化学物質を食品用に開発? 中国メディアが報じる“悪質”食品汚染事件 中国で安全性に問題のある食品が増え続け、深刻化している。なぜここまで広がったのか。ライターの杜丘由宇氏がレポートする。 中国食食の安全 週刊朝日 9/12
中国の食品汚染 中国版ツイッターがきっかけで一気に明るみに 中国の食品汚染がどんどんと悪質、巧妙、大規模になってきている。ここ数年で数多くの食品汚染問題が発生しているが、2011年から13年の間に一気に増えたと上海のライター・杜丘由宇氏はいう。 中国食食の安全 週刊朝日 9/11
「島耕作」会長就任で弘兼氏、ユニクロ柳井氏に中国問題を聞く サラリーマンのあこがれの的、総合電気産業テコット社長の島耕作(65)が、会社組織の「頂点」、会長に就任する。作者の弘兼憲史さん(65)が「会長の心得」を聞き出すために訪れたのは、ユニクロの柳井正・会長兼社長(64)。テコット、ユニクロともに直面する中国問題について語った。 中国 週刊朝日 9/2
中国駐在員「ほんと、OKYですよね」と愚痴こぼす 企業が成長するために、今後は海外進出、とりわけ成長市場である中国への進出は必要不可欠といっていい。グローバルな社員を育てるのは簡単なことではないが、企業は語学やビジネススキルは生煮えでも、現地に行けば何とかなるだろう、と駐在員を送り込む。 中国仕事 AERA 7/11
語られ始めた「沖縄独立」論 敏感に反応する中国 「差別」「植民地」。本土への不信が強まる沖縄で頻繁に聞かれる言葉だ。そしてついに「独立」も語られ始めた。今年5月には、独立への思いを共有する大学教授や大学院生ら5人が「琉球民族独立総合研究学会」を設立。独立ができるかどうかを議論する場ではなく、独立する前提で研究を進めるという。 中国沖縄問題 AERA 7/1
岸信介の「作品」 アヘン中毒の悲惨な実験国家 「革新官僚」として統制経済を唱えた戦前の岸信介は、満州国という実験国家を自らの「作品」と呼ぶ。しかし、満州国のベールをはぎ取った実態は、戦費のために人々をアへン中毒に追い込み、ぼろぼろにする悲惨なものだった。 中国 週刊朝日 5/11
中国絶望工場の若者たち 昨年、中国で吹き荒れた反日デモ。主体となったのが「第二代農民工」と呼ばれる人びとだ。都市への出稼ぎ農民の子供たち世代であり、彼ら自身も多くが農村戸籍でありながら都市部の工場などで働く。本書ではインタビューを通じて中国の急速な経済成長が抱える矛盾を体現する彼らの実像を浮き彫りにしている。 「第二代農民工」に共通するのは、親世代ほどどん欲でない点だ。残業などを控え、貯金もほどほどに、カラオケや服、スマートフォンなどに享楽的に消費する。工場での給与も決して安くはなく、昇給もある。経済的豊かさを享受している実感はあるが仕事に邁進はしない。 背景にあるのは、中国の都市部には我々日本人には見えにくい身分社会が未だに存在することだ。彼らは戸籍管理が厳しい都市では農民工であり、手厚い福祉を受けられる都市民にはなれない。都市では「半透明」な存在であり、がむしゃらに働き続けても、将来に希望を抱くことが許されない。彼らが享楽的に振る舞えば振る舞うほど、中国が抱える闇の深さが見えてくる。 中国話題の新刊 dot. 4/17
投信ガチンコ予測 中国関連がマイナスになった理由とは 勢いが止まらない「アベ相場」。2月19日から3月19日の1カ月間で、1割以上アップする投資信託をファイナンシャルプランナー(FP)ら専門家が予測。このガチンコ予測の結果を発表する。 中国安倍政権 週刊朝日 3/31
受験の合格点すら違う 中国・都市と農村で戸籍格差 貧富の格差がかねてより問題視されている中国。その差は拡大しているといい、さらに純粋な所得の差だけでなく、戸籍による格差も大きいという。丹羽宇一郎・元中国大使と、新進気鋭の中国研究者・阿古智子氏、北京大を卒業し現代中国政治を専門にする任哲(にん てつ)氏が対談した。 中国 AERA 3/26
こんなにちがう中国各省気質 日本の尖閣諸島の国有化以降、悪化する日中関係。中国への印象が悪化した人もいるだろうが、果たして中国を「中国」と一括りにできるのかというのが本書の出発点。日本ですら県民性の違いは大きいが、中国の人口は日本の10倍以上、国土は26倍。50以上の民族が住む。 本書では中国の31の省や直轄市、自治区ごとにその土地に住む人びとの気質や歴史、名物料理などを歯切れの良い文体で紹介する。北京や上海など大都市に対する歯に衣着せぬ語り口も小気味いいが、興味深いのは日本人に馴染みのない地域への言及。田舎ならではの心温まる小話もあるが、辛口な指摘やブラックジョークがやはり満載だ。例えば広西チワン族自治区。「標準語は通じないがオートバイ普及率は全国1位」「美男子率、美女率は最低レベル?」。貴州省に至っては「国内でも存在をほとんど忘れられている」。 手厳しい指摘も少なくないが、大手メーカーで中国を飛び回った著者が見聞きした話が多いだけに説得力は十分。単なる悪口満載の中国本とは一線を画す。 中国話題の新刊 dot. 3/7
大谷翔平 その先へ 米プロスポーツ史上最高額での契約でロサンゼルス・ドジャースへ入団。米野球界初となるホームラン50本、50盗塁の「50-50」達成。そしてワールドシリーズ優勝。今季まさに頂点を極めた大谷翔平が次に見据えるものは――。AERAとAERAdot.はAERA増刊「大谷翔平2024完全版 ワールドシリーズ頂点への道」[特別報道記録集](11月7日発売)やAERA 2024年11月18日号(11月11日発売)で大谷翔平を特集しています。 大谷翔平2024
アメリカ大統領選挙2024 共和党のトランプ前大統領(78)と民主党のハリス副大統領(60)が激突した米大統領選。現地時間11月5日に投開票が行われ、トランプ氏が勝利宣言した。2024年夏の「確トラ」ムードからハリス氏の登場など、これまでの大統領選の動きを振り返り、今後アメリカはどこへゆくのか、日本、世界はどうなっていくのかを特集します。 米大統領選2024
本にひたる 暑かった夏が過ぎ、ようやく涼しくなってきました。木々が色づき深まる秋。本を手にしたくなる季節の到来です。AERA11月11日号は、読書好きの著名人がおすすめする「この秋読みたい本」を一挙に紹介するほか、ノーベル文学賞を受賞した韓国のハン・ガンさんら「海を渡る女性作家たち」を追った記事、本のタイトルをめぐる物語まで“読書の秋#にぴったりな企画が盛りだくさんな1冊です。 自分を創る本
中国汚染「PM2.5」がついた野菜は水洗いしてもダメ? 最近問題となっている微小粒子状物質(PM2.5)による大気汚染。大気汚染も不安だが、なにより心配なのが汚染された農地で作られた中国の農産物だ。 中国 週刊朝日 3/2
蒋介石が隠したかった 尖閣の新事実 尖閣諸島をめぐる日中関係の緊張は収まる気配がない。中国は従来、尖閣諸島は「古来、中国の固有の領土」であり、「日清戦争のときに盗み取られた」と主張。中国外務省は、 中国尖閣 AERA 2/26
中国レーダー照射事件 裏切った日本への怒り? 1月30日、中国海軍のフリゲート艦が、海上自衛隊の護衛艦「ゆうだち」に対して、射撃管制用レーダーを照射した。2月10日、このレーダー照射事件をテーマにシンポジウムが行われた。そこでノンフィクション作家の石井好氏は、尖閣諸島問題で「中国は、日本政府に裏切られたと感じている」という。司会を務めたジャーナリストの田原総一朗氏が解説する。 中国尖閣田原総一朗自衛隊 週刊朝日 2/18
田原総一朗 田原総一朗氏「尖閣問題『中国の思うツボ』は避けるべし」 2月5日、小野寺五典防衛相は、1月30日に東シナ海で警戒監視中だった海上自衛隊の護衛艦「ゆうだち」に対し、中国軍艦が射撃用の火器管制レーダーを照射したと発表した。こうした動きにジャーナリストの田原総一朗氏は、「習近平総書記も止められない中国軍の暴走だ」と警告している。 中国尖閣田原総一朗 週刊朝日 2/15
軍事専門家・神浦氏がレーダー照射を「お粗末」と指摘 「開戦の危機」――長らく平和を享受してきた日本で、ついにそんな言葉が現実味を帯びる日が来てしまった。東シナ海で起きた中国海軍の艦船による海上自衛隊へのレーダー照射は、明らかにこれまでの一線を越えた挑発行為だ。 中国自衛隊 週刊朝日 2/12