「離婚」に関する記事一覧

かつて「一億総中流社会」と言われた日本は、すでに「下流」である可能性があると、社会学者で家族社会学を専門にしている山田昌弘氏は指摘する。現代の日本には相対的に貧困な人が約6～5人に1人いるという。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、日本の結婚生活が「不幸の共同体」になりかけている状況を紹介する。

「夫婦の3組に1組が離婚する日本で「内実離婚夫婦」は実はもっと多い」と、社会学者で「婚活」という言葉の生みの親である中央大学文学部教授・山田昌弘氏は分析する。性別役割分業型（“夫は働き、妻は家事”）より夫婦それぞれの時間や愛情が分散し、日本特有の“愛情観”が形成されていった。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、紹介する。

2020年、日本の生涯未婚率は男性28.3％、女性17.9％であるということが分かり、今後は男性の約3割弱、女性の約2割弱が、結婚せずに人生を終えると予想されている。社会学者で中央大学文学部教授の山田昌弘氏は「もはや昭和時代のように、待っていても「結婚」は降ってこない。就職活動のように自ら行動を起こさなくては結婚できない時代になった」と警鐘をならす。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、同氏が指摘する美人が婚活に不利な理由を3つ紹介する。

団塊世代の日本国民は「真面目に働けば、親世代よりも豊かになれる」という“夢”が原動力だった。しかし平成・令和の時代を迎え、人々は衣食住には困らないが、給料は上がらず、非正規社員の若者たちはキャリアアップも望めず、人生の向上を実感もできなければ、“夢”も描けなくなっていた。結婚生活においても同じだ。「自分ひとりならどうにかなるが…」と多くの男性は冷静になり、女性も「結婚で一発逆転を狙えないなら、別に結婚しなくてもいい」と判断するようになった。家族社会学の第一人者である山田昌弘氏は「“未婚”問題は、広く日本社会全体の課題として考える必要がある」と訴える。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、「パラサイト・シングル」が生まれる仕組みについて紹介する。

1986年に施行された男女雇用機会均等法により、「おひとりさま」と呼ばれる経済的にも精神的にも自立した優雅な「未婚」を選択できる女性は増えていったが、2000年以降は景気の落ち込みにより非正規雇用が広がり、結婚による経済的安定が得られないと考える若者が「未婚」を選択することが増えていった。「パラサイト・シングル」（実家に精神的経済的基盤を依存する独身者）という言葉の生みの親である社会学者・山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）で、山田氏は「日本経済の停滞と同時に広がったこの非正規雇用という“新しい雇用形態”が多くの若者の人生設計を狂わした」と発言している。同著から一部を抜粋、再編集し、紹介する。

1970年代までの日本人の離婚は「10組に1組」の割合でレアケースだったが、1990年代になると「3組に1組」となり、周囲でも離婚する人が多く見られるようになった。“離婚した人には問題がある”とされていた時代から“いろいろ事情もある”と周囲がくんでくれる時代になっている。社会学者で家族社会学を専門としてきた、中央大学文学部教授の山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、「未婚・離婚」の現代の日本社会における位置付けについて紹介する。

現代日本社会では、女性は誰と結婚するかによって、自分の人生が大きく変わる。中央大学教授で家族社会学者の山田昌弘氏は、だからこそ日本女性は、結婚に「愛情」と「経済的安定性」の二つを求めざるを得ないと指摘する。他方で欧米諸国では、「結婚」イコール「愛情」であり、そこに「経済的安定性」は含まれない。山田氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から、かつては「皆婚」が当然だった日本女性と社会の変遷について、一部抜粋・再編集して紹介する。

日本には様々な結婚のカタチが存在するが、「結婚生活＝日常生活」はさらに多様化している。一方で、二人がどんな夫婦関係を営んでいるのかをリアルに探る調査は少ない。中央大学教授で家族社会学者の山田昌弘氏は、2023年2月に夫婦の家庭生活における「パートナーの親密関係の変容に関する実証研究（以下、「親密性調査」）」を実施。山田氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から、日本人の結婚生活の実態について、一部抜粋・再編集して紹介する。