たまり続ける日本のプルトニウムに募る懸念 原発再稼働で指摘される別の問題 政府が着々と進める原子力発電所の再稼働。事故への不安から反対運動が続く。しかし国際的には、別の角度から懸念の声が上がっているのだ。(ジャーナリスト・桐島瞬) 原発 AERA 11/16
田原総一朗 田原総一朗「メディアは抽象論ではなく社運をかけて原発を論じろ」 ジャーナリストの田原総一朗氏は、「原発反対」を主張するメディアは具体的な戦略を明示するよう政府に要求すべきだという。 原発田原総一朗 週刊朝日 11/5
室井佑月 室井佑月「被曝のせいではない科学的根拠をあげよ」 科学的根拠は否定しながらも、被曝と白血病発症に因果関係を認めた厚生労働省。一歩前進したかと思いきや、作家の室井佑月氏は、東京電力福島第一原発事故後に起きた健康被害に関して、報道が偏っていると憤る。 原発室井佑月 週刊朝日 11/5
「被曝労災認定第1号」で見えたフクシマの真実 東京電力福島第一原発の事故収束作業をめぐり、放射線被曝が原因とみられる白血病を患った元作業員の男性(41)が、初めて労災認定を受けた。 原発 週刊朝日 10/29
太陽光エネルギーはギターの音をよくする? 泉谷しげる&佐藤タイジ対談 太陽光エネルギーだけで運営する野外フェスが注目を集めている。仕掛け人の“ロックスター”佐藤タイジ、フェスに参加したシンガー・ソングライター泉谷しげる両氏に、「ロック」と「電気」の切っても切れない関係について語ってもらった。 原発 週刊朝日 10/27
放置された排気筒の破断 置き去りにされた福島第一原発 原発事故から4年半、福島県では昨年の田村市、川内村の一部に続き、9月に楢葉町で避難指示が解除された。政府は2017年までに居住制限区域と避難指示解除準備区域の避難指示を解除する方針だ。着々と帰還政策を進める政府に対し、地元からは多くの疑問の声が上がっている。 原発 週刊朝日 10/22
鍵握る小泉純一郎&進次郎 電力自由化で脱原発シナリオ 福島の原発事故以来、閉塞した状況を一変させる可能性を秘めた“ビッグバン”が来春に迫る。8兆円の市場をもたらすとされる電力完全自由化だ。だが、最大のリスクは再稼働を急ぐ安倍政権の原発回帰政策──。小泉純一郎、進次郎親子はそれに待ったをかけられるか? 原発小泉進次郎 週刊朝日 10/22
再稼働 川内原発の“大事故”が危ぶまれる本当の理由 発端は、2012年1月。カリフォルニア州サンオノフレ原発3号機で、交換後の蒸気発生器の配管から放射性物質を含む水漏れ事故が起きたことだった。 原発 週刊朝日 9/10
桜島「レベル4」の噴火予兆 再稼働川内原発に募る不安 その速報に一瞬、ギョッとした人も多いだろう。8月15日、桜島(鹿児島県)の噴火警戒レベルが3(入山規制)から4(避難準備)に引き上げられた。気象庁によると、火口から3キロ離れた集落に噴石が落ちる規模の噴火が起こる可能性があるという。 原発火山 週刊朝日 8/19
独占インタビュー吉永小百合さん「戦争はだめ、核もだめ」(後編) 戦争の犠牲者に祈りを捧げる夏を迎えた。戦後70年。焦土からの驚異的な復興と、平和な社会をつくりあげながら、安全保障政策で今、日本が岐路に立つ。戦後に寄り添い、数多くの映画に出演してきた吉永小百合さんが、戦争の愚かさ、平和の尊さを語った。 原発戦後70年 週刊朝日 8/14
川内原発再稼働でも立ち直れない原子力ムラ 再稼働に向けた原子力規制委員会の審査にはこれまでに15原発25基が申請し、九州電力の川内1、2号機のほか四国電力の伊方3号機などが合格している。 原発東芝 週刊朝日 8/12
原子力ムラの天敵・河合弘之弁護士 小泉元首相とマル秘頂上作戦 九州電力の川内原発がいよいよ再稼働する。弁護団を率い、検察審査会で東京電力元会長らの強制起訴を勝ち取るなど、「リアル・リーガルハイ」と原子力ムラに恐れられる河合弘之弁護士を作家の大下英治氏が直撃した。 原発 週刊朝日 8/12
大谷翔平 その先へ 米プロスポーツ史上最高額での契約でロサンゼルス・ドジャースへ入団。米野球界初となるホームラン50本、50盗塁の「50-50」達成。そしてワールドシリーズ優勝。今季まさに頂点を極めた大谷翔平が次に見据えるものは――。AERAとAERAdot.はAERA増刊「大谷翔平2024完全版 ワールドシリーズ頂点への道」[特別報道記録集](11月7日発売)やAERA 2024年11月18日号(11月11日発売)で大谷翔平を特集しています。 大谷翔平2024
アメリカ大統領選挙2024 共和党のトランプ前大統領(78)と民主党のハリス副大統領(60)が激突した米大統領選。現地時間11月5日に投開票が行われ、トランプ氏が勝利宣言した。2024年夏の「確トラ」ムードからハリス氏の登場など、これまでの大統領選の動きを振り返り、今後アメリカはどこへゆくのか、日本、世界はどうなっていくのかを特集します。 米大統領選2024
本にひたる 暑かった夏が過ぎ、ようやく涼しくなってきました。木々が色づき深まる秋。本を手にしたくなる季節の到来です。AERA11月11日号は、読書好きの著名人がおすすめする「この秋読みたい本」を一挙に紹介するほか、ノーベル文学賞を受賞した韓国のハン・ガンさんら「海を渡る女性作家たち」を追った記事、本のタイトルをめぐる物語まで“読書の秋#にぴったりな企画が盛りだくさんな1冊です。 自分を創る本
不起訴の根拠は「お粗末な数値」 政府が東電をかばい立て? 福島第一原発事故を巡って告訴・告発された東電関係者に対し、東京地検が2度も下した「不起訴処分」の決定。科学的裏付けのない数字を根拠にしていた。 原発 AERA 8/10
田原総一朗 田原総一朗「あえて言う 川内原発再稼働はやむなし」 東日本大震災以来、安全神話が崩壊した原発。しかし、ジャーナリストの田原総一朗氏は「脱原発」の潮流に抵抗感があるという。その真意とは――。 原発田原総一朗 週刊朝日 8/10
9千億円の“巨額損失”が新たに発生? 東芝を食い潰した日米の原発利権 名門企業・東芝が揺れている。不適切な会計は当初500億円強とされたが、それは枝葉末節の話。東芝が社運をかけて2006年、企業価値の3倍の約6千億円で買収した米国大手の原子炉メーカー「ウェスチングハウス」が3.11以降、不良債権化。最大で9千億円の“損失”になるという。社長らの進退問題に発展した疑惑の裏で蠢(うごめ)く原発利権を追う。 企業原発東芝 週刊朝日 7/22
弱者切り捨ての安倍政権 支援打ち切りで行き場失う福島の自主避難者たち 全国に散らばる原発事故避難者の間に困惑が広がった。国と福島県が決めた自主避難者への住宅無償提供打ち切り。生活困窮者を出しかねない政策に、避難者からは「あまりに一方的すぎる」と怒りの声が上がっている。ジャーナリストの桐島瞬氏が彼らの現実を伝える。 原発安倍政権東日本大震災 週刊朝日 7/10