吉崎洋夫

プロフィール

1984年生まれ、東京都出身。早稲田大学院社会科学研究科修士課程修了。シンクタンク系のNPO法人を経て『週刊朝日』編集部に。2021年から『AERA dot.』記者として、政治・政策を中心に経済分野、事件・事故、自然災害など幅広いジャンルを取材している。

吉崎洋夫の記事一覧

「山上容疑者は家庭がしっかりしていれば」旧統一教会系の自民議連トップ　奥野議員が激白

旧統一教会と自民党との関係についてさまざまな指摘があるなか、旧統一教会の友好団体と自民党の国会議員らでつくる「日本・世界平和議員連合懇談会（平和議連）」の会長代行、奥野信亮衆院議員は「何が問題なのかわからない」と主張する。本当に問題はないのだろうか？　奥野議員がAERAdot.に詳細を語った。

安倍元首相旧統一教会銃撃事件

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旧統一教会系団体に参院選の応援「希望する議員いれば記入を」　自民党が幹部の議連でアンケート

世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と自民党との関係や選挙支援などが指摘されているなか、旧統一教会の友好団体と自民党の国会議員による「日本・世界平和議員連合懇談会」の総会が今年6月、議員会館内で開かれ、7月10日投開票の参院選の応援などについて話していたことがわかった。

銃撃事件

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サル痘、日本でも初確認で気になる「感染経路」や「致死率」　拡大の可能性は？　専門家の見解

25日、日本で「サル痘」の感染者が初めて確認された。感染者数は世界75カ国・地域で1万8千人（7月25日時点）と急激に増加している。世界保健機関（WHO）も緊急事態を宣言した。新型コロナに加えて、サル痘のリスクが伝えられると、SNSでは不安の声が多数上がっている。現時点で推測される感染経路などについて専門家の見解を聞いた。

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上智大「偏差値70以上」の合格者比率が増加も、“実”志願者の減少が止まらないのはなぜ？

各大学が実施している入試改革。難関私大である上智大学では、英語の外部試験の「TEAP」などを活用する入試改革を行った結果、入学者の英語力が急上昇。一方で、実志願者数の減少に歯止めがかかっていないという。なぜなのか。

大学入試

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立教大の「女子志願者」比率が急上昇　2つの理由とは？

女子志願者を増やすことは、大学にとって一つのキーポイントだ。より多くの受験生を確保するという観点だけでなく、学問や研究の多様性を重視したいという考えも背景にある。東京大など、女子学生比率の低さが課題になる大学もあるなか、立教大では、志願者数の男女比が2021年度に逆転し、女子比率が52.5％に増加。さらに学部生に占める女子学生比率も22年度、56.1％に上昇した。なぜ増えているのか。

大学入試

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安倍元首相は「ナイスガイだった。私欲のない純粋な男」　兄貴分・亀井静香が語る思い出

安倍晋三元首相（67）が銃撃され、亡くなった。国内だけではなく、海外の要人からも追悼の声があがる。いったい安倍晋三とはどういった人物だったのか。安倍氏が父・晋太郎氏の秘書官だった頃から知る、兄貴分の亀井静香氏（85）に話を聞いた。

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安倍元首相死去、政治情勢にどう影響「岸田首相は独自路線を取るか」政治アナリスト・伊藤惇夫

安倍晋三元首相が、街頭演説中の奈良市西大寺東町の路上で凶弾に倒れた。最大派閥・清和政策研究会（清和会）の領袖で保守の象徴である安倍氏は、国政に大きな影響力を示してきただけに、今後の政治情勢にも変化を及ぼしそうだ。岸田文雄首相の政権運営や今後の政策にどんな影響が考えられるのか。政治アナリストの伊藤惇夫氏に話を聞いた。

安倍晋三岸田首相

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安倍元首相銃撃「6m先に犯人の背中」目撃者が証言

安倍晋三元首相（67）が街頭演説中の奈良市西大寺東町の路上で銃撃された。心肺停止の状態で、奈良県立医科大付属病院に運ばれた。現場では山上徹也容疑者（41）が殺人未遂容疑で現行犯逮捕された。どういった状況だったのか。目撃者に話を聞いた。

安倍晋三山上徹也銃撃事件

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プロ野球「飛ばないボール問題」の議論が過熱　「縫い目が0.1ミリ高いだけで大きく影響」と専門家

今季のプロ野球は、ロッテ・佐々木朗希投手の完全試合に始まり、ソフトバンク・東浜巨投手、DeNA・今永昇太投手、オリックス・山本由伸投手と、すでに4投手がノーヒットノーランを達成している。前半戦だけで、これだけノーノーが“量産”されるのは異例といえる。そんななか、改めて取り沙汰されているのが「飛ばないボール」問題だ。打者からは「昨年より飛ばない」という声が上がる。実際にデータを調べると、得点の入る割合やホームランの割合など各種打撃の指標が昨年より大きく減少していた。いったい何が起きているのか。

ノーヒットノーランホームラン飛ばないボール

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『地方消滅』増田寛也氏の推す豪雪地帯“冬期移住案”は都市目線？　財務省審議会提言に疑問の声

豪雪地帯の人たちは、冬は街の中心地に移住を――。財務省の審議会・分科会が5月下旬にまとめた提言の中に、そんな政策が入った。地方の住民からは「冗談か？」と首をかしげる声も上がるが、前岩手県知事で分科会の会長代理を務める増田寛也氏は「人口減少が進む中で議論すべき課題」と本気だ。SNSでも「雪下ろしができず、家が潰れる」「積雪地方には住めないと国が認定するのか」とちょっとした反響を呼んでいる。

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リュウジの脂肪燃焼スープ

【AERA2024年1月13日号（1月6日発売）】年末年始の「食っちゃ寝」から健康体重に戻したい人は脂肪燃焼スープ。できればおいしいやつ。そこで超人気料理研究家のリュウジさん見参、体が整う脂肪燃焼スープの新作レシピを紹介。リュウジさんだから味は保証付き、しかもフライパン一つで簡単！

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2025年をリードする100人

【AERA2024年12月30日―2025年1月6日合併増大号（12月23日発売）】「2025年」といえば、超高齢化社会がさらに進み、労働力不足や社会保障費の増大などの社会課題がますます深刻化しそうです。そんな重たい空気を吹き飛ばし、道を切り開く人たちがいます。100人を超す2025年の注目の人を紹介します。

2025年注目の人

2025年問題と終活

【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

2025年問題と終活

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