ビジネス

中島晶子

金価格に異常事態　原因は“何をするかわからない”トランプ大統領？ 現物の金は停滞しているのに金価格は上がるという異常事態。純金積立をはじめる人が前年同月比3倍に増加するなど、個人投資家も注目する。この上昇はどこまで続くのか。AERA 2020年6月22日号の記事を紹介する。

ドナルド・トランプ

6/21

池田正史 吉崎洋夫

コロナショックで企業・業種で明暗　「巣ごもり消費」恩恵を受けたのは？ コロナショックによって業種や企業の間でも明暗が分かれ、差をもたらした。

新型コロナウイルス

6/20 週刊朝日

コロナ禍によって臨時休館した水族館でマンボウはどう過ごしていた？ 私はマンボウ研究で飯を食うことに異常な執着心がある愚かなポスドクである。前回、「かつて江の島水族館にあったホルマリン漬け巨大マンボウ標本は、実はウシマンボウMola alexandriniだった」という記事を書き、当時現物を見た記憶のある読者からは「怖かった」という感想を多数いただいた。どんな形であれ、人々の思い出の中にしっかりとマンボウ類が刻まれていることを私はうれしく思う。

どうぶつ新型コロナウイルス

6/19

竹増貞信

ローソン社長・竹増貞信「気持ちが上向く粋な取り組み」 「コンビニ百里の道をゆく」は、50歳のローソン社長、竹増貞信さんの連載です。経営者のあり方やコンビニの今後について模索する日々をつづります。

竹増貞信

6/15

若手社員のコーヒー代は会社が払ったほうがいい理由 社員の「わがまま」に耳を傾けることで、離職率を7分の1に下げ、売り上げを4倍に伸ばすことに成功したサイボウズ社。社長の青野慶久氏は、「わがまま」こそが「新たな社会を創り出す原動力」だと断言する。その真意を、サイボウズチームワーク総研著『「わがまま」がチームを強くする。』（朝日新聞出版）から一部を抜粋・再構成して紹介する。

仕事企業朝日新聞出版の本読書

6/15

福井しほ

SNSの誹謗中傷規制　ドイツでは一時「検閲」状態に 表現の自由を脅かす懸念 SNSでの誹謗中傷を法で規制する動きが顕著になり、発信者の特定を容易にするための制度改正が議論されている。だが、検閲化する恐れもある。表現の自由は担保できるのか。AERA 2020年6月15日号から。

6/10

福井しほ

炎上で「イナゴの大群」に　SNSの誹謗中傷　発信者を特定する正義とリスク SNSでの誹謗中傷に対して、発信者の特定を容易にできるようにする法整備への議論が本格化している。一方で、真っ当な批判や意見表明ができなくなることを危惧する声もある。AERA 2020年6月15日号から。

6/10

「会議は公開生放送と考えよ」サイボウズ青野社長に聞く リモート時代の新会議術 経営メンバーの会議の様子。経営メンバー以外も、視聴が可能。グループウェア上では「実況スレ」が立ち上がることもあり、多くのメンバーが意見や感想を発している。 青野慶久（サイボウズ代表取締役社長）1971年生まれ。大阪大学卒業後、松下電工（現 パナソニック）を経て、97年にサイボウズを設立。離職率を６分の１に低減した実績や、ビジネスのクラウドシフトの他、育ボス、妻氏婚（つまうじこん）、夫婦別姓などの講演も多数。内閣府、文科省の外部アドバイザーなどを歴任。（写真提供：サイボウズ、以下同） 商品開発メンバーと１対１でランチミーティングをしたときは、わずか２人での打ち合わせながら、約30人がライブで視聴していた。 　コロナ禍で、会議の場は、会議室からオンラインに代わりつつある。しかし、同じ会議をオンラインに移行するだけでは、そのメリットを享受できない。働き方や組織のあり方を考えるサイボウズの青野慶久社長に、新時代の会議の形を聞いた。

6/9

ヨガ、料理教室、パーソナルスタイリング……オンラインでちょっとリッチな自分磨きを オンライン会議にオンライン飲み――。新型コロナウイルスの影響で広がった「オンライン活動」。昨今は、自分磨きもオンラインでできるようになった。

#新型コロナウイルス

6/9

ネット議論の「カタカナ語」いくつ知ってる？トンポリ、マンスプ… 「ポリコレ」「トンポリ」「マンスプ」と言われて何のことかわかるだろうか。これらのカタカナ語が、ネット上の言論空間で使われるようになって久しい。今さら聞けないこれらの言葉について、しばらくは緩やかなステイホームが続きそうな今、おさらいしておきたい。（取材・文／フリーライター　鎌田和歌）

6/8 ダイヤモンド・オンライン

竹増貞信

ローソン社長・竹増貞信「オンライン懇親会で同じ釜の飯を食べる」 「コンビニ百里の道をゆく」は、50歳のローソン社長、竹増貞信さんの連載です。経営者のあり方やコンビニの今後について模索する日々をつづります。

竹増貞信

6/8

サイボウズ社がリーマンショック後に売り上げを伸ばせたのは、一人の社員の「わがまま」のおかげだった 「“わがまま”こそが『新たな社会を創り出す原動力』」だと断言するのは、サイボウズ社の社長・青野慶久氏だ。社員の“わがまま”に耳を傾けたことで、リーマンショックの影響で4年間横ばいだった売り上げを、再び伸ばすことができたという。その理由を、サイボウズチームワーク総研著『「わがまま」がチームを強くする。』（朝日新聞出版）から一部を抜粋・再構成して紹介する。

仕事企業朝日新聞出版の本読書

6/8

「ずーむ？」60歳“還暦記者”、急激なデジタル化の波でもがく！ 感染が収まるアフター・コロナの時期が来ると、企業のデジタル化が一気に進むのだそうだ。瞬く間に広まったテレワークを見ていると、たしかにうなずけるが、そうなると気になるのはITが苦手な高年齢ワーカーたちの動向だ。「長く働く」が合言葉になった今、ビジネスの急激な変化についていく必要があるからだ。大丈夫なのか？

6/7 週刊朝日

“紙に印刷”をやめてみる？　高年齢ワーカー「コロナ後デジタル時代」の働き方 電子メールを皮切りにチャットやSMS、音声通話、そしてオンライン会議……。コミュニケーションツールの進歩は目覚ましく、企業でも欠かせない存在だ。デジタル化は、コロナ禍ではますます加速していくとみられる。ITが苦手な高年齢ワーカーにとっては死活問題だが、どう向き合えばいいのか。

6/7 週刊朝日

SNS誹謗中傷で注目の「発信者情報開示請求」　約350件請求した写真家の体験に学ぶ テレビ番組「テラスハウス」に出演中の女子プロレスラー・木村花さん（享年22）が5月末に亡くなったことで、匿名によるSNS上での誹謗中傷はあらためて問題視されている。被害者側ができる、ほぼ唯一の手段は「発信者情報開示請求」だが、「慣れれば自分でもできる」という。夜景写真家・岩崎拓哉さんは、インターネット上で公開した自分の夜景写真を頻繁に無断使用されていたため、「発信者情報開示請求」を武器に立ち上がった一人。そこから見える発信者情報開示請求の利点と課題は――。

6/5

コロナ後のビジネスでの問題解決に必要な「地図」と「武器」とは 宇田左近さん 著者の高松康平さん 　平成・令和を経ても守り続けられた日本の企業や個人を取り巻く環境は、コロナ・ショックによって働き方といったレベルを超え、思考法や必要なスキルまで強制的に変わりつつある。マッキンゼー・アンド・カンパニーなど名だたる企業・組織を渡り歩き、国の有識者会議のメンバーとしても活躍してきたビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）副学長の宇田左近氏に、マッキンゼーの後輩であり、BBT大学で講師を務める高松康平氏の著書『筋の良い仮説を生む　問題解決の「地図」と「武器」』をヒントに、「コロナ禍後の世界でビジネスパーソンとして生き抜くために必要なスキル」について寄稿いただいた。

仕事企業新型コロナウイルス朝日新聞出版の本読書

6/5

「部下が会議で発言してくれない」その原因、実はあなたにあります 「部下が会議で発言してくれない」。そんなふうに悩んでいる上司は多いもの。「会議での沈黙」を打破するために必要なのは「傾聴する」スキルだという。その真髄を、一般社団法人日本傾聴能力開発協会の代表理事・岩松正史氏による著書『その聴き方では、部下は動きません。』（朝日新聞出版）から一部を抜粋・再構成して紹介する。

仕事朝日新聞出版の本読書

6/3

コロナ禍で副業希望者急増。ニーズの高い人材像は？ 新型コロナウイルスの影響で、働きかたを見直した人も多いはず。企業と副業希望者のマッチングサービスを手掛ける「Another works」によると、同社サービスに登録する副業希望者は3月からの2カ月で約4千人も増えたという。背景を同社代表取締役の大林尚朝さんに話をうかがった。

#新型コロナウイルス

6/3