國府田英之
東京・台東区のチェーン居酒屋の店舗では、過去に男性客に「焼き鶏」の味や焼き具合にクレームをつけられたことがあった。男性店主が振り返る。
「ホールのアルバイトが、生焼けだからと商品を出し直すように言われたのです。連絡を受けた私も確認したのですが、少なくとも火はしっかり通っており問題はありませんでした。生焼けならおわびして新たにお出ししますが、味の好みが違うからという理由では応じられないので、お断りしたところ、とてもご立腹されました」
後日、ネット上にこの男性と思われる写真付きの投稿があった。やりとりの内容や対応した店員の特徴が書かれていたため、その男性しかいないとピンときたという。
「くそまずい」「肉が臭い」という味への感想の他に「鶏肉の銘柄はウソだ」「周りに広める」という趣旨の文面もあった。
店主はこう憤る。
「味の好みはお客さん次第ですから、まずいと言われるのは仕方がないし、具体的な意見であれば参考にするかもしれません。ただ、銘柄がウソだというのは明らかに事実に反し、店の信用にかかわることです」
書き込みがエスカレートした場合は、何らかの対応を取るべきか思案したが、この投稿への反応がほとんどなかったことからそのまま放置したという。
SNSなどで「反論」することは可能だが、さらなる炎上につながりかねないとの懸念が、飲食業界にはあるようだ。
もちろん、不手際やミスがあれば店側も対応を考える必要があるが、こうしたSNSやネットでの「さらし行為」に法的な問題はないのか。
都内に複数の中華料理店を経営する弁護士の黒嵜隆氏（弁護士法人フロンティア法律事務所代表）は、「まずは、内容が事実か虚偽かが重要です。お茶に虫が入っていたという投稿の場合、それが事実なら投稿者が法的責任を負う可能性は低いと考えます」と指摘する。
ただ、事実を書いているつもりでも、怒りにまかせて投稿すると、そこに虚偽の内容が入り混じり、法に触れてしまうケースもある。
古賀茂明
稲垣えみ子
武内陶子
