首藤由之
◆有料老人ホーム 数千万円が必要
この五つのパターンについて、どれくらいの費用がかかり、それを賄うには年金収入以外にいくら必要なのかを試算した。
在宅や特養を利用した場合の1千万円（パターンV）や1200万円（同I）は、先に長尾さんや澤木さんが指摘した金額に近い。ただし、有料老人ホームを利用すると金額は跳ね上がる。どちらか一方が利用（同II、IV）すると年金以外に2千万円以上かかり、両方（同III）だと3千万円を超す。
「夫を在宅で介護する場合、症状が重くなってくると妻の負担が増えるので、最期の施設利用も考えるとパターンI、IIの場合、もう少し費用を見ておいたほうがいいかもしれません。いずれにしても介護を考える場合、お金は多いに越したことはありません。選択肢が増えますから」（岡本さん）
もっともこの試算、いろいろな条件を設定した一つのケースにすぎないので、自分の収入や希望に沿って数字を変えてイメージを広げてほしい。また特養の場合、要介護3以上でないと入れないことや、大勢の待機者がいることが多く、希望したときに入れないという現実も知っておきたい。
それにしても、かなりのお金がかかることは間違いない。「介護はピンキリ」は有料老人ホームの広告などで実感できるが、準備するほうはたまったものではない。これでは有料老人ホームは、高値で売却できる自宅がある人などを除けば、「夢のまた夢」になってしまいそうだが、ここからが人生100年時代の老後資金の「懐」が深いところだ。高齢になっても、十分資金を積み増すことができるのだ。
自助努力の筆頭として挙げられるのは、冒頭のA子さんもしている「年金繰り下げ」だろう。65歳からもらわずに受給を遅らせることで年金を増やす方策。1カ月遅らせるごとに0.7％年金額が増える。しかも4月からの制度改正で上限が5歳延びて75歳まで繰り下げできるようになった。
ラリー遠田
沖昌之
小島よしお
