あの伊達政宗も地震被害後「復興事業」を行っていた 3.11の東日本大震災により、海岸部が津波の直撃を受けた宮城県仙台市。海沿いの仙台市若林区は約6割が浸水している。伊達家18代目の当主の伊達泰宗さん（54）は伊達政宗が復興に尽力したと言われる「慶長三陸地震」と東日本大震災とを重ね合わせる。 地震 3/14 週刊朝日
M8級の余震を生む「アウターライズ地震」とは？ 12月7日午後5時18分、宮城県三陸沖を震源とし、日本列島の広い範囲を襲った地震と、その後、三陸地方に到達した津波は、東日本大震災をいやおうなしに想起させた。 地震 12/10 週刊朝日
2度の大震災で何も学ばない自治体 十分な対策せず放置 東日本大震災の後、何かと話題となっている建物の耐震性。しかし大地震が起きたとき、震災対応の司令塔となる自治体の官庁が危ないという。本誌は、主要77自治体に、大地震や津波などで庁舎に被害が出るかどうかをたずねた。すると庁舎が大地震で倒壊したり崩壊したりする危険性のある自治体が、21自治体にものぼることがわかった。 地震阪神・淡路大震災 11/10
さいたま市など21自治体が危ない 大地震で崩壊の恐れ 大地震が起きたとき、被災者への情報伝達、避難所の設置、電気・ガス・水道の復旧活動など、震災対応の司令塔となるのが自治体の庁舎だ。その庁舎の耐震性に、黄信号が灯っている。 地震 11/8
伊で地震学者に禁錮刑 日本でも最悪の場合は刑事罰に 地震を予知できず、安全宣言を出したイタリアの学者に実刑判決が出た。ニュースは世界中を駆け巡り、日本の地震学者にも動揺が広がっている。 地震 10/31
増税直前 流行のマンションは「プチ最強」な物件 消費増税を前に、気になるマンション市場。どうせ買うなら、来るべき大地震にも強く、子育ても女性も安心という「防災・防犯」両立物件を。 住宅地震増税消費税 10/17
都市部の「危ない橋」 震災で台場が孤立の可能性も 大地震の際、救護や避難、緊急物資の輸送に欠かせない重要幹線道路。それが使いものにならないばかりか、大惨事も引き起こしかねない。カギは「橋」の耐震性だ。 地震 9/28
耐震補強がなされていない「危ない橋」 全国で1381 東日本大震災以来、震災対策が注目を集めている。そんな中、国交省の調べで震災の際、重要な役割を担う「緊急輸送道路」の橋梁の耐震補強が不十分で、大地震で落橋や倒壊の危険性があることがわかった。 地震 9/28
国会議事堂、皇居近くに新断層…『火災旋風』の可能性も 国会議事堂などの国家の中枢機能が密集する間近で、新しい断層が見つかった。南海トラフ地震も想定される中、どのような防災計画を立てるのかが課題だ。 地震 9/28
100万人が死ぬ？ 南海トラフ巨大地震で生き延びる方法 東海・東南海・南海地震が連動する「南海トラフ巨大地震」で、国の有識者会議は最悪32万人が死亡すると想定した。しかし、死者が100万人を超すとの見方をする専門家もいる。いずれにせよ、これほどの規模の災害から生き延びる術はあるのだろうか。 地震 9/26 週刊朝日
