一方、全体的な信者数減少の影響をもろに受けているのが、教団の“財布”。宗教事業の根幹であるお布施や寄付金の額に直結するからだ。図（5）は大規模宗教法人の収支の変化。01年と比べると16年は会費収入と投資支出が激減。カネもうけ手法を事業収入にシフトさせていることが見て取れる。

●将来の信者数と得票数を大胆シミュレーション

　その教団の未来を知る上で、最大のバロメーターは、やはり信者数だ。そこで本誌は10大新宗教のうち、図（3）と図（4）の特徴や知名度、宗教界における存在感などから、創価学会、立正佼成会、真如苑について、信者数の「未来シミュレーション」を実施した（図（6））。いわば、各教団の“寿命”の試算だ。なお、創価学会は宗教年鑑から信者数を捕捉できないため、公明党の得票数を将来予測してみた。

図（6）
図（6）

　結果、現在272万人の信者を抱える立正佼成会は、35年に100万人を割り込み、真如苑に逆転される可能性が示された。また、公明党の得票数は95％予測区間下限で、直近の700万票から40年には600万票割れという最悪の事態も想定される。無論、これまでの推移に前提条件を与えた上での結果。各教団の対策次第で“寿命が延びる”ことは十分あり得る。　（週刊ダイヤモンド編集部）