大塚社長は「営業損益は2017年上期がボトム。今期は営業黒字を見込んでおり、営業利益と営業キャッシュフローはパラレル（並行）」と説明し、現預金の減少に歯止めが掛かる見通しを示した。「自分の手で黒字化する。最後までやり遂げるのが重要」と力を込めた。

　しかし、18年1月の店舗売上高も前年同月比83％程度で、2017年8月から6カ月連続で前年割れが続いている。増収増益を宣言した18年12月期の決算が掛け声倒れとなり、3期連続の赤字に沈めば、市場や株主からの経営責任の追及は避けられない。

　東京商工リサーチ情報部の後藤賢治課長はこう解説する。

「決算発表で、10億円のコミットメントラインを複数の金融機関と50億円に拡大したことを明らかにした。保有する27億円の投資有価証券などで一定の手元資金は確保したもようだが、ステークホルダーを納得させる業績好転の兆しを早い段階で示す必要があるだろう」

（ジャーナリスト・小島清利）

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