AERA 2024年10月7日号より

　医師でもある菅原誠太郎代表取締役には「症状が軽いうちに介入できれば」との思いがあり、啓発に力を入れる。「月経」「妊活相談」「更年期」の三つのプログラムがあり、導入企業にはまず、それぞれの健康課題に関する基礎知識や改善策などについて産婦人科医師によるセミナーなどで正しい知識をつけてもらう。希望する従業員はオンライン診療を受診できる。

　導入企業からは「女性社員のサポートにつながる」のほか、「男性が女性の大変さに気づいて職場環境が良くなった」との声も届いているという。

　正しい知識とサポートがあれば、更年期のピンチはチャンスに変えられそうだ。（フリーランス記者・山本奈朱香）

※AERA　2024年10月7日号より抜粋

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