新型コロナウイルスの感染状況が落ち着ついてきた今、停滞していた経済活動も元に戻りつつある。それに伴い、テレワークをめぐる企業の対応も大きく分かれている。ホンダは5月から全従業員を対象に原則的に週5出社となった。一方で、NTTは7月から国内グループの従業員3万人を対象にテレワーク（在宅勤務）を原則とする勤務制度となる。出社とテレワークを組み合わせた「ハイブリッド型」を含め、企業は従業員の働き方を模索しているが、それぞれの企業で抱える“課題”は異なる。テレワークを続ける企業とやめる企業では、どのような判断の違いがあるのか。また、従業員の満足度や採用にはどのような影響があるのか。識者に取材した。
古賀茂明
古賀茂明
【AERA2024年1月27日号（1月20日発売）】「米国ファースト」を掲げるトランプ政権が再び始まりました。不穏な言動で周囲を圧し、健全な国際秩序の舵取りや気候変動などの環境問題には無関心なリーダーの登場で、これまでの“当たり前”は崩れ去りました。トランプ政権に日本を含めた各国はどう対峙していくべきなのか。また、なぜ今、米国はトランプを選んだのか。多角的に考えます
【AERA dot ＆ AERA 2024年1月20日号】発達障害の特性によって働きづらさを抱えやすい人たちがいます。電話しながらメモを取れない、開放的なオフィスで集中できない、急な予定変更にパニックに……。発達障害は外見からはわかりづらく、当事者と周囲には見えない「壁」があります。この壁を取り払うにはどうしたらいいのでしょうか。細かな配慮を重ねることで働きやすさを追求している企業や就労支援の現場、大学などを取材。発達障害のある子どもたちの受験についても深堀りしました。
鈴木涼美
下山進
ラリー遠田
