「朝日新聞出版の本」に関する記事一覧

高橋五郎

「後ろ向き」な理由が、若手の新規参入のじゃまをする　中国以上に“社会主義”な日本の「農地法」 世界で食料危機が進行している。しかし、それは日本も例外ではない。38％という食料自給率は先進国のなかでも最低水準であり、その要因の一つに「農地法」があると指摘するのは、中国・アジアの食料・農業問題などを研究している愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏だ。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/30

高尾美穂

2.6倍“子宮内膜症になりやすい”現代の女性たち　「つらい生理痛、我慢しないで」 女性のおよそ8割は、生理中に“なんらかの痛み”を感じるといわれている。今のお母さん世代が育った1980年代から90年代にかけては「生理痛は我慢しましょう」という考え方が一般的だった。現代では、生理痛は医師に相談していいもので、改善できるものという認識が広まりつつある。「『生理は病気ではありませんが、生活に支障をきたすような生理痛は病気だ』ということを、覚えておいてほしい」。自身の音声SNS「高尾美穂からのリアルボイス」でさまざまな女性の悩みに触れてきた産婦人科医・高尾美穂氏は呼びかける。同氏の新著『娘と話す、からだ・こころ・性のこと』（朝日新聞出版）では、生理痛を我慢してほしくない理由と子宮内膜症について書かれている。一部を抜粋、再編集し、紹介する。

朝日新聞出版の本娘と話す

10/30

高尾美穂

欧米では使用率70％　生理用品の選択肢を増やす“タンポン”　日本人が使わないわけ 欧米では女性の7割がタンポンを使用するのに対し、日本ではおよそ2割から3割と使用率は低い。産婦人科医で自身の音声SNS「高尾美穂からのリアルボイス」でさまざまな女性のリアルな悩みを聞いてきた高尾美穂氏は、日本でタンポンがそれほど使われない理由は、日本の女性たちが自身の外陰部の構造をしっかりと把握しようとしてこなかったからではないかと述べる。同氏の新著『娘と話す、からだ・こころ・性のこと』（朝日新聞出版）から一部を抜粋、再編集し、日本のタンポン使用率が低いわけついて紹介する。

朝日新聞出版の本娘と話す

10/30

河合敦

有力者に容赦はしない…いちゃもんで豊臣家を滅ぼし、城の「改修」だけで功労者を罰した徳川幕府の「圧政」 二百年も戦争のない安泰な世の中をもたらした江戸幕府。しかし、その権力維持のために脅威になる勢力を徹底的に抑え込んでいた。歴史作家である河合敦の著書『日本三大幕府を解剖する　鎌倉・室町・江戸幕府の特色と内幕』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本日本三大幕府を解剖する

10/30

高橋五郎

地球を痛め続ける現代の農業・畜産業　消費者が農家の「株主」になる新しいシステムとは 世界規模の飢餓が訪れる。「食料生産の国際分業と自由貿易に任せれば食料がまんべんなく世界に届けられる」という考え方は幻想だというのは、中国・アジアの食料・農業問題などを研究している愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏だ。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/29

高橋五郎

人間が生き残るには“肉”を諦めるべきなのか　甚大な世界飢餓から逃れる2つの方法 気候変動や人口増加などから今後、ますます足りなくなる世界の食料。中国・アジアの食料・農業問題や、世界の飢餓問題を専門に研究する、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は2つの解決方法を提案する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して紹介する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/29

小塚かおる

「息子が政治家を目指している」　勝率“8割”世襲議員に国民の苦しみは理解できるのか 岸田文雄首相の長男・翔太郎氏が首相公邸で忘年会を開催、岸信夫元衆議院の長男・信千世氏がホームページで家系図を掲載するなど、世襲への批判が高まっている。小塚かおる・日刊現代第一編集局長は、「世襲議員の増殖が、自民党の活力低下の要因のひとつであることは間違いない」と断言する。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ　「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して解説する。（肩書は原則として当時のもの）

朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ

10/28

小塚かおる

岸田首相「女性ならではの感性と共感力」で漏れた自民党の古い“オッサン政治”の本音　 世界と比べて女性議員の比率が低い日本。世界経済フォーラムの2023年「ジェンダーギャップ報告書」によると、政治分野は146カ国中138位と下から8番目だ。自民党女性議員はこの現状をどう見ているのか。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ　「強権政治」との10年戦争』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ

10/28

高橋五郎

世界の穀物の半分を食べる国になるインドと中国　2035年に訪れる“世界食料恐慌” 発展途上国を中心に増え続ける世界の人口。今後、食料不足がさらに進むが、人口・経済力・国際収支がそろった中国とインドが世界の食料の大半を占めるという。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/28

高橋五郎

日本を余った食料の「輸出先」にしたアメリカ　記憶に刻まれたヤミ米と母の姿 年々下降線をたどり、深刻的な状況となった日本の食料自給率。その背景には離農や国土の狭さなど農業の問題ではなく、戦後のアメリカの存在があると、愛知大学名誉教授で同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/28

高橋五郎

世界の耕作放棄地は、中国の全耕地面積に匹敵する1億ヘクタール以上　何も栽培されない理由とは 途上国を中心に広がる食料不足。今後、さらに深刻化していくことはわかっているが、実は世界中で耕作放棄地は増えている。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/27

高橋五郎

本当の食料自給率は政府公表の38％ではなく「18％」　専門家が独自に算出した「実態」 38％という低さが問題視される日本の食料自給率。しかし、その算出方法には問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘。独自の算出方法では、実態はさらに低いことがわかった。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

食料危機の未来年表朝日新聞出版の本

10/27

小塚かおる

なぜ今も？「夫が働き、妻は家で子育て」自民党内は古い価値観に固執　安倍政権の罪深さ 日本では長年、選択的夫婦別姓制度の導入が検討されてきたが、いまだに実現していない。1990年代半ば、男女平等や男女共同参画を背景に制度導入の機運が高まっていたが、小塚かおる・日刊現代第一編集局長は、「2023年の今の方がむしろ自民党内に反発や嫌悪感を示す空気が強い」と指摘する。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ　「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して解説する。（肩書は原則として当時のもの）

朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ

10/27

小塚かおる

「3年間、抱っこし放題」と発言した安倍首相　女性は喜ぶと疑わなかったズレの根深さ 安倍政権下、2016年に年間の出生数が初めて100万人を割り込み大きな話題になった。あれから少子化は歯止めがかからず、2022年には80万人割れを記録した。なぜ政府は有効な対策を打てないのか。背景には時代錯誤の家族観がある。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ　「強権政治」との10年戦争』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。（肩書は原則として当時のもの）

朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ

10/27

高橋五郎

政府が公表する日本食料自給率「38％」の根拠は？　専門家が指摘する5つの疑問 日本の食料自給率は38％と公表されているが、その算出方法には不可解な点があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/26

高橋五郎

「有事」になれば、大都市では多くの餓死者も　政府の検討する時代錯誤な「食料増産命令」 先進国のなかでも最低水準にある日本の食料自給率。しかし、それだけでなく備蓄量にも問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は危惧する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

10/26

星友啓

SNSで満たされる心の「三大欲求」とは　スマホ時間の減らし方を米名門校の星友啓校長が解説 私たちの生活に手放せないものとなったスマホ。夢中になり長時間使ってしまうのはなぜか、またハマり過ぎと感じた場合はどうすればスマホの使用時間を減らすことができるのか。アメリカのスタンフォード・オンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、人間の心理的な欲求を満たすスマホの特徴と、使用時間を減らしたいときの効果的な方法を最新科学の研究をもとに解説。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、スマホとの理想的な付き合い方について紹介する。

朝日新聞出版の本脳を活かすスマホ術スマホ

10/26

小塚かおる

安倍政権の「国会軽視」をさらに加速する岸田首相　「野党に7割の配慮をする」自民党の謙虚さはどこに 安保法、特定秘密保護法など、強行採決があまりにも多かった安倍政権。国会軽視、国民軽視の姿勢は、岸田政権にも引き継がれている。だが、かつて自民党はできる限り野党の意見を聞く配慮をしていたという。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ　「強権政治」との10年戦争』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。（肩書は原則として当時のもの）

朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ

10/26