自身でクリニックを開業していれば、仕事のスケジュール調整は比較的しやすいでしょう。一方、勤務医の場合はというと、それほど自由度がありません。また、大きな大会や国際試合、合宿などに参加することにでもなれば長期にわたって平常業務に穴を開けてしまうため、職場や同僚に理解と協力をお願いする必要があり、気苦労が多いのが現状です。

　もし、チームや競技団体が病院と契約している場合には、すべてが業務の一環となるため、スポーツ現場に出やすくなります。また、報酬も契約料としてきちんと病院に支払われます。契約内容により違いはありますが、チーム契約の場合には、普段は選手のメディカルチェックの実施、コンディション調整やパフォーマンス向上のための医学的アドバイスをしたり、選手がけがをした際には治療やリハビリなどをしたりしながら、帯同ドクターとしての練習や合宿、国内・国外における試合や大会などへの同行、ホームゲームの会場ドクターなどを担当します。

　会場ドクターは、スポーツの試合会場において、選手や観客に医学的な問題が発生したときに対応するのが仕事です。本来なら、大きな大会に限らず、市民レベルの小さな大会でも、安全管理の面から会場にスポーツドクターがいることが理想です。プロスポーツや国内の競技団体が主催する試合の場合は、高額ではないもののいくらかの報酬が支払われて会場ドクターが雇われています。ですが、それ以下の試合の場合は、もらえたとしても交通費くらいで、ほとんどボランティアに近い形で協力している会場ドクターが多いのが実情でしょう。

　ではどうして、スポーツ現場で働くスポーツドクターが、時間と労力に見合った報酬を得られていないのでしょうか？

　じつは、会場ドクターはやりたい人が多すぎる「買い手市場」。スポーツが好きで、「スポーツに関わる仕事をして貢献したい」という、熱い思いをもった医師たちはけっこういるのです。会場ドクターになれば、選手たちにじかに関わることができ、また熱い戦いを間近で観戦できるという大きなメリットもあります。そのため手を挙げる医師が多く、需要と供給のアンバランスでなかなか対価が上がらないということが、原因の一つでしょう。

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スポーツドクターの今後の課題とは？