巨人「東京ドーム100億円大改修」真の狙いは？　コロナ対策だけではない“裏の事情”

　東京ドームの大改修は巨人にどのような効果をもたらすのか。

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　コロナ禍が長引き野球界も大打撃を受けている。そんな中で老舗球団・巨人は新たな収益モデルを生み出すべく、今後へのスタートを切った。長年、望まれている新球場建設はひとまず凍結し、現実路線での戦いを挑んだ形だ。

「改修プラン発表時は先行きが見えないコロナ対策が最重要課題とされていた。世間の状況が変化し始めて改修内容がマイナーチェンジされた印象。ウィズコロナと大打撃を負った経営面の立て直しの両立へ向け舵を切った。お客さんに最大限の安全を担保しつつ球場からお金を生み出す。これまでとは異なったスポーツビジネスの形態を模索している」（スポーツマーケティング関連会社関係者）

　ドームの大改修が終了し、3月1日には報道陣に公開。翌2日には西武とのオープン戦で実際に使用された。外野席上のメインビジョンが従来の約4.4倍となる国内最大級の大きさに拡大され、外野フェンス上部にはLEDのリボンビジョンも設置された。入場ゲートやコンコース、ラウンジなどのデザインも大幅にリニューアル。場内の飲食、グッズ販売などは完全キャッシュレス化され、顔認証での入場が可能となるシステムも導入され、総額100億円の設備投資が行われた。

「東京ドームと読売が目指したことは3つあります。第1は新型コロナウイルス対策。第2はデジタル化の促進。第3がウィズコロナを意識しつつお客さまの満足度を高めることです」（20年7月／巨人・山口寿一オーナー）

　20年11月に株式会社東京ドームの全株式の約2割が三井不動産株式会社から読売新聞グループ本社に譲渡され、球団と球場が一体となった運営が可能になった。これに先立ち東京ドームの大規模改修プランは発表されていた。その時に山口オーナーが語ったように世界中で猛威をふるっているコロナ対策が優先課題であり、ビジョンなどを含めたハード面はその次に来る案件だった。

　実際にコロナ対策の徹底がなされた。コンコースには高速道路のトンネルなどで見られる乾電池のような形状の空気清浄設備が大量に設置。入場ゲート等での非接触化も強化された。そして、それと同時に収益増加に向けての環境作りも施設改修の柱の一つにもなっている。