中島晶子

2024年は日経平均株価が34年ぶりに史上最高値を更新し、7月には4万2000円台に到達した。一方、8月には過去最大幅の暴落を記録（下落率では史上2位）、その翌日に回復。激動の日本株市場について東京証券取引所の岩永守幸社長と、運用会社のシンプレクス・アセット・マネジメントの水嶋浩雅社長が語り合った。【本記事はアエラ増刊「AERA Money 2024秋冬号」から抜粋しています】

先週に多く読まれた記事の「見逃し配信」です。ぜひ御覧ください（この記事は「AERA dot.」で2024年11月13日に配信した内容の再配信です。肩書や情報などは当時のまま）。

大手証券会社10社（対面5社、ネット証券5社）のNISA口座で買われた金融商品を調査したところ、2024年1〜3月の3カ月では全体の47％が国内株式、3％が外国株式、50％が投資信託だった（日本証券業協会「NISA口座の開設・利用状況〈証券会社10社〉」）。

投資で儲かると、人は「もっと儲けたい」とさらに儲かりそうな金融商品に注目しがち。そんなニーズを捉え、S＆P500より銘柄数を極端に絞った米国株投資信託（以下、投信）が相次いで設定されている。「S＆P10」と呼べるような集中投資の投信、実力はどの程度か？【本記事はアエラ増刊「AERA Money 2024秋冬号」から抜粋しています】

インデックス型投資信託（以下、投信）の2大人気商品が全世界株式とS＆P500。SNSなどでは「どちらにするのが正解か」という論争が果てしなく繰り広げられている。「決められないから半分ずつ買っちゃおう」という人もけっこういる。本記事では「半分ずつ買うと、中身の比率はどうなるか」を検証。【本記事はアエラ増刊「AERA Money 2024秋冬号」から抜粋しています】

新聞で「新NISA人気、円売り拍車」などの見出しをよく見かけた。新NISAが輸入品の価格を高騰させて国民を苦しめる「円安の犯人」であるかのような論調もあった。その真偽を検証する。【本記事はアエラ増刊「AERA Money 2024秋冬号」から抜粋しています】

株式市場で時々発生する下落はインデックス型投資信託（以下、投信）を安値で仕込むチャンス。では、どれくらい下落したときに買い増せばいい？【本記事はアエラ増刊「AERA Money 2024秋冬号」から抜粋しています】

顧客獲得競争でデッドヒートを繰り広げるネット証券の雄。ネットを主軸とするだけに

1日で4451円も下がり、翌日に3217円も上がった日経平均株価。「損切り民」は本当に多かったのか、正確なデータを元に検証する。AERA2024年9月16日号より。