母や友人の「がん」で、30歳過ぎてからは検診と早期発見の大切さを実感　山本佳奈医師

日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「母や友人など身近な人のがんで考えたこと」について、鉄医会ナビタスクリニック内科医・NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。

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　二十歳になってから、案内の葉書が来るたびに受診していた子宮頸がん検診。がんがあると分かること以上に、がんが進行している方が怖いという思いから、毎度検査に行くのですが、何度やっても内診台に座っての検査自体は慣れないもの。「1週間後に結果を聞きに来るように」と指示されますが、結果を聞く直前まで「もし、がんだったらどうしよう……」と不安でいっぱいになります。

　30歳を超えてからは、友人の一人が「子宮頸部異形成」という子宮頸がんの前がん病変を指摘されたこともあり、検診の継続と早期発見が大切であることを実感しました。

　子宮頸がんは、20代後半から40代前半の女性が発症しやすく、「マザーキラー」とも呼ばれています。子宮頸がんを発症した母親が、幼い子どもを残して亡くなっていることからついた呼び名のようです。

　日本では、2013年4月、子宮頸がんの原因の多くを占めるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染予防に効果のあるワクチンであるHPV ワクチンの定期接種（小学校6年生から高校1年生相当の女子が該当）が開始されました。しかしながら、その2カ月後には、副反応の懸念から「積極的な接種勧奨」は中止されることに。

　2022年4月、ようやく定期接種の推奨が再開されることになったものの、10政令市に行ったサンプリング調査 によると22年4〜7月の接種実施率は約16%程度（第1回目の接種を対象）と低い水準にとどまっています。接種勧奨を中止した影響が、いまだに尾を引いていると言えそうです。

接種率は目標の半分に満たない

　大阪大学の八木氏ら[※1] [※2] が、HPVワクチンの生まれ年度ごとの定期接種の累積接種率（全国値）を算出した調査結果が、2024年7月「JAMA Network Open」に掲載されました。それによると、個別案内を受けた2004～2009年度生まれでは平均16.16 ％まで累積接種率は回復していたものの、公費助成で接種が広がった1994～1999年度生まれの平均71.96 ％に比べるとはるかに低率に留まっていたといいます。