小林哲夫

大学入試改革に伴い、これまでの大学入試センター試験に代わり、2020年度から「大学入学共通テスト」が実施される。その特徴と受験生に求められる能力とは。AERAムック「国公立大学 by AERA 2019」（朝日新聞出版）から抜粋してお届けする。

売り手市場がすっかり定着した感がある。 　2018年春に卒業した大学生の就職率は98.0 ％ で、1997年の調査開始以来の過去最高を3年連続で更新した。前年同期比で0.4ポイント増だ。国公立大、私立大ともに98.0％で、国公立大は前年同期比で0.7ポイント増えている。

大学の世界でも、優秀な頭脳の持ち主は、若くして才能をいかんなく発揮する。

近年、大学のグローバル化が進み、留学を必修とする学部や、オール英語の授業を行うところも出てきた。グローバル化の現状と今後を、AERAムック「国公立大学 by AERA 2019」（朝日新聞出版）より紹介する。

「横浜国立大経済学部に合格した生徒が明治大政治経済学部に落ちてしまった。体調が悪かったのか、と生徒に問い質したら、全力を尽くしたという。今年の入試は、私立大難関校で受かるはずの実力を持った生徒がダメだったという話をよく聞きます」

少子化が進み、多くの大学にとって厳しい時代がやってきている。早稲田は先を見据えてすでに大学のスリム化を図っているが、一方で拡大路線をとることを対策とする大学も。逆風の中、大学が発展するためにはどうすればいいのか。

少子化が進むなか、多くの私立大学は学生確保に四苦八苦している。どのような対策や取り組みを始めたのか。

すべての大学で退学率、留年率が公表されることになりそうである。 　 　2018年9月、文部科学省管轄の中央教育審議会部会のワーキンググループは、各大学に対しての留年率、退学率、単位の取得状況などの情報公開を義務づけるとした提言案をまとめた。受験生、企業が教育内容を適切に評価できるようにすることが狙いだ。これを受けて、近々、文科省は大学に退学率、留年率の公表を義務づける見通しだ。