日本の教師、世界的にも長時間労働「意味あるのか？」という仕事も

　世界的に見ても労働時間が長いとされる日本の教師。その労働に正当な対価は支払われていないうえ、なかには「意味があるのか？」と思ってしまうような仕事を課せられることも。日本の教師を取り巻く現実とは。

　経済協力開発機構（OECD）が2014年に公表した「国際教員指導環境調査」によれば、調査に参加した34カ国・地域の教師の1週間あたりの勤務時間は平均38．3時間なのに対し、日本は53.9時間。この日本の数字は中学200校（公立9：私立1）の校長と教師へのアンケートによるものだが、全日本教職員組合が行った「勤務実態調査」（12年、回答者数6879、うち教員5880）でも、国が過労死ラインと定める「月80時間以上の残業」をする教師が35.8％と3人に1人。月100時間以上の残業をする人も5人に1人（21.3％）に上ったという。

　さらに問題なのは、この長時間労働に対する対価が正当に支払われていないことだ。

　戦後の公務員給与改革の際、教師の給与は、「勤務時間が単純には計れない」ことを踏まえて一般公務員より1割程度高く設定され、時間外勤務手当は支給しないこととされた。支給を求める訴訟が多数提起されたことを受け、国は1966年度に実態を調査。原則として時間外勤務は命じないこと、命じる場合は（1）生徒の実習（2）学校行事（3）教職員会議の三つに関する業務と（4）非常災害などのやむをえない場合の4項目に限ること、時間外勤務手当はやはり支給しないが、代わりに月額給与の4％分に相当する「教職調整額」を支給することを決めた。

　この状態がいまも続く。「4％」という基準が算出された当時の教師の1カ月の平均残業時間は約8時間だ。現在の長時間労働にはとても見合わない。

　残業理由に納得がいけばまだいい。しかし、「この仕事に意味があるのか？」と思う場面も少なくない。