東京証券取引所のホームページ（「統計情報（株式関連）」の「その他統計資料」や「決算短信集計結果」）で配当性向、DOE、PER、PBRの33業種ごとの業界平均値が定期更新されている。

　なお、東証のデータではDOEではなく「純資産配当率」になっている。「純資産」から新株予約権や非支配株主持ち分を引いたものが「自己資本」、さらに子会社の為替差益など「その他の包括利益累計額」を引いたものが「株主資本」。

　厳密に言うと違うが、東証の純資産配当率のデータをDOEとして見てもらっても大きな問題はない（この点は本誌が金融関係者に確認済み）。

取材・文／中島晶子（AERA編集部）、安住拓哉

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編集／綾小路麗香、伊藤忍

『AERA Money 2025夏号』から抜粋

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