「朝日新聞出版の本」に関する記事一覧

山田昌弘

「中流層からの脱落」の不安から逃れられない　現実主義から結婚相手に求める理想の姿 かつて「一億総中流社会」と言われた日本は、すでに「下流」である可能性があると、社会学者で家族社会学を専門にしている山田昌弘氏は指摘する。現代の日本には相対的に貧困な人が約6～5人に1人いるという。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、日本の結婚生活が「不幸の共同体」になりかけている状況を紹介する。

パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本

3/11

フランシス・フクヤマ

アジアのパワーバランスの変化で、フランシス・フクヤマが語る日本がしなければならない決断とは 1989年に発表した論文「歴史の終わり？」で、西側諸国のリベラリズムが、人間のイデオロギー的進化の終着点なのではないかとの見方を示した、米国の政治学者のフランシス・フクヤマ氏。不確実性が増す世界で、一度は「歴史の終わり」を提唱したフクヤマ氏が、日本の行く末について語る。最新刊『人類の終着点――戦争、AI、ヒューマニティの未来』（朝日新書）から一部を抜粋・再編して公開する。

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3/11

山田昌弘

配偶者の愛情がなくても…　破綻していても離婚しない日本の特殊な夫婦観 「夫婦の3組に1組が離婚する日本で「内実離婚夫婦」は実はもっと多い」と、社会学者で「婚活」という言葉の生みの親である中央大学文学部教授・山田昌弘氏は分析する。性別役割分業型（“夫は働き、妻は家事”）より夫婦それぞれの時間や愛情が分散し、日本特有の“愛情観”が形成されていった。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、紹介する。

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山田昌弘

結婚したくない女性No.1「お金をかけて綺麗になっている女性」　美人が婚活に不利な理由 2020年、日本の生涯未婚率は男性28.3％、女性17.9％であるということが分かり、今後は男性の約3割弱、女性の約2割弱が、結婚せずに人生を終えると予想されている。社会学者で中央大学文学部教授の山田昌弘氏は「もはや昭和時代のように、待っていても「結婚」は降ってこない。就職活動のように自ら行動を起こさなくては結婚できない時代になった」と警鐘をならす。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、同氏が指摘する美人が婚活に不利な理由を3つ紹介する。

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エマニュエル・トッド

「最悪の事態はまだ来ていない」エマニュエル・トッドが本当に恐れる未来とそうでない未来とは 「先進国にとって、最悪の事態はまだ来ていない」。そう語るのは、フランスの歴史家エマニュエル・トッド氏だ。家族制度や識字率、出生率に基づき、現代政治や社会を分析し、「ソ連崩壊」から「米国の金融危機」などを予言したトッド氏が本当に恐れていることとは？　最新刊『人類の終着点――戦争、AI、ヒューマニティの未来』（朝日新書）から、その真意を一部抜粋・再編して公開する。

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3/9

山田昌弘

未婚の若者は未婚の中年へ　親依存の「パラサイト・シングル」から考える社会の責任とは 団塊世代の日本国民は「真面目に働けば、親世代よりも豊かになれる」という“夢”が原動力だった。しかし平成・令和の時代を迎え、人々は衣食住には困らないが、給料は上がらず、非正規社員の若者たちはキャリアアップも望めず、人生の向上を実感もできなければ、“夢”も描けなくなっていた。結婚生活においても同じだ。「自分ひとりならどうにかなるが…」と多くの男性は冷静になり、女性も「結婚で一発逆転を狙えないなら、別に結婚しなくてもいい」と判断するようになった。家族社会学の第一人者である山田昌弘氏は「“未婚”問題は、広く日本社会全体の課題として考える必要がある」と訴える。同氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、「パラサイト・シングル」が生まれる仕組みについて紹介する。

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大谷百合絵

残業中に「お相手の方の夕飯は？」と聞かれた女性編集者が手がけたエッセイ　若い女性の“生きづらさ”とは 3月8日の「国際女性デー」にちなみ、紹介したい本がある。今、20代や30代の女性たちを中心に共感を集めるエッセイスト・潮井エムコさんの初の著書『置かれた場所であばれたい』。刊行を手がけたのは、家族との関係や社会のなかで「生きづらさ」を感じ続けてきたという女性編集者（27）。どんな環境であっても面白がり、「私らしく大あばれする」潮井さんの姿を、読者に届けたいという。

国際女性デー潮井エムコ朝日新聞出版の本

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山田昌弘

“非正規雇用”が増やした「パラサイト・シングル」　若者が結婚に前向きになれないわけ 1986年に施行された男女雇用機会均等法により、「おひとりさま」と呼ばれる経済的にも精神的にも自立した優雅な「未婚」を選択できる女性は増えていったが、2000年以降は景気の落ち込みにより非正規雇用が広がり、結婚による経済的安定が得られないと考える若者が「未婚」を選択することが増えていった。「パラサイト・シングル」（実家に精神的経済的基盤を依存する独身者）という言葉の生みの親である社会学者・山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）で、山田氏は「日本経済の停滞と同時に広がったこの非正規雇用という“新しい雇用形態”が多くの若者の人生設計を狂わした」と発言している。同著から一部を抜粋、再編集し、紹介する。

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山田昌弘

3組に1組が離婚する時代　単身世帯はマイノリティからマジョリティへ 1970年代までの日本人の離婚は「10組に1組」の割合でレアケースだったが、1990年代になると「3組に1組」となり、周囲でも離婚する人が多く見られるようになった。“離婚した人には問題がある”とされていた時代から“いろいろ事情もある”と周囲がくんでくれる時代になっている。社会学者で家族社会学を専門としてきた、中央大学文学部教授の山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集し、「未婚・離婚」の現代の日本社会における位置付けについて紹介する。

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山田昌弘

求めるのは「イケメン・高学歴・高収入」　婚活がうまくいかない女性たちの事情とは 現代日本社会では、女性は誰と結婚するかによって、自分の人生が大きく変わる。中央大学教授で家族社会学者の山田昌弘氏は、だからこそ日本女性は、結婚に「愛情」と「経済的安定性」の二つを求めざるを得ないと指摘する。他方で欧米諸国では、「結婚」イコール「愛情」であり、そこに「経済的安定性」は含まれない。山田氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から、かつては「皆婚」が当然だった日本女性と社会の変遷について、一部抜粋・再編集して紹介する。

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山田昌弘

43％の夫が不機嫌ハラスメントの被害者か　夫婦生活を調査して分かった意外な構図 日本には様々な結婚のカタチが存在するが、「結婚生活＝日常生活」はさらに多様化している。一方で、二人がどんな夫婦関係を営んでいるのかをリアルに探る調査は少ない。中央大学教授で家族社会学者の山田昌弘氏は、2023年2月に夫婦の家庭生活における「パートナーの親密関係の変容に関する実証研究（以下、「親密性調査」）」を実施。山田氏の新著『パラサイト難婚社会』（朝日新書）から、日本人の結婚生活の実態について、一部抜粋・再編集して紹介する。

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3/4

エマニュエル・トッド

世界屈指の知識人エマニュエル・トッドが分析　崩壊が進むアメリカを理解するために必須な2つの概念とは？ 家族制度や識字率、出生率に基づき、現代政治や社会を分析し、「ソ連崩壊」から「米国の金融危機」などを予言した、フランスの歴史家エマニュエル・トッド。大統領選を控える2024年のアメリカが崩壊しつつあると指摘する彼は、今のアメリカを「2つの概念」を用いて言い表します。その概念とはいったい何か？　2月13日発売の最新刊『人類の終着点――戦争、AI、ヒューマニティの未来』（朝日新書）から一部を抜粋・再編して公開します。

エマニュエル・トッド人類の終着点朝日新聞出版の本ウクライナ国際情勢政治書籍

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ラッパー・TaiTanが告白した“罪”と、「あれ、これ、私のことじゃね？」と言わしめる武田砂鉄の凄みと怖さ  “わかりやすさ"の妄信、あるいは猛進は、社会にどのような影響を及ぼしているのか。「すぐにわかる! 」に頼り続けるメディア、ノウハウを一瞬で伝えたがるビジネス書、「4回泣ける映画」で4回泣く人たち……。「どっち」？との問いに「どっちでもねーよ！」と答えたくなる機会があまりにも多い。武田砂鉄さんの『わかりやすさの罪』から、ラッパーのTaiTanさんによる文庫解説を特別に公開する。

朝日新聞出版の本読書書籍武田砂鉄わかりやすさの罪Tai Tan朝日文庫文庫解説

2/27

【米大統領選】トランプ再立候補への流れを予言した大澤真幸の提言「アメリカがトランプを選択しない未来」とは？ 2024年11月に実施されるアメリカ大統領選挙。全世界に影響を与える新大統領の座は、バイデン大統領とトランプ前大統領で争われる公算が大きくなってきた。前回の大統領選直後の2020年12月に、「バイデンの勝利が真の敗北の原因になるとしたら……」という論考を「一冊の本」という月刊誌で発表したのが社会学者の大澤真幸氏。大澤氏の論考は、これまでの流れを見事に予言していて、このままいけばトランプが再選する可能性も十分にある。『この世界の問い方──普遍的な正義と資本主義の行方』（朝日新書）に収録された大澤氏のこの論考の後編をお届けする。

米大統領選朝日新聞出版の本朝日新書読書書籍大澤真幸この世界の問い方

2/26

【予言的中】「とても嫌な予感がする」とバイデン当選直後に、4年後のトランプ立候補と大統領返り咲きまでの流れを予言していた、2020年12月発表の論考を特別公開 2024年11月に実施されるアメリカ大統領選挙。全世界に影響を与える新大統領の座は、バイデン大統領とトランプ前大統領で争われる公算が大きくなってきた。ウクライナ侵攻、ガザ侵攻、そして台湾有事にも大きな影響を与える大統領選の行方はどうなるのか。前回の大統領選直後の2020年12月に、「今回のバイデンの勝利が真の敗北の原因になるとしたら……」という論考を「一冊の本」という月刊誌で発表したのが社会学者の大澤真幸氏。大澤氏の論考は、これまでの流れを見事に予言している。『この世界の問い方──普遍的な正義と資本主義の行方』（朝日新書）に収録された大澤氏のこの論考を、前後編に分けてお届けする。

米大統領選朝日新聞出版の本朝日新書書籍読書大澤真幸この世界の問い方

2/26

「川中島の戦い」はもはや“恒例行事”？上杉謙信と武田信玄の不思議な関係【戦国時代のタイムライン】 越後の龍と、甲斐の虎。同時代の実力者同士、そう呼ばれたのが上杉謙信と武田信玄だ。12年間で5度にわたって2人が激突した背景には、あるきっかけがあった。X（旧Twitter）で歴史上の偉人による架空のタイムラインなどを投稿し大反響を呼んだネット投稿者・スエヒロさん。NHKのSF時代劇『天下人のスマホ』等にも制作協力として携わったスエヒロさんの新刊『戦国時代のタイムライン』（監修：本郷和人東京大教授）より、二人のやり取りの一部を抜粋・編集してお届けする。

朝日新聞出版の本読書書籍戦国時代のタイムラインスエヒロ戦国時代

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エマニュエル・トッド

世界屈指の知識人エマニュエル・トッドによる主張　現代は「第二の植民地時代」である。 家族制度や識字率、出生率に基づき、現代政治や社会を分析し、「ソ連崩壊」から「米国の金融危機」などを予言した、フランスの歴史家エマニュエル・トッド。彼は、今こそ、終わりが見えないウクライナ戦争の現実を直視すべきだと言います。そのうえで、トッドがたどり着いた結論とは？　現代は「第二の植民地時代」であると語る真意を、2月13日発売の最新刊『人類の終着点――戦争、AI、ヒューマニティの未来』（朝日新書）から一部を抜粋・再編して公開します。

フランシス・フクヤマ人類の終着点朝日新聞出版の本ウクライナ国際情勢政治書籍

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フランシス・フクヤマ

基盤を失ったリベラリズムに必要な処方箋とは？　米国の政治学者フランシス・フクヤマとともに考える 1989年に発表した論文「歴史の終わり？」で、西側諸国のリベラリズムが、人間のイデオロギー的進化の終着点なのではないかとの見方を示した、米国の政治学者のフランシス・フクヤマ氏。大統領選を控えるアメリカで、また指摘される分断。それでもリベラリズムが信頼を回復するために必要になる処方箋とは？　 2月13日発売の最新刊『人類の終着点――戦争、AI、ヒューマニティの未来』（朝日新書）から一部を抜粋・再編して公開します。

フランシス・フクヤマ人類の終着点朝日新聞出版の本ウクライナ国際情勢政治書籍

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