新NISAで買った株が値下がりするリスクを極力避けたい。プロ＆成功した個人投資家（長期株式投資さん、配当太郎さん）の失敗しない高配当株選びの基準は？【本記事はアエラ増刊「AERA Money 2025夏号」から抜粋しています】
【保存版・表4つ】上場全銘柄の配当性向「業種平均まとめ」はこちら（DOE・PER・PBR平均もあります！）
プロの銘柄選びの視点を教えてくれたのは、過去25年間にわたり2000億円以上の資金を運用してきた楽天証券経済研究所チーフ・ストラテジストの窪田真之さん。
ファンドマネジャー時代に取引することが多かったのは株価が業績に比べて割安な銘柄だった。
窪田さん、「買ってはいけない高配当株」の例をお願いします！
「配当の原資になるのはその企業が稼ぐ利益や内部留保として蓄えた『利益剰余金』が主です。
財務内容が悪い企業、収益基盤が弱い企業、利益の勢いが弱くなった企業は配当原資を確保できない可能性があるので見送りましょう」
最高益更新が理想
不祥事があったり、コーポレートガバナンス（企業の管理体制）に問題があったりする銘柄も当然、投資対象から外す。
配当利回りや配当性向（利益のうち配当に回している割合）が異常に高い銘柄は、利益や財務の実力以上に配当を出しすぎている場合があるため、避ける。
「高配当株には、利益が出ていても成長期待に乏しいケースがあります。
投資家から人気がないオールド株は高配当になりがち。株価が下がり、結果的に高配当利回りになった銘柄も含まれます。
そうした銘柄を除外する意味で注目したいのは『その企業が最高益を更新しているかどうか』です。
年間のインフレ率が2％だとしたら毎年2％以上、最高益を更新している銘柄を、ひとまず合格としましょう。
インフレ率以上の利益上昇が期待できない銘柄は微妙です」
窪田さんは「自社株買い」も重視している。自社株買いは読んで字のごとく、企業が自己資金で自社の株を買い戻すこと。
「自社株買いは『その買いで株価が上がるからいいんでしょ。でも、自社株買いのあとに再び下がることもあるよね』と言う人がいます。
米国では高配当より自社株買いのほうが喜ばれるようです。
理由は、自社株買いをすれば発行済み株式数を減らせるから。
発行済み株式数が減ると『当期純利益÷発行済み株式数』で計算するEPS（1株当たり利益）が上昇します。
仮にその企業のPER（株価収益率）が変わらないとすればどうでしょう。
『PER＝株価÷EPS』で算出されます。ということは、『株価＝EPS×PER』ですから、株価も上がるのが自然、と」
