母体がネット商店街の楽天エディは使える店舗数が多いところが魅力。いつも行く店で使えるのなら残す候補になる。

 次は、電子マネーと並ぶキャッシュレスの主役、ポイントカードだ。とにかく多くの会社が発行している。だから「使う店を限定せよ」のアドバイスを思い出してほしい。仕組みは、ショッピングやサービスを利用したときに、店員にカードを提示して、ポイントを受け取る(ためる)もの。現金をチャージすることはできない。

 ナナコやワオンは、電子マネーであると同時に、ポイントカードでもある。利用する店を絞って特売を逃しても、その店で商品を買えば代金に応じてポイントがつく。

「すべて損するわけではないんだよ。カードの数を絞るか、店を絞るか。選択肢があるのがいいよね」(前出のFP)

 ただ店独自のポイントカードは、カードの枚数が多くなるだけだし、同じ店を何度も利用しないとポイントがたまらない。それが店側の狙いとはいえ、利用者としては喜べない。

 そこで共通ポイントという仕組みができた。代表的なものは、Tポイント、ポンタ、楽天ポイント、dポイントの四つ。コンビニやファストフード店でたまるイメージが強いが、ガソリンスタンドのエネオスでも給油するときにTポイントカード(Tカード)があると、会員価格で給油できるうえにTポイントがたまる。

「共通ポイントカードなら、ひとつの店だけに限らなくてもいいので、すこしは気が楽になるはずです」(同)

 ポイントカードをつくると、発行企業と提携している会社から商品情報やサービス情報がダイレクトメール(DM)や電子メールで送られてくることは知っておこう。ポイントカードの会員規約に明記されているので個人情報の「流出」ではないが、突然「傷害保険の勧誘DM」などが届き驚くことがある。

 JR東日本が複数あったポイント制度をJREポイントに集約しているのも注目だ。スイカの定期券や記名式で、登録すれば駅構内の自動販売機で飲料を買ってもポイントがたまる。

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