3組に1組が離婚する時代　単身世帯はマイノリティからマジョリティへ

　1970年代までの日本人の離婚は「10組に1組」の割合でレアケースだったが、1990年代になると「3組に1組」となり、周囲でも離婚する人が多く見られるようになった。“離婚した人には問題がある”とされていた時代から“いろいろ事情もある”と周囲がくんでくれる時代になっている。社会学者で家族社会学を専門としてきた、中央大学文学部教授の山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、「未婚・離婚」の現代の日本社会における位置付けについて紹介する。

【表】未婚率は年々上昇している

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結婚マイノリティがマジョリティへ

「未婚」も「離婚」も、現代日本では少数派ではなくなりました。世の中のマイノリティが世間からその存在を認識され、一定の立場を獲得するには、それなりの段階を経る必要があります。つまりマイノリティもあまりに少数である時代は、その存在すら人々には認知されず黙殺されてしまうわけです。その状況を脱して、多数派にたとえ数では負けていても、「我、ここにあり！」と自らの存在を主張するためには、総数と声の大きさが必要です。

　この現象を「女性管理職比率と同じ」だと、私は常日頃から学生に説明しています。ジェンダー論の授業では、「女性比率を○％と論じること自体が、ナンセンスではないか」という声が、学生から挙がることもあります。何でも数字で測るというのは杓子定規ではないか、という疑問です。