2世帯同居、3世帯同居くらいまでなら聞いたことのある話だが、今「2.5世帯同居」というものが話題になっているのをご存じだろうか。旭化成ホームズのくらしノベーション研究所の調査結果でみえてきた、新しい同居のあり方だ。
具体的に2.5世帯同居とはどのような暮らしなのか。これは親と子が同居する2世帯同居に、単身の子ども（つまり、子世帯にとっての兄弟姉妹）が同居する、という形のことを指す。非婚化や離婚率の上場、未婚男女の増加などを背景に出てきた同居のあり方だという。しかし2世帯同居に独身の兄弟姉妹なんて、お互いに気まずい思いをするのではないか……？と思われがちだが、そこには意外なメリットがあるようだ。
まず、同研究所の調査では、2.5世帯に住む家族に「2.5世帯同居の住まい方についてどう思うか」を聞いている。父95%、母84%、夫81%、妻79%、単身男性82%、単身女性86%が「よい（計）」と答え、概ね満足し、気まずさが先行しているというわけではないようだ。「よい（計）」の内訳の中では「世帯別の空間が確保できるならよい」が、父51%、母53%、夫48%、妻53%、単身男性43%、単身女性45%と、お互いの生活空間が確保できていることも気まずさの減少に寄与しているようだ。
満足している他の理由として大きいのが経済的メリット。これは、同居している単身の子どもにとっては当然として、同居する母親にも言えるという。実は2.5世帯同居は2世帯同居に比べ、親世帯の母親の就業率が高いことが分かっている。これはつまり単身の子どもがいることで、いざというときに母親の代役を務めることができ、2世帯同居に比べより母親の就業を助けることができるためだと考えられる。こうした母親の就業は、一家の経済の一助となるはずだ。
また、親と暮らす単身の子どもは女性の方が多いことが分かっているが、単身女性の場合は84％がフルタイム、6％がパートタイムと9割が就業しており、75％が実家に生活費を入れている。さらに、このことは新居の建設にも関係する。新居を建設する際、親世帯の資金提供の割合は2世帯同居の場合は父親の75％、母親の26％が建設費を出しているが、2.5世帯同居の場合だと父親の86％、母親の34％が提供とそれぞれ上昇する。単身の子どもが入れる生活費や資金が影響していると考えられ、新居建設に関しても間接的に単身の子どもが経済的影響を及ぼしていることが分かる。
さらに、2.5世帯同居は子世帯の教育面でも影響を与えているという。2.5世帯同居の子世帯へのアンケートによると、同居によって親世帯とはもちろん、兄弟姉妹（子世帯の子どもにとっては叔父、叔母）と交流することができ、知識を得たり、人見知りを改善したりすることができたといった声がきかれた。
少子高齢化社会である現在、両親の介護が必要になった場合などを考えても、2.5世帯同居はメリットのある同居といえるかもしれない。
男女の未婚化、少子高齢化、厳しい経済状況。こうした背景を加味しつつ、家族や兄弟、互いのメリットを考えた場合に、2.5世帯同居という選択肢が出てくるのかもしれない。
