第三者委員会の報告書を公表する日本体操協会幹部　（ｃ）朝日新聞社

　東京五輪へ向けて心配なのがスポーツ界の体質だ。

　体操女子リオ五輪日本代表の宮川紗江選手が8月、日本体操協会の塚原千恵子・女子強化本部長と夫の光男副会長のパワハラを告発したことは記憶に新しい。協会は12月10日、この問題を調査していた第三者委員会の報告を受けて臨時理事会を開き、「パワハラを認定できなかった」として、2人の職務一時停止の解除を決めた。

　委員会の調査報告書によると、宮川選手とコーチを千恵子本部長が引き離そうとしたかどうかについては「引き離し行為は認められない」。宮川選手が7月に塚原夫妻と面談した際の状況や内容は「配慮に欠け不適切な点が多々あった」ものの、「悪性度の高い否定的な評価に値する行為であるとまでは客観的に評価できない」とした。同委員会は、夫妻の言動はパワハラに当たらない、と結論づけた。

　10日の会見は協会の専務理事が登壇したが、委員会を構成した弁護士らによる説明がなかった。スポーツ評論家の玉木正之さんは「あんなのは第三者委員会ではない。協会が支える体操競技に国民的関心が向いているのだから、委員会は第三者として国民に結果を報告する義務があるはずです。協会への報告で済ませたのは、（委員会の）認識の甘さです」と批判する。

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