「東京都、明治神宮、ヤクルト球団、建設会社など、関係各所の調整を円滑に進める必要もある。完成予想図を見ると、東京の真ん中にある最先端の素晴らしい野球場。中野サンプラザのように宙に浮くことにならないで欲しいが……」（NPB関係者）
神宮からも遠くない中野区のランドマーク・中野サンプラザ。周辺を含めた再開発の建設費や人件費が高騰、事業の認可申請したグループが申請を取り下げる騒ぎになった。同所は2023年に閉館したが、進展がないまま放置された形になっている。
「ロッテが君津市に予定している2軍施設は、地元自治体が事業主体で進めるので問題なさそう。現ZOZOマリン付近に建設予定の新球場は千葉市主導だが、『ロッテがどこまで建設費を負担できるか?』も焦点になる」（在京テレビ局スポーツ担当者）
エスコンF建設が成功した理由の1つに、「建設費約600億円のうち約400億円を日本ハムが負担したこと」と言われる（その他は個人社債、広告代理店や都市開発推進機構から）。
「多くの建設費を自治体に頼ることなく調達した。日本ハムグループ（球団含む）で半分以上を工面しているからこそ、『やりたいこと』ができる箱（=球場）を造れた。ロッテも同様方式を取らないと、満足いくものはでき上がらないだろう」（スポーツマーケティング会社関係者）
日本ハムは本拠地に選定した北広島市から、土地の斡旋や税制優遇措置は受けている。しかし、建設費は自力で用立てしてエスコンFを完成させた。「同様のことをロッテができるかで、球場のクオリティが大きく変わる」と懸念される。
「千葉市、県は人口減少や企業離れが進み、税収入が激減している。市民生活も苦しい中、ロッテファンの中にも『球場建設に公金を使う必要があるのか?』という声もある。ロッテがある程度のお金を出さないと、満足できる箱を造るのは難しいかもしれない」（在京テレビ局スポーツ担当者）
同じ千葉市を本拠地とするバスケB1・アルティーリ千葉は、幕張公園内に建設を発表した新アリーナの建設費を親会社のヒューリックが負担、完成後に千葉市へ寄付する形を取る。「市民感情を考慮した部分もある」（在京テレビ局スポーツ担当者）と言われている。
