新型コロナウイルスの感染状況が落ち着ついてきた今、停滞していた経済活動も元に戻りつつある。それに伴い、テレワークをめぐる企業の対応も大きく分かれている。ホンダは5月から全従業員を対象に原則的に週5出社となった。一方で、NTTは7月から国内グループの従業員3万人を対象にテレワーク（在宅勤務）を原則とする勤務制度となる。出社とテレワークを組み合わせた「ハイブリッド型」を含め、企業は従業員の働き方を模索しているが、それぞれの企業で抱える“課題”は異なる。テレワークを続ける企業とやめる企業では、どのような判断の違いがあるのか。また、従業員の満足度や採用にはどのような影響があるのか。識者に取材した。
【AERA2024年12月30日―2025年1月6日合併増大号（12月23日発売）】 「2025年」といえば、超高齢化社会がさらに進み、労働力不足や社会保障費の増大などの社会課題がますます深刻化しそうです。そんな重たい空気を吹き飛ばし、道を切り開く人たちがいます。100人を超す2025年の注目の人を紹介します。
【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】 団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。
【AERA2024年12月16日増大号（12月9日発売）】 YouTubeなどのプラットフォーム上で、2Dや3Dのアバターを使って動画を配信する「VTuber」。 2016年の誕生以来、右肩上がりで拡大し、2023年度は国内市場規模800億円にまで成長。いまやエンタメ界をリードする存在になりつつあります。 グローバルな展開も加速するVTuberの最前線をお届けします！
稲垣えみ子
小島よしお
山口謠司
