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池田正史

池田正史

ライター

プロフィール

主に身のまわりのお金の問題について取材しています。普段暮らしていてつい見過ごしがちな問題を見つけられるように勉強中です。その地方特有の経済や産業にも関心があります。1975年、茨城県生まれ。慶応大学卒。信託銀行退職後、環境や途上国支援の業界紙、週刊エコノミスト編集部、月刊ニュースがわかる編集室、週刊朝日編集部などを経て現職。

池田正史の記事一覧

【新NISAプロ注目7銘柄】配当益が安定して期待できる「10期以上連続増配&高配当株」
【新NISAプロ注目7銘柄】配当益が安定して期待できる「10期以上連続増配&高配当株」 新NISA(少額投資非課税制度)では配当利回りが高い「高配当株」が人気だ。ただ、配当利回りは1株あたりの年間配当金を株価で割って求める値なので、その時々の株価によって変わる。配当金自体もその企業の業績や方針で左右される。そこでより長く、安定的な配当が期待できる「連続増配株」に注目。株式の専門家に期待できる銘柄を選んでもらった。
日経平均が〝今後10年のうちに10万円〟の「確率は約9割」 「必然」と言い切る理由 藤野英人
日経平均が〝今後10年のうちに10万円〟の「確率は約9割」 「必然」と言い切る理由 藤野英人 株式市場では日経平均株価が史上初の4万円台を実現するなど、連日の最高値更新にわいている。『「日経平均10万円」時代が来る!』(日経BP、日本経済新聞出版)の著者で、レオス・キャピタルワークス代表取締役会長兼社長CIO(最高投資責任者)の藤野英人さんは、株価はさらに上昇が続くとみている。日経平均株価が10万円になる日は本当にやってくるのか。またその時、私達はどんな備えをしたらよいのか。藤野さんに聞いた。
「四季報の達人」が教える銘柄選びのコツ 日経平均は「あと30年は上昇する」と予想する理由
「四季報の達人」が教える銘柄選びのコツ 日経平均は「あと30年は上昇する」と予想する理由 日経平均株価が4万円の大台に乗るなど日本株は急騰している。四半期ごとに発行される『会社四季報』(東洋経済新報社)を、27年にわたって100冊以上読破し続けることから「四季報の達人」と呼ばれる複眼経済塾塾長の渡部清二さんの目にはどう映っているか。株式市場の先行きや四季報の読み方のコツを聞いた。
森永卓郎氏 日経平均4万円目前も「1929年の“暗黒の木曜日”によく似ている」と考えるワケ
森永卓郎氏 日経平均4万円目前も「1929年の“暗黒の木曜日”によく似ている」と考えるワケ 日経平均株価が史上最高値をつけ、米国でもS&P500種株価指数が連日最高値を更新するなど日米の株式市場は活況だ。1月には新NISA(少額投資非課税制度)が始まり、投資熱はいつにも増して高くなっている。しかし、急速な株価の値上がりに不安や戸惑い、危うさを感じる専門家は少なくない。
日経平均4万円目前 高配当の「出遅れ銘柄」は? 「循環物色」で買われるプロ厳選7銘柄
日経平均4万円目前 高配当の「出遅れ銘柄」は? 「循環物色」で買われるプロ厳選7銘柄 日経平均株価は史上最高値の更新を続け、3月1日は4万円まであと10円に迫る場面もあった。相場の動きを主導するのは半導体関連など一部の銘柄に限られ、これから投資の対象が広がっていくとの指摘がある。そこで株式の専門家に、今後買われそうな「出遅れ銘柄」のうち、配当利回りや成長性などの面から注目の株を挙げてもらった。
日経平均が史上最高値更新 それでも値上がり余地がある「出遅れ株」は? 専門家が注目する10銘柄
日経平均が史上最高値更新 それでも値上がり余地がある「出遅れ株」は? 専門家が注目する10銘柄 日経平均株価は2月22日、バブル期の1989年12月末につけた史上最高値を更新し、3万9098円68銭で引けた。約34年ぶりに歴史的な水準を突破したが、株価の上昇を主導したのは一部にすぎず、値上がりの余地のある銘柄はなおたくさんあるという。相場やライバルの値動きから出遅れたとはいえ、これから投資家の評価が高まると期待される銘柄を専門家に挙げてもらった。
新NISA 焦って枠を埋めるとチャンス逃す? 〝毎月いくら〟投資すべきか 専門家が指摘する「目安」
新NISA 焦って枠を埋めるとチャンス逃す? 〝毎月いくら〟投資すべきか 専門家が指摘する「目安」 投資から得られた利益に税金がかからない新NISA(少額投資非課税制度)が始まり、投資熱が高まっている。新NISAでは非課税となる投資枠が大幅に増えた。身の丈を超えて積極的な運用をすれば、生活費が足りなくなったり、せっかく訪れたチャンスを逃したりする心配もある。いきなり投資枠を埋めることの注意点や、自分に合った投資をするための心構えを専門家に聞いた。
日経平均の史上最高値更新は通過点なのか 専門家が警戒する「強欲インフレ」とは
日経平均の史上最高値更新は通過点なのか 専門家が警戒する「強欲インフレ」とは 16日の日経平均株価は一時700円以上値上がりし、バブル絶頂期の1989年12月につけた終値ベースの史上最高値3万8915円87銭にあと50円ほどまで迫った。最高値更新が視野に入り、日本株はこれからどうなるか。バブル期を知る、三菱UFJ信託銀行受託運用部チーフストラテジストの芳賀沼千里さんに聞いた。
新NISA〝非課税メリット〟活かす「ナスダック100指数」連動ファンド 「オルカン」だけで大丈夫?
新NISA〝非課税メリット〟活かす「ナスダック100指数」連動ファンド 「オルカン」だけで大丈夫? 新NISA(少額投資非課税制度)では、三菱UFJアセットマネジメントの投資信託「eMAXIS(イーマクシス)Slim全世界株式(オール・カントリー)」(オルカン)が人気だ。しかし、新NISAの最大のメリットは運用で得られた利益が非課税になること。資産運用の専門家は、そのメリットを最大限生かすために、リスクが取れる人であれば、リターンを追求してもいいという。
「Ponta(ポンタ)」経済圏がポイ活勝者になる日 KDDIがローソンTOBで描く未来とは
「Ponta(ポンタ)」経済圏がポイ活勝者になる日 KDDIがローソンTOBで描く未来とは KDDIは2月6日、ローソンに株式公開買い付け(TOB)を行い、株式の50%を保有すると発表した。TOB後はローソンの親会社である三菱商事と共同で経営する。通信とコンビニという業界を超えた大手同士が手を組むインパクトは大きい。ポイントサービスをはじめ各社が進める経済圏づくりにも影響が及びそうだ。
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