さまざまな地域から生徒が通うため、休日の子ども同士の遊びでも交通費や小遣いがかさむ。学費や塾費用とは別に、月10万円ほどの余裕資金を見込むのが理想的だという。

 そのために鈴木さんが勧めるのは、学費以外のランニングコストとして、子が小6になるまでに432万円を貯蓄すること。中高の6年間に、年72万円分の余裕資金として使え、家計への影響を抑えられる。

 私立中の費用は、学校によっても大きく違う。東京都の調査によると、都内の私立中181校の17年度の初年度納付金総額は、50万円台から190万円近くまで3倍超の開きがある。

 森上氏は学校間の学費差について、こう分析する。

「大学付属校は一般的に施設が立派で、教員の人件費も大学に準じるところが多い。このため、学費が高い傾向にある。教員の年齢層が高い学校や修士号を持つ教員が多い難関校なども高額な傾向です。ただ、学費の高い学校が必ずしも良い教育をするとは限りません」

週刊朝日  2017年4月21日号より抜粋

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