古川雅子
発達障害の症状改善には、早期診断とともに早期支援が重要とされる。だが、療育事業所の情報が不足しており、我が子に合った施設選びに苦労する親たちは多い。そうした中、注目されているのが家庭で実施できるトレーニングプログラムだ。「発達障害」を特集したAERA 2021年5月24日号から。
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療育を巡る現状に課題も多い。
都内在住の母親（42）は、息子（7）が6歳の時にADHD（注意欠如・多動性障害。発達障害の一つ）とASD（自閉スペクトラム症）の合併と診断された。二十数件の療育施設に電話したが、枠が埋まりことごとく断られた。今春、小学校入学を機に滑り込みで入れたのは、集団療育を提供する民間の放課後等デイサービス。今は週に2日、そこに通わせている。
発達検査を受けたきっかけは、保育園の先生から検査をすすめられたからだ。モノを投げ、友達をたたくなど、園側が対処に困る行動が続いた。検査の結果、知的発達は一般レベルよりむしろ高かった。一方で、思考の切り替えが苦手とわかった。
入学当初から、ちょっかいを出す級友にキレて小競り合いになるなど、学校からの呼び出しは絶えない。療育で息子が苦手な対人関係を強化できればというのが、母親の願いだ。
だが、通わせている施設にはいろいろな特性の子がいる。「苦手なことが全然違う子が同じ療育を一斉に受けて、意味があるのか」と思う。でも、「療育難民」が周りにはざらにいる。「入れただけで、御の字と思うべきなのか」。母親のモヤモヤは消えない。
■子育ての支援体制を
発達障害の専門医が少ない中、「最初の一歩」の支えが圧倒的に足りない。『発達障害 最初の一歩 お友だちとのかかわり方、言葉の引き出し方、「療育」の受け方、接し方』（中央公論新社）の著者で、千葉市にある松永クリニック小児科・小児外科院長の松永正訓さんは、本来、子育てに不安を抱える親子を応援しながら長い目で伴走するのが、小児科のかかりつけ医の役割だと言う。
「親御さんは子育て上の困難を抱え込まず、本当に信頼できるかかりつけ医を見つけてほしい。一方で、小児科の医師も発達障害についてもっと勉強して、子育て支援の面でも本来のパワーを発揮すべきです」
療育事業所の情報不足が大きな壁になっているという。各事業所の療育メニューや成果は、実際に療育に通う子の親たちにヒアリングを重ね、口コミ情報を蓄積する自助努力で把握しているのが現状だ。
ラリー遠田
ジェーン・スー
北原みのり
