東山紀之新社長(右)と副社長になった井ノ原快彦氏(撮影/写真映像部・松永卓也)
この記事の写真をすべて見る

 2日、ジャニー喜多川氏の性加害問題に揺れるジャニーズ事務所が2回目の会見を開いた。タレントのマネジメントなどを担当する新エージェント会社の設立や新たな社名などを発表した。一連の騒動は、多くのファンがいるお隣の中国でも関心が高い。今回の会見も、中国メディアはほぼ一斉に速報し、SNSでも「歴史が変わるのを目の当たりにした」「(新社名の)SMILE-UP.の発音はSMAPに似てるね」など多くの声が寄せられた。

【写真】中国での「ジャニーズ問題」の新聞報道はこちら

*  *  *

 中国にもジャニーズファンは多く、性加害問題をめぐる報道も活発だ。国営メディアも例外ではなく、中国共産党系メディア「人民網」(9月15日付)は、「日本の世論調査 56%がジャニーズ事務所の信頼回復は厳しいと回答」との見出しで報じた他、同「環球時報」(8月30日付)も、「著名な日本の芸能事務所が前社長の故・喜多川氏による40年に及ぶ性加害を認める」と大きく掲載した。中国のメディアウォッチャーはこう語る。

次のページ
「ジャニーズのいない紅白ならもう観ることはない」