「朝日新聞出版の本」に関する記事一覧

人間が生き残るには“肉”を諦めるべきなのか 甚大な世界飢餓から逃れる2つの方法
高橋五郎 高橋五郎
人間が生き残るには“肉”を諦めるべきなのか 甚大な世界飢餓から逃れる2つの方法
気候変動や人口増加などから今後、ますます足りなくなる世界の食料。中国・アジアの食料・農業問題や、世界の飢餓問題を専門に研究する、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は2つの解決方法を提案する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して紹介する。
朝日新聞出版の本食料危機の未来年表
dot. 10/29
「息子が政治家を目指している」 勝率“8割”世襲議員に国民の苦しみは理解できるのか
小塚かおる 小塚かおる
「息子が政治家を目指している」 勝率“8割”世襲議員に国民の苦しみは理解できるのか
岸田文雄首相の長男・翔太郎氏が首相公邸で忘年会を開催、岸信夫元衆議院の長男・信千世氏がホームページで家系図を掲載するなど、世襲への批判が高まっている。小塚かおる・日刊現代第一編集局長は、「世襲議員の増殖が、自民党の活力低下の要因のひとつであることは間違いない」と断言する。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/28
岸田首相「女性ならではの感性と共感力」で漏れた自民党の古い“オッサン政治”の本音 
小塚かおる 小塚かおる
岸田首相「女性ならではの感性と共感力」で漏れた自民党の古い“オッサン政治”の本音 
世界と比べて女性議員の比率が低い日本。世界経済フォーラムの2023年「ジェンダーギャップ報告書」によると、政治分野は146カ国中138位と下から8番目だ。自民党女性議員はこの現状をどう見ているのか。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/28
世界の穀物の半分を食べる国になるインドと中国 2035年に訪れる“世界食料恐慌”
高橋五郎 高橋五郎
世界の穀物の半分を食べる国になるインドと中国 2035年に訪れる“世界食料恐慌”
発展途上国を中心に増え続ける世界の人口。今後、食料不足がさらに進むが、人口・経済力・国際収支がそろった中国とインドが世界の食料の大半を占めるという。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
朝日新聞出版の本食料危機の未来年表
dot. 10/28
日本を余った食料の「輸出先」にしたアメリカ 記憶に刻まれたヤミ米と母の姿
高橋五郎 高橋五郎
日本を余った食料の「輸出先」にしたアメリカ 記憶に刻まれたヤミ米と母の姿
年々下降線をたどり、深刻的な状況となった日本の食料自給率。その背景には離農や国土の狭さなど農業の問題ではなく、戦後のアメリカの存在があると、愛知大学名誉教授で同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
朝日新聞出版の本食料危機の未来年表
dot. 10/28
世界の耕作放棄地は、中国の全耕地面積に匹敵する1億ヘクタール以上 何も栽培されない理由とは
高橋五郎 高橋五郎
世界の耕作放棄地は、中国の全耕地面積に匹敵する1億ヘクタール以上 何も栽培されない理由とは
途上国を中心に広がる食料不足。今後、さらに深刻化していくことはわかっているが、実は世界中で耕作放棄地は増えている。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
朝日新聞出版の本食料危機の未来年表
dot. 10/27
本当の食料自給率は政府公表の38%ではなく「18%」 専門家が独自に算出した「実態」
高橋五郎 高橋五郎
本当の食料自給率は政府公表の38%ではなく「18%」 専門家が独自に算出した「実態」
38%という低さが問題視される日本の食料自給率。しかし、その算出方法には問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘。独自の算出方法では、実態はさらに低いことがわかった。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
食料危機の未来年表朝日新聞出版の本
dot. 10/27
なぜ今も?「夫が働き、妻は家で子育て」自民党内は古い価値観に固執 安倍政権の罪深さ
小塚かおる 小塚かおる
なぜ今も?「夫が働き、妻は家で子育て」自民党内は古い価値観に固執 安倍政権の罪深さ
日本では長年、選択的夫婦別姓制度の導入が検討されてきたが、いまだに実現していない。1990年代半ば、男女平等や男女共同参画を背景に制度導入の機運が高まっていたが、小塚かおる・日刊現代第一編集局長は、「2023年の今の方がむしろ自民党内に反発や嫌悪感を示す空気が強い」と指摘する。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/27
「3年間、抱っこし放題」と発言した安倍首相 女性は喜ぶと疑わなかったズレの根深さ
小塚かおる 小塚かおる
「3年間、抱っこし放題」と発言した安倍首相 女性は喜ぶと疑わなかったズレの根深さ
安倍政権下、2016年に年間の出生数が初めて100万人を割り込み大きな話題になった。あれから少子化は歯止めがかからず、2022年には80万人割れを記録した。なぜ政府は有効な対策を打てないのか。背景には時代錯誤の家族観がある。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/27
政府が公表する日本食料自給率「38%」の根拠は? 専門家が指摘する5つの疑問
高橋五郎 高橋五郎
政府が公表する日本食料自給率「38%」の根拠は? 専門家が指摘する5つの疑問
日本の食料自給率は38%と公表されているが、その算出方法には不可解な点があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
朝日新聞出版の本食料危機の未来年表
dot. 10/26
「有事」になれば、大都市では多くの餓死者も 政府の検討する時代錯誤な「食料増産命令」
高橋五郎 高橋五郎
「有事」になれば、大都市では多くの餓死者も 政府の検討する時代錯誤な「食料増産命令」
先進国のなかでも最低水準にある日本の食料自給率。しかし、それだけでなく備蓄量にも問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は危惧する。『食料危機の未来年表 そして日本人が飢える日』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。
朝日新聞出版の本食料危機の未来年表
dot. 10/26
SNSで満たされる心の「三大欲求」とは スマホ時間の減らし方を米名門校の星友啓校長が解説
星友啓 星友啓
SNSで満たされる心の「三大欲求」とは スマホ時間の減らし方を米名門校の星友啓校長が解説
私たちの生活に手放せないものとなったスマホ。夢中になり長時間使ってしまうのはなぜか、またハマり過ぎと感じた場合はどうすればスマホの使用時間を減らすことができるのか。アメリカのスタンフォード・オンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、人間の心理的な欲求を満たすスマホの特徴と、使用時間を減らしたいときの効果的な方法を最新科学の研究をもとに解説。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、スマホとの理想的な付き合い方について紹介する。
朝日新聞出版の本脳を活かすスマホ術スマホ
dot. 10/26
この話題を考える
大谷翔平 その先へ

大谷翔平 その先へ

米プロスポーツ史上最高額での契約でロサンゼルス・ドジャースへ入団。米野球界初となるホームラン50本、50盗塁の「50-50」達成。そしてワールドシリーズ優勝。今季まさに頂点を極めた大谷翔平が次に見据えるものは――。AERAとAERAdot.はAERA増刊「大谷翔平2024完全版 ワールドシリーズ頂点への道」[特別報道記録集](11月7日発売)やAERA 2024年11月18日号(11月11日発売)で大谷翔平を特集しています。

大谷翔平2024
アメリカ大統領選挙2024

アメリカ大統領選挙2024

共和党のトランプ前大統領(78)と民主党のハリス副大統領(60)が激突した米大統領選。現地時間11月5日に投開票が行われ、トランプ氏が勝利宣言した。2024年夏の「確トラ」ムードからハリス氏の登場など、これまでの大統領選の動きを振り返り、今後アメリカはどこへゆくのか、日本、世界はどうなっていくのかを特集します。

米大統領選2024
本にひたる

本にひたる

暑かった夏が過ぎ、ようやく涼しくなってきました。木々が色づき深まる秋。本を手にしたくなる季節の到来です。AERA11月11日号は、読書好きの著名人がおすすめする「この秋読みたい本」を一挙に紹介するほか、ノーベル文学賞を受賞した韓国のハン・ガンさんら「海を渡る女性作家たち」を追った記事、本のタイトルをめぐる物語まで“読書の秋#にぴったりな企画が盛りだくさんな1冊です。

自分を創る本
安倍政権の「国会軽視」をさらに加速する岸田首相 「野党に7割の配慮をする」自民党の謙虚さはどこに
小塚かおる 小塚かおる
安倍政権の「国会軽視」をさらに加速する岸田首相 「野党に7割の配慮をする」自民党の謙虚さはどこに
安保法、特定秘密保護法など、強行採決があまりにも多かった安倍政権。国会軽視、国民軽視の姿勢は、岸田政権にも引き継がれている。だが、かつて自民党はできる限り野党の意見を聞く配慮をしていたという。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して解説する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/26
公文書改ざん問題で、自死した赤城俊夫さんの苦悩を、妻・雅子さんが無念とともに明かす
小塚かおる 小塚かおる
公文書改ざん問題で、自死した赤城俊夫さんの苦悩を、妻・雅子さんが無念とともに明かす
今年9月、森友学園への国有地売却をめぐる財務省の公文書改ざんを関与させられ、自死した近畿財務局の赤木俊夫さんの妻・雅子さんが、元理財局長の佐川宣寿氏に賠償を求めた訴訟は、佐川氏らへの尋問を認めず結審した。小塚かおる・日刊現代第一編集局長が、俊夫さんの苦悩と雅子さんの無念を綴る。朝日新書『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』から一部を抜粋、再編集して紹介する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/26
世界が認めたホラー漫画の鬼才・伊藤潤二がはじめて明かしたキャラクター創作の裏側
世界が認めたホラー漫画の鬼才・伊藤潤二がはじめて明かしたキャラクター創作の裏側
本日『NHKアカデミア』(NHK Eテレ22:00~)で2週にわたって特集される漫画家の伊藤潤二は『富江』『うずまき』の作者として知られ、いまや日本が世界に誇るホラー漫画家だ。「漫画のアカデミー賞」とも呼ばれる米アイズナー賞を4度も受賞し、今年は世界的な漫画イベント、仏アングレーム国際漫画祭や米サンディエゴコミコンで名誉賞を受賞するニュースも入ってきた。そんな伊藤氏がはじめて自身のルーツや作品の裏話、さらには奇想天外で唯一無二な発想法などについて明かした『不気味の穴――恐怖が生まれ出るところ』を今年書きあげた。ここでは、その一部を抜粋・再編集してお届けする。
伊藤潤二朝日新聞出版の本読書書籍アカデミア
dot. 10/25
スマホ「依存」はどんな症状? ハマりやすい人の特徴を全米トップ高の星友啓校長が解説
星友啓 星友啓
スマホ「依存」はどんな症状? ハマりやすい人の特徴を全米トップ高の星友啓校長が解説
スマホを使っていると、ついつい夢中になって長時間経っていた…という経験は誰しもあることではないだろうか。ある調査では、「自分はスマホ依存なのではないか?」と心配している人が多くいることがわかっている。では、スマホの“ハマり過ぎ”とはどういう状態なのか。アメリカのスタンフォード大学が運営するオンラインハイスクールの校長で、哲学博士の星友啓氏は、様々な研究結果をもとにスマホがおよぼすポジティブな影響を解説。同氏の新著『脳を活かすスマホ術――スタンフォード哲学博士が教える知的活用法』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、スマホ依存になりやすい人の特徴について紹介する。
朝日新聞出版の本脳を活かすスマホ術スマホ
dot. 10/25
「軍備の増強と、使わない外交をセットで」 “軍人”梶山静六が残した言葉の重み
小塚かおる 小塚かおる
「軍備の増強と、使わない外交をセットで」 “軍人”梶山静六が残した言葉の重み
「軍備を増強しても、それを使わないという外交をセットでやらなきゃダメなんだ」。日本を取り巻く安全保障環境が厳しさを増し、岸田政権が防衛費を膨らませている中、「軍人」梶山静六氏の言葉は重みを増す。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して紹介する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/25
防衛相がこぼした「安倍さんが約束しちゃったから」 米から武器を爆買いしたツケの「兵器ローン」
小塚かおる 小塚かおる
防衛相がこぼした「安倍さんが約束しちゃったから」 米から武器を爆買いしたツケの「兵器ローン」
岸田政権が防衛費をGDP比の2%、5年間で43兆円に倍増することを決めた。財源確保に向けた防衛増税の背景には、安倍政権時代に米国製兵器の爆買いがあるという。その流れは岸田政権に引き継がれ、兵器ローンが重くのしかかる。小塚かおる氏の新著『安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ 「強権政治」との10年戦争』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集して紹介する。(肩書は原則として当時のもの)
朝日新聞出版の本安倍晋三 VS. 日刊ゲンダイ
dot. 10/25
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