなど活況な投資市場。増収益を続ける企業の成長過程で投資することができる新興銘柄に注目が集まるが、今年、新規上場する可能性のある企業は？ 日本証券新聞社代表取締役社長を12年務め、独立した「株式会社メディアストラ」代表の天野秀夫氏が報告する。 2/2 週刊朝日
「生き残れるビジネスパーソン」が持っているもの リストラ、倒産のリスクが高い現代、ビジネスパーソンに求められるのは、自社、取引先など企業の状況をきちんと把握し、どこの会社にいっても「仕事ができる」と評価される能力だ。 仕事働き方朝日新聞出版の本 2/1
東芝だけじゃない 富士フイルムHD、ユニ・チャーム、亀田製菓、昭文社など東証1部で相次ぐ不適切会計 全53社リスト公表 東芝の不正会計が発覚して以降、企業のガバナンス強化は進んだのか。東京商工リサーチによると、2017年に不正会計を開示した企業は53社（53件）で、高止まりしている。特に東証1部上場企業が大部分を占め、今後はさらに増える可能性があるという。どうして「不正会計」は減らないのか。 企業働き方東芝 2/1
霞が関を飛び出し「ソーシャルビジネス」立ち上げ 若き起業家の挑戦 福祉、医療、環境、地域活性化などの分野で、社会が抱える課題をビジネスの力で解決しようと立ち上がる、社会起業家が増えている。彼らが手掛ける事業は「ソーシャルビジネス」、生み出す変化は「ソーシャルイノベーション」などと呼ばれる。最近では、霞が関を飛び出してソーシャルイノベーションに取り組む社会起業家も登場した。 2/1
活況な投資市場 初心者が狙うは新興株の市場変更 年金受給開始75歳論議が浮上するなど、老後資金の自己防衛をこれまで以上に真剣に考えさせられる時代となった。少額で誰もが参戦できる株式投資は、初心者のシニアにとっても有効な選択肢となる。株高が続く、今こそお薦めしたいのは、新興銘柄だ。日本証券新聞社代表取締役社長を12年務め、独立した「株式会社メディアストラ」代表の天野秀夫氏がその理由を明かす。 企業 2/1 週刊朝日
「一風堂」株で老後資金を！？ 株未経験者は何を買うべきか 高齢化社会対策として働き方改革、副業が叫ばれるようになったが、アパートなど不動産経営は資金的に誰もができるわけではなく、65歳からアルバイトと言っても仕事内容は限られ、このマイナス金利下で、預金も心もとない。となれば、多少のブレはあるものの、株高が続く今は、株式投資の扉を開ける絶好のタイミングだ。日本証券新聞社代表取締役社長を12年務め、独立した「株式会社メディアストラ」代表の天野秀夫氏がその理由をレポートする。 企業 2/1 週刊朝日
2017年に不正会計を開示した上場企業53社 東京商工リサーチによると、2017年に不正会計を開示した企業は53社（53件）で、特に東証一部上場企業が最も多く30社を占めた。全53社の事例をフォトギャラリーで紹介する。 企業働き方東芝 2/1
津田大介 津田大介「機械任せは許されないポータルの責任」 ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られるジャーナリストでメディア・アクティビストの津田大介氏。韓国のポータルサイト「ネイバー」に起きた事件とその影響を解説する。 津田大介 1/31 週刊朝日
ノーベル賞・山中教授 iPS論文不正でも「かえって信頼高まる」 今度はノーベル賞受賞の山中伸弥所長のもとで、研究不正が発覚した。厳しい防止策を講じていただけに衝撃は走ったが、大きな傷にはならないようだ。 1/31
小野ヒデコ 築地を走り回るあの小さな乗り物、名前はご存じですか？ 築地市場の周辺を走り回る小さな黄色い乗り物。あれは何？と思っている人は少なくないに違いない。という思い込みで、調べました。乗ってみました。 築地市場 1/30
〈先週に読まれた記事ピックアップ〉ポーラの102歳現役美容部員の「ナイトルーティン」 自分をいたわりながら、美しくなるためのコツとは？ 102歳、今より元気に美しく堀野智子朝日新聞出版の本健康美容長生き 7/30
