受診した際には、▼手術以外にどのような治療法があるか▼いつ手術をするか▼どのような術式でおこなうか▼手術は何時間かかり、出血量はどのぐらいか（低侵襲手術か）▼手術によりどのぐらい症状が改善するか▼どのようなリスクがあるか（術後の合併症）について十分に説明してくれる病院を選びたい。持病がある場合や合併症が起こった場合に対応可能な診療科（内科・外科）があるか、リハビリや入院期間なども確認しておくと安心だという。

　きちんとした説明がない場合には、患者のほうから聞く姿勢も必要だ。聞いても十分な説明が得られないなら、ほかの病院を探したほうがいいだろう。

　とくに、「いつ、どんな手術をするか」についての病院や医師の方針は、病院選びの重要な指標になると田村医師は話す。首や腰の病気では、保存療法を長くしすぎて手術のタイミングを逃してしまうこともあるからだ。例えば、重篤な脊柱管狭窄症やヘルニアなどで神経が圧迫された状態が長く続くと、神経症状が進み、せっかく手術をしても十分な症状の改善が得られないことがある。

　一方で、病院によっては痛みや手足のしびれが出てすぐに手術をすすめるケースもある。これらの症状は、保存療法により改善されることもあり、その場合「不要な手術」となる可能性もある。

「早すぎず、遅すぎず、適切な時期に最も効果的な治療を提案できるのが、いい病院と考えます。患者さんの負担の小さい低侵襲手術をしていると理想的です。ただし、患者さんやご家族が、いつ手術するべきか、どんな術式が最適かなどを判断することは難しいでしょう。説明に少しでも疑問を感じたり、不安を抱いたりした場合には、セカンドオピニオンとしてほかの医師に相談してみることをおすすめします」（同）

　セカンドオピニオンといっても、大学病院などの「セカンドオピニオン外来」（保険適用外）でなくても、保険適用の通常の脊椎専門医の外来を受診して聞く方法でよいという。（ライター・出村真理子）

※週刊朝日 　2018年11月9日号