深野康彦
●5万9000円の賃貸住まいなら123歳まで生活できる計算に！
現在は、相続した一軒家にお住まいのGさん。家屋の老朽化がひどく、解体して売却する予定であることから、これからの住居をどうすべきかというご相談です。早速、賃貸と購入のケースを比較、検討していきましょう。
まず、賃貸のケースから考えていきます。現在の月間支出は11万円で、賃貸の場合はこの支出に毎月家賃5万9000円が上乗せされるため、ここでは切り上げて毎月の支出は17万円で試算します。毎月17万円なので年間では204万円の支出です。世帯収入が額面300万円であることから、手取り額を255万円とすれば、年間51万円の黒字になります。この金額を60歳まで貯蓄することができれば、357万円金融資産が増加します。
細かい話をすれば、賃貸契約時の手数料や火災保険料、2年ごとの更新手数料を払ったとしても300万円は貯蓄できるはずです。60歳までに300万円を貯蓄できるとすれば、同年齢での金融資産額の合計は5900万円になります。
60歳以降、Gさんが仕事を続けられるかどうかの記載はありませんが、厳しめに試算するために、ここでは定年退職後は働かないとします。公的年金の受け取り開始は65歳からですから、60歳から65歳までは無収入となり金融資産を取り崩すことになります。毎月の生活費を現在と同額の17万円とすれば、年間では204万円、年金を受け取るまでの5年間では1020万円を金融資産から取り崩す計算になります。結果、65歳時点の金融資産額は4880万円になります。
65歳からは公的年金を月10万円程度受け取れると記載があるため、65歳以降の年収は120万円になります。年間支出は変わらないとすれば、65歳以降は84万円の赤字となり金融資産から取り崩すことになります。65歳時点の金融資産額は4880万円ですから、毎年84万円を取り崩し続けたとしても58年間、つまり123歳までカバーできる計算になります。
更新手数料などを考慮したとしても、賃貸住まいに変えてご希望の部屋に住まわれる場合、経済的に不安はない。つまり、高い家賃ではないといって差し支えありません。
ラリー遠田
沖昌之
小島よしお
