池田正史

株式市場では日経平均株価が史上初の4万円台を実現するなど、連日の最高値更新にわいている。『「日経平均10万円」時代が来る！』（日経BP、日本経済新聞出版）の著者で、レオス・キャピタルワークス代表取締役会長兼社長CIO（最高投資責任者）の藤野英人さんは、株価はさらに上昇が続くとみている。日経平均株価が10万円になる日は本当にやってくるのか。またその時、私達はどんな備えをしたらよいのか。藤野さんに聞いた。

日経平均株価が4万円の大台に乗るなど日本株は急騰している。四半期ごとに発行される『会社四季報』（東洋経済新報社）を、27年にわたって100冊以上読破し続けることから「四季報の達人」と呼ばれる複眼経済塾塾長の渡部清二さんの目にはどう映っているか。株式市場の先行きや四季報の読み方のコツを聞いた。

日経平均株価は史上最高値の更新を続け、3月1日は4万円まであと10円に迫る場面もあった。相場の動きを主導するのは半導体関連など一部の銘柄に限られ、これから投資の対象が広がっていくとの指摘がある。そこで株式の専門家に、今後買われそうな「出遅れ銘柄」のうち、配当利回りや成長性などの面から注目の株を挙げてもらった。

日経平均株価は2月22日、バブル期の1989年12月末につけた史上最高値を更新し、3万9098円68銭で引けた。約34年ぶりに歴史的な水準を突破したが、株価の上昇を主導したのは一部にすぎず、値上がりの余地のある銘柄はなおたくさんあるという。相場やライバルの値動きから出遅れたとはいえ、これから投資家の評価が高まると期待される銘柄を専門家に挙げてもらった。

新NISA（少額投資非課税制度）では、三菱UFJアセットマネジメントの投資信託「eMAXIS（イーマクシス）Slim全世界株式（オール・カントリー）」（オルカン）が人気だ。しかし、新NISAの最大のメリットは運用で得られた利益が非課税になること。資産運用の専門家は、そのメリットを最大限生かすために、リスクが取れる人であれば、リターンを追求してもいいという。

KDDIは2月6日、ローソンに株式公開買い付け（TOB）を行い、株式の50％を保有すると発表した。TOB後はローソンの親会社である三菱商事と共同で経営する。通信とコンビニという業界を超えた大手同士が手を組むインパクトは大きい。ポイントサービスをはじめ各社が進める経済圏づくりにも影響が及びそうだ。

1月からスタートした新NISA（少額投資非課税制度）への関心が高まっている。専門家ならどう使うか。株式投資をはじめ資産運用に詳しいファイナンシャルプランナーで国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリストの横山利香さんに、自身の活用法を聞いた。