「藤巻健史」に関する記事一覧

藤巻健史

藤巻健史氏、2％のインフレを「いとも簡単に」達成する方法

アベノミクスに沿って、日銀は物価上昇率2％を目標に掲げている。しかし1980年代後半のバブル時代でも、消費者物価指数（CPI）はほぼ2％以下ということもあって、「CPIインフレ2％を達成するのは至難の業だ」という認識も少しずつ広まってきているようだ。「伝説のトレーダー」の異名を持つ藤巻健史氏は、こうした政策が「正しいとは思わない」と指摘する一方、CPI 2％を「簡単に達成させる」方法を次のように話す。

藤巻健史

週刊朝日 4/7

藤巻健史

藤巻健史氏 「侍ジャパンの年俸が高ければWBCで優勝も」

昨年、推定5億7千万円と現役最高額で契約更改をした巨人の阿部慎之助選手。一方で同時期にヤンキースと2年契約を結んだイチロー選手の契約金額は総額1300万ドル（12億900万円。1ドル＝93円で換算）だった。1年だと6億円以上で、阿部選手を上回ることになる。投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表、藤巻健史氏は日本プロ野球選手の年俸を上げるべきだと訴える。

藤巻健史

週刊朝日 3/28

藤巻健史

藤巻健史氏、日本経済が栄光を取り戻すには○○主義への転換が必要

投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表で、「伝説のトレーダー」の異名を持つ藤巻健史氏は、現在、世界における日本の地位が危機的状況にあると指摘する。

藤巻健史

週刊朝日 3/25

藤巻健史

藤巻健史氏 「農業はTPPよりも為替が問題だ」

日本の経済面にとって、TPP（環太平洋経済連携協定）は一長一短あるとされる。そのデメリットの一例として農業への打撃が懸念されているが、投資助言会社「フジマキ・ジャパン」代表の藤巻健史氏は、TPPよりも大きな問題があると指摘です。

TPP安倍政権藤巻健史

週刊朝日 3/5

藤巻健史

藤巻健史氏 「いま日銀総裁になると、歴史的汚名も…」

白川方明・日銀総裁が任期途中での辞任を表明し、次期総裁選びがいっそう熱を帯びている。かつて市場参加者に「日銀総裁に適任」と評価された投資助言会社「フジマキ・ジャパン」代表の藤巻健史氏は「当時は名誉なことだったが、時代は変わった」と指摘する。

藤巻健史

週刊朝日 2/22

藤巻健史

このままでは「日本は黒字倒産」？　藤巻健史氏が語る「迫り来る危機」

日銀によれば、日本の家計は現金と預金だけで839兆円も保有している（昨年9月末）。これが、銀行が国債を買う原資となっている。投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表、藤巻健史氏はこのお金の動向によっては、財政はただちに危機に直面することになりかねないという。

安倍政権藤巻健史

週刊朝日 2/16

藤巻健史

「アベノミクスは10年遅かった」藤巻健史氏が苦言

安倍晋三政権の経済政策で急速に円安が進んでいる。しかし、投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表、藤巻健史氏は、円高が諸悪の根源だと訴え続けてきたにもかかわらず、この政策によって財政破綻がさらに現実味を帯びてきたと苦言を呈す。

安倍政権藤巻健史

週刊朝日 2/15

藤巻健史

藤巻健史氏　今年度予算案を「子供だまし」と断言

投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表・藤巻健史氏は、膨大な借金の解消に道筋をつけない安倍政権の経済政策をみて、やはり日本の財政破綻は避けられないとみる。

藤巻健史

週刊朝日 2/7

藤巻健史

白川・日銀総裁は「いじめられっ子」に見える…藤巻健史氏が指摘

昨年12月23日に放映されたフジテレビの番組でのこと。安倍晋三首相は日銀が今月の金融政策決定会合でインフレターゲットの設定を見送れば、日銀法の改正に着手する考えを明らかにした。だが投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表、藤巻健史氏は、これが安倍首相の「日銀いじめ」ではないのかと指摘する。

安倍政権藤巻健史

週刊朝日 1/9

藤巻健史

日本経済は「どの政党がやってもダメ」藤巻健史氏が指摘

自民党の圧勝で終わった今回の衆院選。「安倍総裁が大胆な財政出動と大幅量的緩和を打ち出したことが勝因につながった」と分析するメディアがあったことを受けて、投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表・藤巻健史氏はこう指摘する。

TPP安倍政権藤巻健史

週刊朝日 12/30

藤巻健史

藤巻健史氏が豪快砂漠ツアーにみた「自己責任」の必要性

近年、中国の資本主義化が急速に進んでいる。投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表である藤巻健史氏は、ハワイで参加したツアーをきっかけに、資本主義化する中国に後れをとらないためにも、日本には「自己責任」のもと「小さな政府」を目指してほしいと指摘する。

藤巻健史

週刊朝日 12/23

藤巻健史

藤巻健史「円高の被害は輸出産業に限らない」

円高により製造業は国内での事業活動に対するインセンティブを見出せず、工場はますます海外に移る。日本人の職場は失われ、就職も苦しくなる。だが投資助言会社「フジマキ・ジャパン」の代表、藤巻健史氏は、円高の被害はそれだけに限らないと指摘する。

藤巻健史

週刊朝日 12/15