澤田憲
◆看護師が入浴の安全性を確認
「ただし、利用料は要介護度に応じて変わる（本人負担が1割の場合、自己負担額は月1万～3万円程度）ほか、事業所ごとに定員数や収容力の上限があるため、その範囲内でのサービス利用となります」
また、訪問介護と訪問看護を組み合わせて利用したい場合は、「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」がお勧めだ。
「毎週決まった時間にホームヘルパーが訪問する『定期巡回』、利用者や家族からの依頼で訪問する『随時訪問』、看護師が訪問して健康状態を確認する『訪問看護』などのサービスをまとめて受けられるのが特徴です。24時間態勢のため、緊急時にもすぐに対応してもらえる安心感があります」
こちらも利用料は月額制で、要介護度のほか、訪問看護の有無によっても変動する（本人負担が1割で、訪問看護ありの場合、自己負担額は月1万～3万4千円程度）。ただし、要介護認定を受けている者が対象で、要支援では利用できない。
訪問介護や訪問看護に加えて、自宅での終末期ケアでニーズが高いのが、「訪問入浴」と「介護用ベッドのレンタル」だ。
訪問入浴は、移動入浴車で個人宅を訪問する入浴サービスだ。ホームヘルパーによる入浴介助とは異なり、体が動かず自宅の風呂に入れない利用者のために、看護師を含む2～3人のスタッフが、室内に簡易浴槽を持ち込んで入浴をサポートする。入浴前は、看護師がバイタルチェックを行い、入浴の安全性を確認。また、入浴後の爪切り、保湿ケアなども行ってくれるほか、地域によってはアロマや天然温泉などを選べる事業所もある。
電動で起き上がりや寝返りを補助してくれる介護用ベッドは、寝たきりや床ずれを防ぐうえで有効だ。基本的に、介護用ベッドや車椅子のレンタルは「要介護2以上」（要件あり）でなければ保険が適用されないが、例外もあるという。
「軽度者（要支援1・2、要介護1）であっても、末期がんで今後重度化することが明らかな方や呼吸が不安定な方など、医療的に必要性がある場合は『例外給付申請』をすることで保険が適用できます。また自治体によっては、社会福祉協議会などで介護用ベッドや車椅子を無料レンタルしている場合もあるので、一度調べてみるといいでしょう」
石井志昂
ラリー遠田
沖昌之
