吉崎洋夫

プロフィール

1984年生まれ、東京都出身。早稲田大学院社会科学研究科修士課程修了。シンクタンク系のNPO法人を経て『週刊朝日』編集部に。2021年から『AERA dot.』記者として、政治・政策を中心に経済分野、事件・事故、自然災害など幅広いジャンルを取材している。

吉崎洋夫の記事一覧

コロナ後遺症で強い“だるさ”　重症化が増加で「頑張ってしまう」30・40代が危険な理由

「比較的重症化はしにくい」――などと言われていた新型コロナのオミクロン株だが、後遺症に苦しむ人が増えている。コロナ発症後、症状が軽くても、後遺症に苦しむ人も珍しくない。そうした中でいま注意が向けられているのが、“倦怠感”だ。専門家によると、「病後、疲れているけど、体力を戻すために散歩を」などと身体を動かすと危険だという。厚労省から適切な対応が十分に周知されていないという指摘も出ている。

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国立感染研「空気感染」と明記し波紋　専門家は「感染対策をミスリードした可能性はある」と指摘

国立感染症研究所（感染研）が、新型コロナの主な感染経路として、「エアロゾル感染」（空気感染）があると明記したことが波紋を呼んでいる。これまで感染研は「飛沫感染」と「接触感染」を主な感染経路として説明し、飲食店などでもその認識に基づいた対策を行ってきた。しかし、アメリカなどでは昨年から「空気感染」を主な感染経路として認め、換気などの対策に重点を移してきている。コロナ対策は今後どう変わるのか。

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【独自】給与が伸びていて業績が上がっているホワイト企業はどこだ　トヨタ、日経新聞、ライフなど183社調査

岸田文雄首相が賃上げ政策を掲げたことで、企業が労働者にどれほど利益を分配しているかを見る指標、労働分配率に注目が集まっている。そこでAERA dot.では各業種の主要200社を対象に一人当たりの労働生産性はいくらか、一人当たりの人件費がどれほど増えているのか、労働分配率はどうなっているのか調査を行った。賃上げに取り組んでいる企業、取り組めていない企業はどこか見えてきた。

ホワイト企業労働分配率従業員の生産性

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南野15億円、久保12億円…サッカー日本代表「市場価格」ランキング！　選出されなかった冨安、古橋は？

いよいよ決戦の時をむかえる。サッカーのワールドカップ（W杯）・カタール大会アジア最終予選が行われており、日本代表は24日、敵地でオーストラリア戦に挑む（日本時間18時10分開始）。日本が勝てば、本大会への出場権を得られるが、グループ屈指の強豪を相手に厳しい試合が予想される。招集メンバーには海外で活躍するリバプール（イングランド）の南野拓実や、セルティック（スコットランド）の旗手怜央らが選ばれた。他にも注目の選手は多い。成長著しいそんな彼らの“市場価格”はいくらなのか。さらに今後、価格を高めそうな選手は誰か――。

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「目当てはコロナ保険金5万円」無料PCR検査拡大に潜む意外な目的　「感染してもいい」油断の背景

新型コロナの新規感染者数に減少傾向が見られるものの、依然として多数の感染者が報告されている。長引く感染状況を受けて、各地で無料のPCR検査の実施を延長する動きもある。もちろん、無料PCRを受けるほとんどの人が自身の体調を心配しての検査だが、なかには「保険金目当て」なる人もいるという。当事者から、その動機について話を聞いた。

ウィズコロナ新型コロナウイルス

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【独自】国立病院機構で臨時医療施設開設も妊婦など患者受入を制限「あり得ない消極さ」と厚労省

国立病院機構の東京病院（清瀬市）の敷地内に、コロナ患者用の80床を持つ臨時医療施設が開設された。この施設は、岸田首相からの要請を受け、第6波に備え昨年から準備が進められたものだが、やっと開設にいたった形だ。しかし、厚労省関係者や専門家からは患者の受け入れについて「極めて消極的な姿勢」「信じられない対応」と問題視する声があがっている。

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ワースト1位大阪、2位京都、高知が東京を上回る、沖縄は意外に41位、全国47都道府県コロナ死亡数

新型コロナ対策のまん延防止等重点措置について、東京、神奈川、大阪、兵庫など18都道府県で21日までの延長が、4日決まった。再び感染が拡大する懸念があると見られている。感染者数のピークは越えたものの、依然として全国で2万7千人以上が感染し、62人もの死亡が確認されている。各自治体の人口100万人当たりの新規死亡者数を見ると、自治体との格差も見えてきている。

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【独自】国立病院機構傘下のコロナ中核病院で看護師、医師らが大量離職　パワハラ騒動で院長へ退任嘆願書も

オミクロン株の感染流行で医療体制がひっ迫している。そんな中、コロナ対応で中心的な役割を期待される国立病院機構（NHO）傘下にある災害医療センターで、医師や看護師が大量に離職し、医療提供に影響が出ていることが、AERAdot.の取材で明らかになった。院内では、コロナ対応をした職員に対する院長の差別発言やパワハラ騒動、さらには盗撮問題が起こっており、職員からは院長の退任を求める動きが出ている。

新型コロナウイルス

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厚労大臣が尾身会長に恨み節「分科会でリスクを言わない」岡田晴恵氏が語る舞台裏

オミクロン株が猛威をふるっている。岸田文雄首相は「ワクチン1日100万回接種」「臨時の医療施設の増設」などの取り組みをぶち上げたが、対応は後手に回っている。そんな中、注目を集めているのが、感染症専門家の岡田晴恵氏が昨年12月にまとめた書籍「秘闘　私の『コロナ戦争』全記録」（以下、「秘闘」）だ。田村憲久厚労大臣（当時）や尾身茂分科会長らとのやり取りが生々しく描かれ、コロナ対策の失敗の原因を浮き彫りにしている。

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尾身会長と厚労省幹部らの非公式コロナ対策会議の議事録入手「科学的根拠が曖昧で身内の論理」元医系技官

新型コロナの感染拡大が止まらず、国会でも緊急事態宣言を出すのか、議論が行われている。オミクロン株の流行により、病症も変化。改めて科学的見地に立った対応が求められている。そんな中、AERAdot.では厚労省幹部と尾身氏ら専門家による非公式会議の議事録を入手した。そこには分科会でもない非公式の場で政策の中身や世論へのメッセージなどが決まっていく様子が書かれていた。政府関係者からはこうした会議が根拠があいまいな政策につながっているという指摘が出ている。

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特集

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リュウジの脂肪燃焼スープ

【AERA2024年1月13日号（1月6日発売）】年末年始の「食っちゃ寝」から健康体重に戻したい人は脂肪燃焼スープ。できればおいしいやつ。そこで超人気料理研究家のリュウジさん見参、体が整う脂肪燃焼スープの新作レシピを紹介。リュウジさんだから味は保証付き、しかもフライパン一つで簡単！

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2025年をリードする100人

【AERA2024年12月30日―2025年1月6日合併増大号（12月23日発売）】「2025年」といえば、超高齢化社会がさらに進み、労働力不足や社会保障費の増大などの社会課題がますます深刻化しそうです。そんな重たい空気を吹き飛ばし、道を切り開く人たちがいます。100人を超す2025年の注目の人を紹介します。

2025年注目の人

2025年問題と終活

【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

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