吉崎洋夫

プロフィール

1984年生まれ、東京都出身。早稲田大学院社会科学研究科修士課程修了。シンクタンク系のNPO法人を経て『週刊朝日』編集部に。2021年から『AERA dot.』記者として、政治・政策を中心に経済分野、事件・事故、自然災害など幅広いジャンルを取材している。

吉崎洋夫の記事一覧

W杯で熱狂するサポーター映像にSNSで「もう日本だってマスク不要」の声　専門家の見解は？

サッカーのワールドカップ（W杯）で日本代表が強豪ドイツに大逆転で勝利を収めると、SNSでは歓喜の声で溢れかえった。一方で、会場に集まって日本を応援するサポーターがマスクをしていない様子がたびたび映像に映し出されると、「日本でもマスクは不要だ」「＃マスクを外そう」といった書き込みが並んだ。感染症の専門家はどう見るのか。

2022W杯ウィズコロナワールドカップ

dot. 11/27

Twitter大量解雇、イーロン・マスクはネット言論を甘くみている？　「クズの中にも良い指摘がある」

米電気自動車大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）が米ツイッターを買収し、全世界の従業員7500人のうち、約3700人を解雇した。マスク氏はどこを目指しているのか。「キュレーションチーム」の解雇。ここに、ツイッターの今後を予測させる大きなヒントがあるようだ。

イーロン・マスクツイッター大量解雇

dot. 11/19

「6万円くらい？」　旧統一教会“合同結婚式”に旅費付きで招待された議員が告白　専門家は違法性を指摘

世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と関連団体が2020年に開いた“合同結婚式”に、地方議員が多数招待され、旅費などを教団側が支払っていたケースがあることを、招かれた議員が明らかにした。専門家は「違法な寄付の可能性がある」と指摘している。

合同結婚式旧統一教会

dot. 11/15

「民主党が負けた選挙でしかない」　2年後はトランプ大統領もあり得ると専門家が語る理由

バイデン米大統領は11月9日、中間選挙の開票が進むなか会見を開き、「『巨大な赤い波（共和党旋風）』は起こらなかった」と誇らしげに語った。共和党内でも「トランプ責任論」の声が出ている。しかし、米国政治に詳しい上智大の前嶋和弘教授は「トランプ大統領の復活は十分あり得る」との見方だ。

トランプ中間選挙

dot. 11/11

日本で韓国・梨泰院と似た事故のリスクは？　危険を事前に察知する「術」を専門家が指南

150人以上が圧死した韓国ソウル・梨泰院（イテウォン）の大事故。狭い路地に人が殺到し、次々と覆いかぶさるように転倒する「群衆雪崩」が起きたと見られている。日本でもイベントなどで多くの人が集まる場所はある。さらには、満員電車といった日常的に人が密集する状況もある。今回の梨泰院と同じような事故が起きるリスクはないのか。専門家に聞いた。

梨泰院群衆崩壊

dot. 11/6

深刻な“宗教虐待”　ガスホースで親からムチ打ち　宗教2世が苦しみ語る　韓国から帰国できない信者も　

世界平和統一家庭連合（旧統一教会）などの「宗教2世」の新たな問題に注目が集まっている。宗教2世とは、特定の信仰を持つ親や家族などから教えを受けて育った子どものことだ。なかには、「宗教虐待」とも呼ばれ、深刻な人権侵害を受けているケースがあるという。

旧統一教会

dot. 11/1

異例の物価高「マヨネーズが高い」と悲痛な声　「来春再値上げ」の懸念も

物価高が人々の生活を直撃している。原材料費の高騰に、石油価格の上昇、さらには円安が重なり、家計は厳しくなっている。円相場は一時、1ドル＝150円台まで下落し、生活者の不安は高まるばかりだ。食料品や衣料品、光熱費などあらゆる分野で値上がりしており、まさに異例の事態。専門家からは「来春、再び値上がりする可能性がある」という指摘も出ている。

値上げ円安

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「診察に青の防護服必要なし。マスクで十分」　岸田政権のコロナ対策担う『阿南ペーパー』とは　

新型コロナの新規感染者数が落ち着き始めていたなか、岸田文雄首相は全数把握の見直しや水際対策の緩和など経済活動の再開に舵を切った。この冬に第8波の可能性を指摘する意見もあるが、岸田首相がどういった考えで方針を決めているのか。取材を進めると、政府分科会とは別に、コロナ対策に影響を与えているある人物が浮かび上がってきた。

dot. 10/27

「6千件の名簿獲得」「信者獲得に使う」　旧統一教会の支部が昨年衆院選の選挙報告で「本音」

国政選挙の際に事実上の「政策協定」を自民党議員と交わしていたと指摘され、「本部ではない」と答えていたのは世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の勅使河原秀行・教会改革推進本部長。では、地方組織はどうなのだろう？

旧統一教会自民党

dot. 10/27

高市氏の「8割大陸」発言の真相　本人は否定でも出席議員からは「リップサービスだと思った」

高市早苗経済安全保障担当相が会合の場で、「国葬反対のSNS発信の8割が隣の大陸からだった」と発言した、しないをめぐる問題。高市氏は否定し、最初にSNSに発信した県議もその後、「撤回」するという展開に。では、あの発信はなんだったのか。真相を確かめるべく、会合に参加した複数の議員に話を聞くと、新たな証言が出てきた。

高市早苗

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リュウジの脂肪燃焼スープ

【AERA2024年1月13日号（1月6日発売）】年末年始の「食っちゃ寝」から健康体重に戻したい人は脂肪燃焼スープ。できればおいしいやつ。そこで超人気料理研究家のリュウジさん見参、体が整う脂肪燃焼スープの新作レシピを紹介。リュウジさんだから味は保証付き、しかもフライパン一つで簡単！

脂肪燃焼スープ2025

2025年をリードする100人

【AERA2024年12月30日―2025年1月6日合併増大号（12月23日発売）】「2025年」といえば、超高齢化社会がさらに進み、労働力不足や社会保障費の増大などの社会課題がますます深刻化しそうです。そんな重たい空気を吹き飛ばし、道を切り開く人たちがいます。100人を超す2025年の注目の人を紹介します。

2025年注目の人

2025年問題と終活

【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

2025年問題と終活

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