AERA編集部
日本レーザー「社長塾」
７月下旬の社長塾。約６０人の社員が数グループに分かれ、３カ月交代で参加する。英語力強化に力を注ぐ同社では、大半の社員が参加しているという（撮影／田村栄治）
知識としての英語は知っていても、英会話となると不得意な人が多い、日本人。ビジネスシーンでの英語力を鍛えるべく、企業も様々な手法を考える。
午前8時、まだ静まり返っている会社の一角に、コーヒーカップやノートパソコンを手にした社員たちがぽつぽつと集まってきた。都内のレーザー機器専門商社、日本レーザー。火曜朝恒例の「社長塾」の始まりだ。
「日本で、旅行はしました？」
近藤宣之社長（70）が、ゲストとして参加したインターンの米国人学生に英語で話しかける。駐在員として米国で9年間暮らした近藤氏は、英語でのやりとりに不自由はない。北海道を旅したと学生が答えると、近藤氏は「さあ、どんどん聞いて」と、社員たちに質問を促した。
「クマに遭わなかった？」「旭山動物園には行った？」
英語のQ&Aが途切れることなく続く。テレビ会議システムでつながる名古屋と大阪の両支店の社員も含め、この日参加した9人の会話はすべて英語だ。
こと英語でのやりとりだと、借りてきた猫のようになりがちな日本人。でも実は、話の流れを把握し、言いたいこともあり、単語や慣用表現だってそこそこ知っている人は少なくない。そんな人が英語を話すうえで必要なのは、一歩踏み出す心意気と、ちょっとした発想の転換だ。
ラリー遠田
東浩紀
鴻上尚史
