長野景一(右)。大分合同新聞が経営する市内のアイリッシュパブTHE
長野景一(右)。大分合同新聞が経営する市内のアイリッシュパブTHE HIVEで。左の店長も大分合同新聞の総務局付の社員だったりする。

 大分合同新聞社の社長長野景一は、2016年に42歳の若さで社長になってから、めったに笑わなくなった。同社は長野家のオーナー企業だ。

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「副社長時代には、あんなに笑顔でいたのに、なんでそんな怖い顔になったんですか」

 長野景一は、他数人の取締役とともに、20代、30代の若い世代との食事会を月に1回おこなっている。現場の声を聞くためと始めた試みだったが、あるとき、その会で若い記者からそう聞かれて、どきりとする。

 紙からネットへ怒濤のように変わる市場を前にして、地方紙は苦闘している。

 大分合同新聞も例外ではなく、2003年には25万部あった紙の新聞の部数は、2022年下半期には16万4848部、つまりこの20年で3分の2に縮小してしまった。

「変わらないために変わらなければならない」

 長野は社長に就任してから幾度となく、こう社員に語りかけている。

 自分で先に結論をだすことはしない。執行役員以上が参加して「いかに持続可能な新聞社をつくるか」を討議する幹部会に私は出席したが、長野は、それぞれの意見は聞くが、最後まで自身が発言することはなかった。

 その長野が、期待をよせているのではないか、と現場が感じている新しいプロジェクトがある。

 大分合同新聞は、1951年に、全国に先駆けて朝夕刊の完全セットを始めた新聞だ。その栄光の夕刊を廃刊にしたのが、2020年3月末。翌4月からその夕刊にかわる形で朝刊に週4回、タブロイド判8ページの「GX PRESS」がはさみこまれるようになった。

 今週は、変わろうともがく地方紙のまさに現在進行形の話。

 5代目の社長である長野景一が、同社に入社したのは、2004年4月。その年の秋には副社長になるが、まだ30歳だった。紙の新聞がピークをむかえていたころだ。

 同社に入社する前は、電通にいたが、電通時代の長野は、夜、西麻布のクラブで「DJイントニオ」としてレギュラーを持ち、二枚のターンテーブルのLPを両手でスクラッチして、フロアをあげていた。髪形もロンゲやソフトモヒカンと自由自在。

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下山進

下山進

1993年コロンビア大学ジャーナリズム・スクール国際報道上級課程修了。文藝春秋で長くノンフィクションの編集者をつとめた。上智大学新聞学科非常勤講師。2018年より、慶應義塾大学総合政策学部特別招聘教授として「2050年のメディア」をテーマにした調査型の講座を開講、その調査の成果を翌年『2050年のメディア』(文藝春秋、2019年)として上梓した。著書に『アメリカ・ジャーナリズム』(丸善、1995年)、『勝負の分かれ目』(KADOKAWA、2002年)、『アルツハイマー征服』(KADOKAWA、2021年)、『2050年のジャーナリスト』(毎日新聞出版、2021年)。

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